東京慈恵会医科大学附属病院

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Japanese Map symbol (Hospital) w.svg 東京慈恵会医科大学附属病院
Jikei University Hospital.jpg
情報
英語名称 The Jikei University Hospital
標榜診療科 内科、消化器科、循環器科、呼吸器科、神経内科、精神科、小児科、外科、呼吸器外科、心臓血管外科、脳神経外科、整形外科、形成外科、小児外科、眼科、耳鼻いんこう科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、放射線科、麻酔科、リハビリテーション科、歯科、小児歯科、歯科口腔外科
許可病床数

1075床
一般病床:1026床


精神病床:49床
機能評価 一般病院2(500床以上)(主たる機能)、精神科病院(副機能): 3rdG:Ver.1.0
開設者 学校法人慈恵大学
管理者 井田 博幸(病院長)
開設年月日 1922年
所在地
105-8471
東京都港区西新橋3-19-18
位置 北緯35度39分49秒 東経139度45分5秒 / 北緯35.66361度 東経139.75139度 / 35.66361; 139.75139
二次医療圏 区中央部
PJ 医療機関
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東京慈恵会医科大学附属病院 (とうきょうじけいかいいかだいがくふぞくびょういん)は、東京都港区西新橋3-19-18にある大学病院(附属病院の本院)である。略称は、慈恵医大病院。病院の基本理念は、「『病気を診ずして、病人を診よ』の教えに基づき、質の高い医療を実践し、医療人を育成することにより、社会に貢献し、患者さんや家族から信頼される病院をめざす」。東京慈恵会医科大学西新橋キャンパスに併設されており、病棟は中央棟(A・B棟)を中心に、F棟まである。

歴史[編集]

年表[編集]

  • 1882年8月 高木兼寛が、有志共立東京病院を開院。
  • 1887年4月 当時の皇后昭憲皇太后)より、「慈恵」の名を賜り、東京慈恵医院と改称。
  • 1891年2月 高木兼寛が、個人経営のかたちで、東京病院を開院。
  • 1907年7月 社団法人東京慈恵会が設立され、東京慈恵会医院と改称。
  • 1922年2月 東京病院の経営が、社団法人東京慈恵会に移管され、社団法人東京慈恵会付属東京病院となる。
  • 1923年9月1日 関東大震災の影響をうけ、社団法人東京慈恵会附属東京病院および東京慈恵会医院が被災する。
  • 1945年5月 太平洋戦争による空襲をうけ、社団法人東京慈恵会附属東京病院が被災する。
  • 1947年4月 東京慈恵会医院が、東京慈恵会医科大学附属東京病院南病棟と改称。同時に、従来からある社団法人東京慈恵会附属東京病院は、東京慈恵会医科大学附属東京病院北病棟と改称。
  • 1962年10月 病院名を東京慈恵会医科大学附属病院と改称。同時に、東京病院の名称が消えることから、記念碑を設置。
  • 1994年2月 特定機能病院として承認される。

有志共立東京病院[編集]

有志共立東京病院は、日本初の民間による施療(注:施療とは、「無料で医療を施す」という意味である。)病院である。開設者である高木兼寛は、海軍軍医総監であったこともあり、同病院の設立に際し、皇族をはじめ、各界の有力者たちの協力が得られ、大変豪華な設備の病院であったという[要出典]

関係者[編集]

基礎データ[編集]

診療[編集]

その他[編集]

  • 病院内に、スターバックスコーヒー慈恵大学病院店があった(2019年12月閉店)
  • 東京慈恵会医科大学の創設者である高木兼寛は、「脚気」の予防策として、白米をいれる、「麦ごはん」を考案したことで知られ、病院に入院をすると、昼食の際、「麦ごはん」が出される。

事件・事故・不祥事[編集]

勤務医師による不同意堕胎事件[編集]

  • 同病院に勤務の男性医師(当時36歳)が、妊娠した交際相手の女性看護師を、同意なしに堕胎させた事件である。男性医師には別に婚約者がいた。結局、男性医師は懲役3年執行猶予5年の確定判決を受け、厚生労働省医道審議会で「医師免許取り消し処分」となった。

新型コロナウイルス感染[編集]

  • 2020年4月4日、東京都は4日、新型コロナウイルスの感染者を都内で新たに117人確認したと発表した。都内の累計感染者は891人に達した。このうち慈恵医大病院の関係者6人も含まれているという[6]

交通アクセス[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 救急告示医療機関一覧表(令和2年4月1日現在)”. 東京都福祉保健局医療政策部救急災害医療課. 2020年7月8日閲覧。
  2. ^ 東京都周産期母子医療センター等の現況 平成27年12月1日”. 東京都. 2020年7月8日閲覧。
  3. ^ 東京都災害拠点病院一覧 平成30年5月21日現在”. 東京都医療政策部救急災害医療課災害医療担当. 2020年7月8日閲覧。
  4. ^ エイズ診療拠点病院の一覧”. 東京都福祉保健局. 2020年7月8日閲覧。
  5. ^ 病院評価結果の情報提供”. 公益財団法人日本医療機能評価機構. 2020年7月8日閲覧。
  6. ^ 都内の感染者、新たに118人 小池知事「何とか抑えたい」”. 読売新聞 (2020年4月4日). 2020年4月4日閲覧。

外部リンク[編集]