圧迫面接

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圧迫面接(あっぱくめんせつ、英語:stress interview)とは、面接で受験者に対して、わざと意地悪な、もしくは威圧的な内容の質問や反論をし、これに対する応答・対応を評価する面接のことをいう。

概要[編集]

いわゆる教科書的な模範回答に終始する受験者の「本音」を見るために行われる。営業職など、仕事上不特定多数の顧客や取引先に応対する必要のある業種において、クレームや要望にきちんと対処できるかどうかを見るため行われることが多い。

アメリカ企業において考案された面接方式であり[要出典]、それが日本を含めた各国に輸出された[要出典]

圧迫面接においては、回答そのものよりも、感情的になることなく臨機応変に迅速かつ冷静な回答をする「態度」が評価される。面接担当者に声を荒らげて反論する等の感情的反応や、逆に言葉に詰まり、反論できずに黙り込んでしまう萎縮した態度、圧迫面接に対し不快感を表明したり、表明しなかったとしても面接官に不快感を悟られたりすることも評価を下げる。

あくまでも、試験ではあるが形式的には受験者を威圧するものであるので、程度を慎重に検討し、事前に威圧的な質問がある旨を告知し受験者の合意を得ることが望ましく、企業イメージが悪化する事もある。予告無しの圧迫面接がパワーハラスメントだとされた例もある[要出典]

考案されたアメリカでも日本でも、受験者から提訴された例が少なからず存在する[要出典]。アメリカでは圧迫面接により心身に障害を受けたとして面接担当者が傷害罪で有罪判決を受け企業が賠償を命じられた事例や[要出典]、日本でも傷害罪侮辱罪での有罪判決事例が存在(一審の地裁判決に対して控訴中)する[要出典]。石川県のある地方スーパーでは、圧迫面接に対する抗議として地域の多数の高校から求人票の受け取りを拒否され、事実上の新卒採用不能から当該地域から撤退するまでに至った例も存在する[要出典]

このように圧迫面接にはメリット以上にデメリットが多いため、最近は企業イメージや業界イメージの低下を恐れ、圧迫面接を行いたがらない企業も多い。

背景[編集]

圧迫面接を行う背景として、情報管理と運用の研究者モーリス・シュバイツァー英語版は、以下のような上司が圧迫面接を行う傾向にあると述べている[1]

  • ストレスの多い環境で働く上司
  • 仕事で過剰な要求を経験した上司
  • 面接でストレスを感じることでストレスに対処する方法を学ぶことができると信じている上司

効果[編集]

専門家の多くは、ストレスの多い現場に対応できることを見る利点などの有効性については意見を分けている。しかし、「相手を侮辱するような面接」については専門家全員が時代遅れと認めている[1]。こういった面接を受けた人間は、内部事情を周囲に話すことによってブランドイメージが低下し、優秀な人間を遠ざけるデメリットがある[1]

問題にならない圧迫面接の例[編集]

人を侮辱するような行為を行わずにストレスをかける質問の例として以下のようなものがある。

  • 厄介な状況の解決策を質問する。
  • 奇妙な質問をする。
  • 質問の答えに同意しない態度を取ってから、別の質問を行う。
  • 質問の答えが本当のことに思えないと伝えて、もう少し別の言い方が無いか答えさせる。
  • プレゼンテーションを行うよう要求し、準備時間やプレゼンテーション中の行動などを見る。

出典[編集]