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陸軍大学校（りくぐんだいがっこう）は、大日本帝国陸軍における、参謀将校の養成機関^[1]（軍学校）。略称は陸大（りくだい）。現在の陸上自衛隊では、陸上自衛隊幹部学校に相当する。

歴史

創設

1869年（明治2年）9月に、明治天皇が臨席した集議院での会議で「兵式は陸軍は仏式、海軍は英式を可とすること」とされて以来、帝国陸軍はフランス式の兵制を採用してきた。^[2]1873年（明治6年）の「幕僚参謀服務綱領」、これに代わる1879年（明治12年）の「幕僚参謀条例」により、各兵科の将校から適任者を選んで参謀が選任されており、^[3]1880年（明治13年）には、フランスの陸軍士官学校・陸軍大学校に1870年（明治3年）から10年間留学した小坂千尋が陸軍参謀大尉となっている。^[4]^{[注釈 1]}

西南戦争という実戦を経て、参謀将校の養成機関を日本国内に設ける必要性が認識され、^[6]1882年（明治15年）11月13日付の「陸軍大学校条例」によって陸軍大学校が設置された^[4]。創設当初の陸大は、参謀本部長^{[注釈 2]}の直轄であり、校長が置かれなかった。^[4]

同年12月以降、幹事の岡本兵四郎歩兵大佐^[8]、副幹事の小坂千尋参謀大尉、他に武官教官（大尉から中佐）7名、文官教官（数学科）2名の計11名の教官が任命され、^[4]参謀本部構内の旧本部跡を仮の校舎として^[9]、1883年（明治16年）4月2日に陸大が開校した^[9]。当初の陸大の修学期間は、歩兵将校・騎兵将校は予科1年＋本科2年の計3年、砲兵将校・工兵将校は本科2年であり、^[10]陸大1期（入校者19名^[11]または15名^[12]、10名卒業^[11]^[12]）は、1883年（明治16年）と1884年（明治17年）に入校し、1885年（明治18年）12月24日に卒業した^[11]。輜重兵将校には原則として陸大受験資格がなく、例外として、陸軍士官学校騎兵科を卒業して輜重兵将校となった者が、陸大入校を許可されると同時に騎兵将校に復帰する場合のみ、陸大を受験できた。^[13]

創設当初の陸大はフランス式であり、小坂をはじめとする武官教官はフランス式兵制しか知らなかった。^[14]その教育内容は、数学・化学・物理といった自然科学の比重が大きく、参謀教育に必須の戦術・戦略・戦史については質量ともに手薄であり、実態としては、参謀養成機関というより「陸軍士官学校高等科」であった。^[15]^[16]

メッケルの貢献

1870年（明治3年）から3年間プロイセン王国に留学した桂太郎^[17]を中心に、普仏戦争（1870年－71年）の経過に鑑みドイツ式（プロイセン式）の兵制を採用すべし、という主張があった。^[18]明治十四年の政変で政界の中心となった伊藤博文も強固なドイツ派であった。当時の帝国陸軍の首脳である山縣有朋、大山巌、西郷従道らはフランス派であったが^{[注釈 3]}、伊藤や桂の影響で次第にドイツ式兵制への関心を高めた。1884年（明治17年）3月6日には、陸大教官としてドイツ帝国陸軍将校を1名雇い入れることを太政大臣が裁可している。^[19]

一方、1883年（明治16年）12月から1885年（明治18年）1月まで、陸軍卿の大山巌が軍事視察のため欧州に出張していた。随員には桂（陸軍歩兵大佐、参謀本部管西局長）が加わっていた。従来はフランス式兵制を支持していた大山（1871年（明治4年）から3年間、フランスとスイスに留学^[20]）だが、桂にドイツ式兵制への移行を進言され、欧州でドイツ帝国の様子を実見するにつれて、桂の進言を受け入れる方向に考えを改めたとされる。^[21]

大山は、ドイツ帝国陸軍大臣のブロンザルト・フォン・セレンドルフ中将（en:Paul Bronsart von Schellendorff）に面会し、陸大への教官派遣を要請した。諸説あるが、セレンドルフは、ドイツ帝国参謀総長ヘルムート・カール・ベルンハルト・フォン・モルトケ元帥と協議し、クレメンス・ウィルヘルム・ヤコブ・メッケル参謀少佐（42歳）を日本に派遣することを決定した。メッケルは、プロイセン王国の陸軍大学校学生であった時にセレンドルフに指導を受けており、当時のドイツ帝国参謀本部の中でも秀才として知られていた。^[21]

メッケルの日本への派遣を知った、在日フランス公使館附陸軍武官は、大山の外遊中に陸軍卿代理を務めていた西郷従道に、フランス式兵制を捨てるのかと抗議したが、西郷はこれを一蹴したという。^[22]ただし、日本の陸軍士官学校がドイツ式の士官候補生制度に移行し、士官候補生1期（一般に陸士1期と呼ばれる^[23]）が陸士に入校したのは1888年（明治21年）11月であり、^[24]数年間は、陸士はフランス式、陸大はドイツ式と仏式・独式が併存した。^[22]

メッケルは1885年（明治18年）3月18日に来日し、1888年（明治21年）3月24日に横浜港を出港した船でドイツに帰国した。滞日期間は3年であった。^{[注釈 4]}帝国陸軍は、メッケルの居館を参謀本部の構内に用意し、メッケルに月500ドルの俸給を支払った。^[25]

陸大に着任したメッケルは、陸大の教育課程をドイツ式に改革した。^[23]即ち、校内での図上戦術（ドイツ陸軍大学校の教育方法そのままであった^[26]）・校外での演習旅行による実戦を想定した教育、理論ではなく戦史に例証を求める教育に再構築した。^[27]^[28]メッケルは、外征経験のない帝国陸軍の将校に兵站の概念・知識が欠落していることを憂い、外征における兵站について熱心に教育した。^[29]

陸大は、メッケルが3年間で作り上げた教育課程を、1945年（昭和20年）の終焉まで継承した。^[30]

メッケルは参謀本部顧問としての役割も果たした。^[19]明治19年3月に臨時陸軍制度審査委員会（委員長は児玉源太郎歩兵大佐）が設置され、ここでの研究により6鎮台編制から6個師団編制に移行したこと、陸軍中央が陸軍省・参謀本部・教育総監部の3官衙（中央三官衙^[31]）に分かれ、参謀本部の組織が確立して統帥権の独立が確立したこと、陸軍の兵制が順を追ってドイツ式に移行したことについては、メッケルの功績が大きい。^[27]

メッケルの離日後、1890年（明治23年）に青山に移転した陸軍大学校の正門を入ったところにメッケルのブロンズ^[32]胸像が設置され（敗戦後に行方不明となった^[32]）、参謀本部の食堂にメッケルの肖像画が掲げられた。^[26]

制度改正

1887年（明治19年）に、全兵科（この時点では、歩兵、騎兵、砲兵、工兵）の将校の修学期間が3年に統一されたという。^[13]^[1]ただし、1886年（明治19年）12月2日に「陸軍大学校条例」が改訂されているが^[33]、修学期間についての言及は見当たらない。

1887年（明治20年）8月に「陸軍大学校条例」が大幅に改訂された^[34]。輜重兵将校に対する受験制限が廃止された（第1条）^[35]。修学期間が3年と明記された（第18条）。校長が置かれた（第2条）^[35]（初代校長は、児玉源太郎歩兵大佐^[36]）。

1933年（昭和8年）に師団参謀要員の養成課程として「専科学生」（修学期間は約1年）が新設され、1944年（昭和19年）までに480名が卒業した。他に「専攻学生」と「航空学生」が短期間存在したが、卒業者は両者を合わせて100名に満たない。^[1]

終焉

陸大の修学期間は本来は3年であったが、太平洋戦争（大東亜戦争）の激化により、1942年（昭和17年）12月入校の58期は1年8ケ月で卒業し、1943年（昭和18年）12月入校の59期は、当初は１年3ケ月の予定であったが、1944年（昭和19年）12月に1年の修学で卒業し^{[注釈 5]}、同時に陸大の教育が中止された。^[37]

翌年、1945年（昭和20年）1月に、陸大の教育を同年2月に再開すると発表され、陸大最後の期となった60期が2月11日^[11]に入校した。60期の修学期間は当初は1年の予定であったが、3月に参謀次長から「60期生が7月までの課程を修了すれば、陸大を閉鎖する可能性がある」旨が通知され、8月6日^[11]に卒業した。^[37]敗戦直前に卒業した60期についても、従来通りに、優等卒業者6名に恩賜の軍刀が授与された。^[11]なお、同年2月には、61期の採用についての陸軍大臣の通達^[37]が発せられ、同年6月に初審を行う予定となっていたが、これは実行されずに終わった。^[37]

校地の変遷

1883年（明治16年）に開校した際に仮校舎とした参謀本部構内の旧本部跡から、1884年（明治17年）に和田倉門内に新築した校舎に移転した。^[9]明治17年に陸大が移転したのは、和田倉門の近くの「旧大名屋敷」であったとする文献があり、^[16]^[38]それを踏襲した記載が千代田区観光協会のサイトにある^[39]。しかし、明治17年3月1日付の陸軍省達には「陸軍大学校今般和田倉門内へ新築落成候に付去月廿八日同所へ移転候条為御心得段及御通牒候也」と明記されている。^[40]

1890年（明治23年）に青山（現在の北青山1丁目、港区立青山中学校が所在）に恒久的な校舎を新築、移転した。^[9]陸大は「青山」と通称された。^[41]

太平洋戦争（大東亜戦争）末期の1945年（昭和20年）3月には山梨県甲府市に疎開した^[42]。ただし、青山の陸大校舎は戦災で失われずに港区立青山中学校の校舎に転用され^[41]、1985年（昭和60年）に同中学校の新校舎が建設されるまで使用された^[43]。

概要

陸大は参謀本部の管轄であり、陸大卒業生（参謀適格者）の人事も参謀本部の総務部庶務課が行った。^[44]期ごとの人数は草創期を除いて50名から60名で推移し^[45]、最終期である60期は120名^[11]。卒業者は通算で3,007名。^[1]陸士同期生のほぼ1割程度が陸大に入校できたとされる。^[46]

選抜

陸大の受験資格者は、陸軍現役将校のうち、所属長（連隊長など）の推薦を受けた、陸士を経て少尉任官後に隊附（部隊勤務）2年以上の中尉・少尉。^[1]大尉に進級すると受験資格を失った。^[45]陸士出身者以外で陸大を卒業したのは１名のみ（陸大１期の東條秀教）である。^[47]修学期間は3年。^[1]なお受験資格・修学期間とも変遷がある。^[1]

士官候補生出身ではない、陸軍少尉候補者出身の陸軍現役将校も、士官候補生出身者と対等に扱われ、陸大の受験資格を有していた。ただし、少尉候補者出身者が陸大入校を果たした例はなかった。^[48]

1933年（昭和8年）に制度化された特別志願将校^{[注釈 6]}は「召集された陸軍予備役将校」の身分であり、陸軍現役将校に該当しないために陸大の受験資格がなかったが、1939年（昭和14年）の制度改正により、予備役から現役への転役を志願する特別志願将校は、陸軍士官学校丁種学生（約1年）を経て陸軍現役将校に採用されることが可能になった。^[49]特別志願将校出身の現役陸軍将校も、陸大の受験資格を有したと思われる。

入校試験は初審（筆記試験）と再審の二段階であった。陸大合格には、3年程度をかけての受験勉強が必要だった。^[50]初審は受験者の属する司令部の所在地で行われ、再審は陸大で行われた。^[51]

1921年（大正10年）に陸大に入校した有末精三(陸大36期恩賜）^[11]によると、4月に初審を受験する段階で、人数が入校予定者の10倍程度に絞られている。初審科目は、戦術甲（戦闘原則）、戦術乙（陣中用務）、戦術丙（図上戦術）、築城、兵器、交通、歴史、数学、語学の9科目。入校予定者の2倍の人数に合格が通知されるのが8月である。年末に再審が行われるが、これは人物考査を兼ねている。再審初日に図上戦術の筆記試験が行われ、以降、受験者は一日おきに陸大に出頭し、20日ほどをかけて各科目の口頭試験を受ける（試験官を務める教官は毎日である）。受験者の多くがノイローゼ気味になり、不合格を確信するほどの厳しい試験であったが、50名ほどの陸大専任教官が全力で行う再審は、当時、最も公正な試験であると認められていた。^[52]

今村均（陸大27期首席^[11]）が陸大に入校した1912年（明治45年/大正元年）の入校試験の経過は以下の通り。^[53]

今村が属する第2師団は、1910年（明治43年）4月から^[54]1912年（明治45年）4月まで朝鮮に駐箚しており、初審は第2師団司令部が所在する京城で4月に実施され、7日間を要した。今村は前年も京城で初審を受験しており、所要日数は同じだった。8月、朝鮮駐箚を終えて衛戍地の仙台に戻っていた第2師団司令部に、陸大から「今村は初審に合格したので12月1日に陸大に出頭すべし」と通知された。再審は12月2日から10日間に渡って実施され、受験者は120名であった。1日目から9日目までは、学識を問う通常の口頭試験であり、戦術は5名の陸大教官が、他の課目は2‐3名の陸大教官が試験官を務めた。10日目は「人物考査」という課目であり、陸大幹事（校長に次ぐNo2^[1]）の鈴木荘六少将、先任兵学教官（中佐）の2名が試験官であった。今村に対する試問は、学識を問うものではなく、圧迫面接のように、答えに窮する問いを意図的にぶつけて反応を試すものであった。12月12日、入校式の直前に、受験者全員120名が陸大の大講堂に集められて、うち60名が合格と告げられ、今村は合格した。^[53]

それから14年後、鈴木荘六が参謀総長、今村が参謀本部部員であった時^{[注釈 7]}、鈴木に随行していた今村が、陸大入校試験のことを尋ねると、鈴木は「あれはわしの主張で、あの年初めてやったこと」（出典からそのまま引用）であり、多くの者に、今村に行ったのと同内容の”圧迫面接”を行ったと答えた。^[53]

教育

陸大の教育内容は、1913年（大正2年）の課程を概説すると下記の通り。^[57]

午前と午後に分け、午前は軍事科目、午後は一般教養科目。
午前の軍事科目は、主要3科目として、戦術が週3回、戦史が週1-2回、参謀用務が週1-2回。他に兵要地学、交通、兵器、築城、経理、衛生などが講義された。
午後の一般教養科目は、語学（陸士での各人の専攻語学により、英語・仏語・独語・露語・中国語に分かれる）が年間150時間程度、馬術が年間140時間程度。他に歴史、数学、統計学、法律、国際法。
2年生と3年生は、学年合同での大掛かりな兵棋演習を、年間に20回～30回実施。
2年生で、海軍戦術を23回。
3年間を通じて、春と秋の2回、校外での現地戦術がある。1年生と2年生は年間21日間。
3年生の現地戦術は、特に「参謀演習旅行」と呼んだ。特に第2回は、教官が故意に困難な状況（問題。貴官が師団長であれば、この場面においてどう判断し、どう部隊を動かすか？）を学生に示し、決心（答え。このように判断し、このように命令する）を求めることを繰り返すもので、参謀演習旅行の2週間ほど、学生は不眠不休となった。知力に加えて体力の限界を試す目的があった。
日露戦争や日清戦争の戦跡地を巡る「満鮮旅行」、夏季には、自分の兵科とは異なる兵科での隊付勤務（1.5カ月）。

戦術教育は、参謀演習旅行の項で述べたように、教官が状況を示し、学生が決心を答えるというマンツーマンの教育であった。教官は出題に当たり正解（原案といった）を用意しているが、学生が答えた決心の筋道が通っていれば、原案と異なった結論であっても良しとした。戦史教育では、欧州戦史が主な題材となり、日本戦史・東洋戦史は従であった。^[58]

卒業

陸大の卒業席次は、各教官が担当科目について採点した点数を、陸大副官が集計し、陸大を所管している参謀本部の総務部長に直接報告して定められるシステムであり、陸大の校長・幹事らは関与しなかった。^[59]陸大の卒業式には必ず天皇が行幸し、卒業席次上位6名には御賜の軍刀が授けられ^{[注釈 8]}、^[60]、これら6名は「軍刀組」^[61]^[62]^[63]あるいは「恩賜組」^[64]と呼ばれた。首席卒業者は天皇の前で40分間の御前講演を行った。^[60]陸大27期首席として、1915年（大正4年）12月11日の卒業式で、大正天皇に対し御前講演を行った今村均は、講演原稿を全て暗記したという。^[65]

いわゆる「天保銭」

陸大卒業者は、陸軍大学校卒業徽章（1887年（明治20年）8月に制定、1936年（昭和11年）5月に廃止・佩用禁止）を右胸に佩用した。この徽章は楕円形の形状が天保通宝に似ていることから「天保銭」と通称された^[66]。^{[注釈 9]}

「天保銭」以前

上法快男『陸軍大学校』によると、1885年（明治18年）12月に陸大1期が卒業するに先立って「陸軍参謀官適任証書所有徽章」（出典ママ）が制定され、小坂千尋に第1号が授与され、第2号以降は陸大1期卒業者に授与されたという。^[4] 黒野耐も同様のことを述べており、この「陸軍参謀官適任証書所有徽章」（出典ママ）が、いわゆる「天保銭」、すなわち陸軍大学校卒業徽章だとする。^[69]ただし、1882年（明治15年）11月13日付の「陸軍大学校条例」^[70]には「第14条卒業試験に於て及第する者には参謀職務適任証書を授与し原隊隊外は原所管に復帰せしむ」と、卒業者全員に参謀職務適任証書を授与する制度が規定されているのみである。また1886年（明治19年）12月2日に陸軍大学校条例が改訂された際の書類には、改訂前の陸軍大学校条例の条文（17年6月陸軍省達と記載）が収録されているが、第14条は明治15年時点の条文と同一であり、^[33]明治18年に「陸軍参謀官適任証書所有徽章」を授与する制度が存在した形跡はない。

1886年（明治19年）12月に「陸軍大学校条例」が改訂され、^[33]「第13条卒業試験に於て及第する者には卒業を表章するための徽章を授与し其優等のものには更に参謀職務適任証書を与え原隊隊外は原所管に復帰せしむ」と規定され、卒業者全員に徽章を授与し、優秀者のみに、加えて参謀職務適任証書を授与する制度に変更された。^[33]^[13]ただし、この徽章は、金色の星型徽章を2個授与され、軍服の詰襟の両側に1個ずつ装着するものであり、いわゆる「天保銭」とは異なっていた。^[13]この年の12月28日に卒業した2期（9名）のうち、参謀職務適任証書を授与されたのは5名であった（うち3名は恩賜の望遠鏡を拝受）。^[11]

「天保銭」の制定

1887年（明治20年）8月に「陸軍大学校条例」が大幅に改訂され、従来の第13条に該当する条文は第26条となり、「第26条卒業者には卒業証書及ひ之を表章する徽章を付与す其徽章は定規の服装に於て上衣右乳部の下方に附着せしむ」と規定された。^[34]参謀職務適任証書を授与する従来の制度は完全に廃され、陸大卒業者全員に、卒業証書と、銀の菊座に金色金属の星章を配した^[71]「陸軍大学校卒業徽章^[72]」、いわゆる「天保銭」を授与する制度に変更された。^[35]よって、同年12月に卒業した3期（卒業者7名）以降の陸大卒業者には陸軍大学校卒業徽章が授与された。

秦郁彦は「参謀服務適任証書」（出典ママ）は陸大1期の10名と陸大2期の5名に授与されたのみで明治20年に廃止され、同年に、陸軍大学校卒業徽章（いわゆる「天保銭」）が制定されたと述べている。^[73]

稲田正純（陸大37期恩賜。^[11]陸大を卒業した後、1929年（昭和4年）から2年間フランス陸軍大学校に留学し、同校を卒業。^[74]）によると、帝国陸軍の陸軍大学校卒業徽章、いわゆる「天保銭」は、フランス軍の陸軍大学校卒業徽章に倣って制定されたものである。稲田はフランス陸軍大学校からも卒業徽章を授与され、日仏の「天保銭」を併せ持つことになったが、当時のフランス陸軍大学校では、外国軍から留学した将校だけに卒業徽章を授与していた。^[19]

「天保銭」の廃止

陸大卒業者は「天保銭組」と呼ばれ^[75]、対して陸大を出ない大多数の将校は「無天組」と呼ばれた^[76]。

無天組の天保銭組への反発・妬みを考慮し^[69]、1936年（昭和11年）5月に陸軍大学校卒業徽章を授与する制度が廃され^[45]、既卒者が陸軍大学校卒業徽章を佩用することも禁じられた^[72]。よって、同年11月に卒業した48期^[11]以降の陸大卒業者には、陸軍大学校卒業徽章は授与されていない。

陸大卒業者のその後

陸大卒業者は、それまでの序列とは関係なく、陸士同期生の最右翼（序列トップ）に置かれた。^[77]陸士同期生の中で陸大卒業期は6‐7期にわたるが、陸大卒業者の中の序列については、陸大卒業成績の上下が、陸大卒業期の先後に優先した。^[78]

藤井非三四と石井正紀は、陸軍砲工学校高等科優等卒業者は陸大卒業者と同等に扱われ、さらに東京帝国大学等に員外学生として派遣されて学士号を取得した者は陸大恩賜組と同等に扱われたと述べている。^[79]^[80]秦郁彦は、陸軍砲工学校高等科優等卒業者は、卒業時に恩賜の軍刀を拝受し、人事上は陸大恩賜組と同等に扱われたと述べている。^[81]

陸軍省と参謀本部で人事担当部署に約7年勤務し^{[注釈 10]}、陸軍省人事局長を務めた額田坦は「筆者は従来あまり優秀でもない技術将校（員外学生出身）がすべて天保の優秀者なみに抜擢されているから訂正せよ、との注意を受けたこともあり…」（出典からそのまま引用）と述べている。^[82]^{[注釈 11]}^{[注釈 12]}

天保銭組は陸士卒業が前の期の無天組を次々に追い抜いて進級し^[86]、中央三官衙の幕僚を占めた^[87]。藤井非三四は、陸大18期（1907年（明治39年）卒業）から陸大25期（1913年（大正2年）卒業）までの、陸大卒業者372人について調査して、大将6％、中将38％、少将34％^{[注釈 13]}、計78％が将官となっていることを示し、多くが中佐で予備役に編入される無天組とは、進級速度と最終階級の両面で大差があったと述べている。^[88]

しかし、陸大首席が佐官止まり（24期首席：陸軍省軍務局騎兵課長・騎兵大佐で予備役^[11]、25期首席：歩兵第61連隊附・歩兵中佐で予備役^[11]）という事例もある。^[90]陸軍人事に陸大卒業成績が反映されるのは、陸大を卒業してから10年間とするという内規があったとされる。陸大を大尉で卒業したとして、大佐進級までは陸大卒業席次が大きく影響するが、そこから先、特に大佐から少将への進級には、上下の評価ならびに本人の実績が影響した。^[59]

山口宗之は、帝国陸軍の陸軍大将134名（皇族8名を含む）のうち、陸軍の将校養成制度が確立した陸士1期以降の66名（皇族を含まず）について調査し「1.陸大卒業またはそれに準じる資格を持たない陸軍大将は鈴木孝雄の1名のみ」「2.陸軍大将に親任されるか否かに、幼年学校と陸士の卒業成績は影響なし」「3. 総合的に見て、陸軍大将に親任されるか否かを、陸大卒業成績が左右したとは認めがたい」という趣旨を述べている。^[91]

額田坦は、少将に進級した段階で、その者が中将に進めるか否かは概ね予想できたのに対し、「大将親任の予想は中将進級の際には稀有の人を除き、できなかった」（出典からそのまま引用）と述べている。^[92]

皇族枠

一般将校に対して厳しい選抜試験が課せられたのに対し、皇族（皇族に準じる扱いを受けた王公族を含む）は、無試験、もしくは形式的な入校試験で入校できた。陸大に最初に入校した皇族は久邇宮邦彦王であり、それ以降に陸軍将校となった皇族は、実質的に全員が陸大に入校・卒業している。^[93]

既述のように、今村均が陸大27期の選抜について詳細に書き残しているが、採用人数60名の2倍の120人が再審を受験し、入校式の直前に60名が合格、残る60名が不合格を告げられた後、「同時御入校の、北白川宮成久王殿下を迎え、新入生61名に対し、入校式が行われた。」（出典からそのまま引用）。^[53]それまでの再審に北白川宮成久王が加わっていた様子はない。^{[注釈 14]}

歴代校長

（兼）児玉源太郎歩兵大佐：1887年10月25日 -
高橋惟則歩兵大佐：1889年11月2日 -
大島久直歩兵大佐：1890年6月13日 -
塩屋方圀砲兵大佐：1892年2月6日 -
（扱）藤井包總工兵大佐：1894年8月1日 -
（扱）塩屋方圀少将：1895年6月24日 -
（扱）立見尚文少将：1896年1月27日 -
（扱）大島久直少将：1896年4月1日 -
大島久直少将：1896年5月11日 - 6月6日
塚本勝嘉歩兵大佐：1896年6月6日 -
大島久直少将：1897年4月24日 -
上田有沢少将：1898年10月1日 -
（扱）寺内正毅中将：1901年2月18日 - 1902年3月27日
（心）藤井茂太砲兵大佐：1902年5月5日 - 1902年6月21日
藤井茂太少将：1902年6月21日 - 1906年2月6日
井口省吾少将：1906年2月6日 - 1912年11月27日
大井菊太郎少将：1912年11月27日 - 1914年5月11日
由比光衛中将：1914年5月11日 - 1915年1月25日
河合操少将：1915年1月25日 - 1917年8月6日
浄法寺五郎中将：1917年8月6日 -
宇垣一成少将：1919年4月1日 -
星野庄三郎中将：1921年3月11日 -
田村守衛少将：1922年2月8日 -
和田亀治中将：1923年8月6日 -
渡辺錠太郎中将：1925年5月1日 -
（兼）金谷範三中将：1926年3月2日 -
林銑十郎中将：1927年3月5日 -
荒木貞夫中将：1928年8月10日 -
多門二郎中将：1929年8月1日 -
牛島貞雄少将：1930年12月22日 -
広瀬猛中将：1933年8月18日 - 1934年7月17日
（兼）杉山元中将：1934年8月1日 -
小畑敏四郎少将：1935年3月18日 -
前田利為少将：1936年8月1日 -
（兼）今井清中将：1937年8月2日 -
（兼）多田駿中将：1937年8月14日 -
塚田攻少将：1938年3月5日 -
飯村穣少将：1938年12月10日 -
藤江恵輔中将：1939年10月26日 -
山脇正隆中将：1941年4月10日 -
下村定中将：1941年9月3日 -
岡部直三郎中将：1942年10月8日 -
飯村穣中将：1943年10月29日 -
（兼）秦彦三郎中将：1944年3月22日 -
田中静壱大将：1944年8月3日 -
賀陽宮恒憲王中将：1945年3月9日 - 9月16日

主な卒業生

詳細は「陸軍大学校卒業生一覧」を参照

脚注

注釈

^ 小坂千尋（1850年（嘉永3年）生。周防国岩国出身）は、明治16年の参謀科廃止^[3]により、明治16年5月7日付で陸軍歩兵大尉^[4]。陸大4期（明治19年1月入校、明治21年11月卒業）の大井成元が、小坂の講義に感銘を受けたと述懐している。児玉源太郎に重用され、陸軍歩兵中佐^[5]で陸軍省軍務局第1軍事課長（軍務局の筆頭課長。在任は明治23年3月27日－明治24年11月7日。^[5]）の要職を務めたが、現職のまま1891年（明治24年）11月7日にコレラにより死去。山縣有朋は「小坂逝きて吾兵を語らず」と小坂の夭折を惜しんだ。^[4]
^ 参謀本部の長が参謀総長となったのは1889年（明治22年）^[7]。
^ 1870年（明治3年）、兵部少輔の山縣有朋は、兵部大丞の西郷従道と共に、帝国陸軍へのフランス式兵制採用を主導した。これは前年に死去した大村益次郎の遺志を継いだものであった。山縣は、普仏戦争前夜の欧州を視察しており、個人的にはドイツ式兵制を好ましいと考えていたが、尊敬する先輩である大村の遺志を尊重すること、および当時の日本には、フランス語のできる者に比べてドイツ語のできる者は極めて少なく、急を要する陸軍建設にはフランス式兵制を採用するしかないという事情があった。^[19]
^ メッケルの滞日期間については、4年説もある。^[25]
^ 59期が陸大を卒業した後、その過半数に対し、参謀本部で1ケ月から2ケ月の教育が行われた。^[37]
^ 幹部候補生、一年志願兵出身で在郷中の少尉・中尉が、軍務に就くことを志願すると、特別志願将校に任用された。1933年（昭和8年）にできた制度。^[49]
^ 鈴木は1926年（大正15年）3月から1930年（昭和5年）2月まで参謀総長^[55]、今村は1921年（大正10年）8月から1926年（大正15年）8月まで参謀本部部員^[56]。この挿話は大正15年のことであろう。
^ 陸大優等卒業者への恩賜品は、6期までは望遠鏡、それ以降は軍刀。^[11]
^ 天保通宝は8厘（0.8銭）銅貨として^[67]1891年（明治24年）12月31日まで通用した^[68]。天保通宝が1銭に足りない価値しかなかったことから、時流に乗り遅れた人、知恵の足りない人を「天保銭」と揶揄した。^[67]陸大卒業徽章が制定された明治20年は、天保銭が未だ現役の貨幣であった時期である。
^ 額田坦は、昭和11年12月—昭和13年7月陸軍省人事課員、昭和13年7月—昭和15年8月陸軍省人事局補任課長、昭和17年12月—昭和18年10月参謀本部総務部長、昭和20年2月-昭和20年11月陸軍省人事局長。
^ 山口宗之は、陸軍砲工学校高等科優等卒業者、陸軍から外部に派遣されて学士号または学位を取得した者は陸大卒業者と同等に扱われたと述べ、^[83]さらに陸軍砲工学校高等科優等卒業者で中将以上に進級した者（27名）、学士号取得者で中将以上に進級した者（49名、ただし、内11名は砲工優等と重複）の進級状況について考察し「数字上では砲工優等の経歴が重いようである」（出典からそのまま引用）としているが、次いで、同じ陸士11期の勝野正魚中将（砲工優等）と岸本綾夫大将（工学士）の事例を挙げて「砲工優等が学士号に対し必ずしも優位でなかったとも思われ、この点明弁しがたい」（出典からそのまま引用）としている。^[84]
^ 石井正紀は、陸士24期生（明治45年卒業）について調査し、「砲工学校高等科を経て員外学生となった者は多くが中将に至る」「砲兵科・工兵科で、砲工学校高等科を卒業したが、員外学生にならず、かつ陸大に進まなかった者の将官への進級割合は7割程度（ただし中将への進級者は少ない）。将官になったか否かという点では、陸大卒業者と比較してさほど遜色ない」という趣旨を述べている。^[85]
^ 藤井非三四の調査で、陸大卒業者の34％が少将に進級しているが、その半数は、^[88]少将に進級した直後に予備役編入となる^[89]「名誉少将」であった^[88]。
^ 北白川宮成久王の陸大27期の卒業席次は52位（卒業者56名）であった。^[11]

出典

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