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河合操

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
河合かわい みさお
生誕 1864年10月26日
元治元年9月26日
江戸幕府豊後国速見郡杵築村(現:大分県杵築市
死没 (1941-10-11) 1941年10月11日(76歳没)
大日本帝国の旗 日本東京府東京市杉並区堀ノ内一丁目(現:東京都
所属組織  大日本帝国陸軍
軍歴 1879年 - 1926年
最終階級 陸軍大将
指揮 参謀総長
軍事参議官
関東軍司令官
第1師団
歩兵第7旅団長
戦闘 日露戦争
除隊後 枢密顧問官
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河合 操(かわい みさお、1864年10月26日元治元年9月26日〉- 1941年昭和16年〉10月11日)は、日本陸軍軍人。最終階級は陸軍大将

経歴

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杵築藩士、河合盛益の二男として生れる。1879年(明治12年)11月、陸軍教導団に入り工兵軍曹を経て、1886年(明治19年)6月、陸軍士官学校(旧8期)を卒業し、陸軍少尉任官。1892年(明治25年)12月、陸軍大学校(8期)を卒業した。台湾総督府参謀として1895年(明治28年)8月から1897年(明治30年)2月まで台湾に出征した。その後、陸大教官、ドイツ駐在、大本営参謀などを歴任。

日露戦争では、満州軍参謀として出征し、遼陽会戦後に第4軍参謀、さらに第3軍参謀副長となった。ドイツ駐在、陸大教官、陸大幹事、陸軍省軍務局歩兵課長を経て、1910年(明治43年)11月、陸軍少将に進級し、歩兵第7旅団長、人事局長、陸大校長を歴任。1915年(大正4年)8月、陸軍中将となり、第1師団長、関東軍司令官を歴任。1921年(大正10年)4月、陸軍大将となり、軍事参議官、参謀総長を務め、1926年(大正15年)3月に予備役に編入。1927年(昭和2年)5月から没するまで枢密顧問官を務めた。

子宝に恵まれず、1931年(昭和6年)に妻を亡くした後は妹が家事を担った[1]。1941年(昭和16年)10月11日、狭心症のため杉並区堀ノ内の自宅で死去[2]法名は「徳操院殿鉄心宗忠大居士」。青山墓地に葬られた[1]

栄典

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位階
勲章等
受章年 略綬 勲章名 備考
1895年(明治28年)11月18日 明治二十七八年従軍記章[3]
1896年(明治29年)4月11日 功五級金鵄勲章[3][18]
1896年(明治29年)4月11日 勲六等瑞宝章[3][18]
1899年(明治32年)3月31日 勲五等双光旭日章[3][19]
1905年(明治38年)5月30日 勲四等瑞宝章[3][20]
1906年(明治39年)4月1日 功三級金鵄勲章[3]
1906年(明治39年)4月1日 勲三等旭日中綬章[3]
1906年(明治39年)4月1日 明治三十七八年従軍記章[3]
1912年(大正元年)8月1日 韓国併合記念章[3]
1915年(大正4年)8月28日 勲二等瑞宝章[3][21]
1915年(大正4年)11月7日 旭日重光章[3][22]
1915年(大正4年)11月7日 大正三四年従軍記章[3][22]
1915年(大正4年)11月10日 大礼記念章(大正)[3][23]
1919年(大正8年)5月7日 金杯一個[3][24]
1919年(大正8年)12月15日 戦捷記章[3][25]
1920年(大正9年)11月1日 勲一等瑞宝章[3][26]
1920年(大正9年)11月1日 大正三年乃至九年戦役従軍記章[3][26]
1921年(大正10年)7月1日 第一回国勢調査記念章[3][27]
1924年(大正13年)12月25日 旭日大綬章[3][28]
1928年(昭和3年)11月10日 大礼記念章(昭和)[3]
1931年(昭和6年)3月20日 帝都復興記念章[3][29]
1940年(昭和15年)8月15日 紀元二千六百年祝典記念章[30]
1941年(昭和16年)10月11日 旭日桐花大綬章[3][17]
外国勲章佩用允許
受章年 国籍 略綬 勲章名 備考
1924年(大正13年)5月27日 チリ チリ共和国 有功第一等記章英語版[3][31]
1934年(昭和9年)3月1日 満洲国 満州帝国 大満洲国建国功労章[3][32]
1938年(昭和13年)7月9日 満洲国 満州帝国 勲一位景雲章[3][33]

脚注

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  1. ^ a b 『杵築市誌』 617頁
  2. ^ 『朝日新聞』 1941年10月12日付朝刊5面
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am 河合操」 アジア歴史資料センター Ref.A06051181000 
  4. ^ 『官報』第1034号「叙任」1886年12月9日。
  5. ^ 『官報』第2571号「叙任及辞令」1892年1月28日。
  6. ^ 『官報』第3444号「叙任及辞令」1894年12月19日。
  7. ^ 『官報』第4981号「叙任及辞令」1900年2月12日。
  8. ^ 『官報』第6367号「叙任及辞令」1904年9月17日。
  9. ^ 『官報』第7352号「叙任及辞令」1907年12月28日。
  10. ^ 『官報』第8290号「叙任及辞令」1911年2月13日。
  11. ^ 『官報』第934号「叙任及辞令」1915年9月11日。
  12. ^ 『官報』第1551号「叙任及辞令」1917年10月2日。
  13. ^ 『官報』第2460号「叙任及辞令」1920年10月13日。
  14. ^ 『官報』第3392号「叙任及辞令」1923年12月12日。
  15. ^ 『官報』第967号「叙任及辞令」1930年3月24日。
  16. ^ 『官報』第3073号「叙任及辞令」1937年4月2日。
  17. ^ a b 『官報』第4433号「叙任及辞令」1941年10月15日。
  18. ^ a b 『官報』号外「叙任及辞令」1896年4月23日。
  19. ^ 『官報』第4744号「叙任及辞令」1899年4月28日。
  20. ^ 『官報』第6573号「叙任及辞令」1905年5月31日。
  21. ^ 『官報』第924号「叙任及辞令」1915年8月30日。
  22. ^ a b 『官報』第1190号「叙任及辞令」1916年7月19日。
  23. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  24. ^ 『官報』第2026号「叙任及辞令」1919年5月8日。
  25. ^ 『官報』第2903号「叙任及辞令」1922年4月10日。
  26. ^ a b 『官報』第2612号「叙任及辞令」1921年4月19日。
  27. ^ 『官報』第2858号・付録「辞令」1922年2月14日。
  28. ^ 『官報』第3706号「叙任及辞令」1924年12月27日。
  29. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  30. ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
  31. ^ 『官報』第3529号「叙任及辞令」1924年5月30日。
  32. ^ 『官報』第2511号・付録「辞令二」1935年5月20日。
  33. ^ 『官報』第3457号「叙任及辞令」1938年7月13日。

参考文献

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  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
  • 杵築市教育委員会内杵築市誌刊行会 『杵築市誌』 1968年。

外部リンク

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