ドラフト会議 (MLB)

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メジャーリーグベースボール（MLB）におけるドラフト会議（ドラフトかいぎ）には以下の2つがある。

  1. ファースト・イヤー（英語：The Major League Baseball First-Year Player Draft）
  2. ルール・ファイブ・ドラフト／ルール5ドラフト（英語：Rule 5 draft）

本稿では両方について説明し、単に「ドラフト」と表記した場合はファースト・イヤーを指すものとする。

ファースト・イヤー

「ルール・フォー・ドラフト」（MLB規約の第4条に規定されていることに由来）、または「アマチュア・ドラフト」（プロ選手を指名する、後述のルール5ドラフトとの対比）とも呼ばれる。

歴史

MLBのドラフト制度は、各チームの戦力均衡を目的に1965年から導入された。豊富な資金力を背景に選手を集め、圧倒的な強さを誇っていたニューヨーク・ヤンキースにそれ以上戦力が偏りすぎるのを防ぐためでもあった。この結果、ヤンキースは1964年以降10年以上もリーグ優勝から遠ざかることとなり、この制度の成果は如実に現れた。さらに1969年からはプレーオフ（2地区制）が導入され、1972年からのオークランド・アスレチックスワールドシリーズ3連覇まで毎年違うチームがワールドチャンピオンとなっている。

だが、1960年代後半以降、代理人交渉制度が認められるとドラフト指名された有望選手にも代理人がつくようになり、契約金の高騰が起こった。結果、資金力に劣るチームは指名順位が高くても目玉選手を指名できず、指名順位が低いにもかかわらず資金力のあるチームがその選手を獲得できてしまう問題も発生した。そのため、選手に有利な契約を結ばせようと代理人が契約交渉を長引かせることを防ぐために交渉期限日を早めたり、契約金の推奨額を設定するといった対策を行なっている（後述）。

指名対象選手

以下の条件を満たす選手が指名対象となる[1]。

  1. 当年にアメリカ合衆国、カナダ、プエルトリコ、ほか合衆国領[2]いずれかの国に居住し、且つ当該国の高校、短大、コミュニティ・カレッジ、大学、独立リーグに在籍する選手。なお選手の国籍は問わない。[3]
    • 高校生は、卒業者（または見込み）のみ
    • 4年制以上の大学生は、3年以上在学している選手、または2年以上在学している21歳以上の選手のみ
  2. 過去にMLB球団と選手契約を交わしていない
  3. 他国プロ野球でドラフト対象となっていない

開催日程

指名対象国の学校の大半は6月に学年末を迎えるが、1986年までは1月と6月の年2回ドラフトが開催されていた[4]。1987年からは年1回（6月上旬）に変更され、同年にレギュラー・フェイズ（通常部門=ファースト・イヤー）とセカンダリー・フェイズ（第2部門=いわゆる二次ドラフト。前回のドラフトで指名されながら入団しなかった選手対象）の分割システムもなくなり、それまでのドラフトで指名された選手も全てレギュラー・フェイズに組み込まれることになった[5]。

2021年からは、7月の「MLBオールスターウィークエンド」期間中に開催されることとなった[6]。MLB機構はこれに伴い、ドラフト候補選手たちが一同に集まって6-8月にシーズン公式戦を行う「MLBドラフトリーグ」を創設すると発表した[7]。

指名方式

あくまで戦力均衡が目的であるため完全ウェーバー制を採用しており、指名重複（抽選）や自由獲得枠といった規定はない。また、指名権の補償などについて以下の特別規定がある[1]。

  • 前年度のドラフトで1巡目または2巡目に指名した選手と契約できなかった球団は、その選手の全体指名順位に1を加えた順位での指名権を追加で与えられる。[8]また3巡目に指名した選手と契約できなかった際は、3巡目指名後（4巡目指名の前）に指名権を1つ与えられる。なお事前に選手の同意がない限り、同一球団が同一選手を2年連続で指名することはできない。
  • 前年度の所属球団からクオリファイング・オファー(QO)を提示された選手がオファーを拒否してFAとなったうえ、当年ドラフトまでに他のMLB球団と契約した場合、流出元球団は補完指名権を得る。一方、獲得先球団は保有している指名権を少なくとも1つ以上失う。
詳細は「フリーエージェント (プロスポーツ)#クオリファイング・オファー（Qualifying Offer）」を参照
  • 1巡目および2巡目指名終了後、『戦力均衡ラウンド (CB)』と呼ばれる補完指名が実施される。市場規模下位10球団または球団収益下位10球団のいずれかに該当する球団の中から、抽選で6-8球団に2巡目指名直前（戦力均衡ラウンドA）の補完指名権が、ラウンドAの抽選で外れた球団の中から6-8球団に2巡目指名終了直後（戦力均衡ラウンドB）の補完指名権が与えられる。この制度は2012年より実施され、労使協定見直しに伴い5年毎に細部のルールが変更されている[9]。また、戦力均衡ラウンドの指名権に限ってドラフト指名権自体のトレードが認められている。
ドラフト ラウンド
1巡目
QO補完指名
戦力均衡ラウンドA
2巡目
戦力均衡ラウンドB
QO補完指名
3巡目
入団拒否補完指名（3巡目）
4巡目
QO補完指名
5巡目
6巡目
･･･

アメリカでは学生の部活動の掛け持ちが一般的であり、野球以外のスポーツでも高い才能を発揮している学生選手は珍しくない。そのためNBAやNFLなど他競技のドラフトからも重複で指名されたり[10]、卒業年度でない学生は大学などからスポーツ奨学金（スカラーシップ）の提供を受けて在学を続ける選択をし、指名されても入団しないケースがある。また、下位指名選手は契約金や自身への評価が低いなどの理由から、入団しないことがある[11]。

またチーム関係者の親族や、知人の息子を「記念」として下位で指名するなど、思わぬ人物が突然指名を受けるケースもある。あくまでお遊びとしての指名であり、基本的に選手としては期待されていないので、大抵このような指名を受けた者は入団しないが、マイク・ピアッツァ（1988年、62巡目指名）のように入団しチームの主力にまで成長する選手も稀にだが存在する。

指名選手とはマイナー契約（40人ロースター外での契約）しか締結できないため、ほぼ全ての選手は傘下のマイナーリーグ球団で数年間の育成を経たのち、有望選手がMLB昇格を果たしていく。なお2020年現在、契約交渉権の期限は7月中旬まで[12]（4年制大学卒業生、および独立リーグ所属選手は翌年ドラフト開催日まで）。

指名人数

導入後しばらくは指名人数に制限はなく、年度によっては100人前後を指名するチームもあった。その後、1998年以降は各チーム50巡目まで、2012年以降は40巡目までに縮小されたが、それでも1日で全選手を指名することは不可能なため、ドラフト会議は数日間に渡っての開催となる[11]。

2020年はCOVID-19感染拡大による契約コスト削減の一環として、例外的に5巡目指名をもって終了となった（指名されなかった選手とは、契約金2万ドルを上限として自由獲得することが可能）[13]。また翌2021年は、最少20巡目までの指名とされた[14]。

契約金

各年のドラフト開催前に予め、10巡目までの全指名順位ごとに契約金の目安（Pick Value）が設定される。その合計金額が各球団の契約金推奨額（Bonus Pool）となる。各球団は、指名した全選手との契約金合計額をこのBonus Pool以下に抑えなければならない（どの指名選手にどう金額を割り振るかは球団側の自由。なお契約不成立選手のPick ValueはBonus Poolから差し引く。11巡目以降の指名選手については計算上、各人125,000ドルを超えた分のみ合計額に加算される）。

合計額が超過した場合、5%未満の超過であれば球団に罰金が科され、5%を超過すれば超過割合により翌年ドラフトの1巡目指名権剥奪などのペナルティも加わる[1][15]。このルールは2012年より適用されている。

日本人の指名

米国・カナダ・プエルトリコの学校でプレーする留学生なども指名対象に含まれるため、当該国以外の国籍を有する選手も指名されることがある。日本国籍を有する指名選手は以下のとおり。2020年現在、ドラフト指名による入団を経て40人枠入りを果たした日本人選手はまだ現れていない。

世界ドラフト構想

MLBでは2020年現在、ドラフト指名対象外となるドミニカ共和国、ベネズエラ、メキシコ、日本、韓国、台湾などの海外アマチュア選手（対象国以外の学校・独立リーグ等に在籍する選手）については若手プロ選手（25歳未満の選手、プロ経歴6年未満の選手）も含め、球団毎に定められた契約金総計（インターナショナル・ボーナス・プール）の範囲内で自由獲得できるルール（インターナショナルFA）となっている[1][18]。

2001年頃から「世界ドラフト（International Draft）構想」が進められている。MLBにおいて中南米や東アジアを中心に外国人選手も増加傾向にあり、一方で他のメジャースポーツでは外国の選手もドラフトを経て入団しているため、MLBも同様に実施していくことを検討している段階である。ただし、指名対象となる範囲は日本プロ野球など一部プロリーグの選手を除外する方向となっている。MLB機構と選手会の間では合意に達しているが、代理人や他国プロ野球の絡み、契約金などの問題から2012年現在実現に至っていない。

ルール・ファイブ・ドラフト

「ルール・ファイブ・ドラフト / ルール5ドラフト」（Rule 5 draft）とは、有望選手が十分な活躍の場を与えられず、傘下マイナーリーグチームで半ば飼い殺し状態になってしまうことを防ぐため、他チーム所属の現役選手を指名し獲得できる制度である。名称の由来はMLB規約の第5条に規定されていることから。

毎年12月のウインターミーティング最終日に行われる。MLBの40人枠に空きがあるチームのみ参加可能で、その年の優先権のあるリーグでレギュラーシーズン勝率の低いチームから指名権が与えられる。優先リーグは毎年交互に入れ替わる。

MLB以外では2011年11月、韓国プロ野球で新球団・NCダイノスの設立に伴って初めて開催された。日本プロ野球においても「ブレークスルードラフト」の名称で実施が検討されている。

制度の悪用による過剰な引き抜きを防止するため、以下の規定がある（2020年現在）[19]。

規定

在籍年数による制限
  • 18歳以下で入団した選手のうち、ルール5ドラフト実施日の時点でプロ在籍5シーズン未満の選手は指名できない[20]。
  • 19歳以上で入団した選手のうち、ルール5ドラフト実施日の時点でプロ在籍4シーズン未満の選手は指名できない[21]。
ロースターによる制限
  • MLBの40人枠に登録されている選手（メジャー契約選手）は指名できない。
    • このため、ルール5ドラフト実施前になると多くのチームがロースターの再編成（指名されたくない自軍選手とメジャー契約を結んで40人枠に登録し、代わりに何人かをDFAなどにする）を行なって枠を空ける傾向がある。この結果指名対象外となった有望選手も、40人枠に入ったことでMLB出場チャンスや年俸が増えるため、ルール5ドラフトの実施効果を高めている[22][23]。
メジャーリーグ・フェイズ[24]
  • 指名したMLB各チームは、指名前の所属元チームに100,000ドルを支払わなければならない。
  • 指名した選手は翌シーズン全期間、MLBのアクティブ・ロースターに登録し続けなければならない。
    • 負傷者リストなどへの一時離脱登録は可能だが、アクティブ・ロースター登録日数が90日未満だった場合は再来年も不足日数分のアクティブ・ロースター登録義務を負う。
    • 指名選手をトレードすることも可能だが、移籍先のチームも引き続きアクティブ・ロースターへの登録義務を負う。
    • 負傷者リストなどに登録せず、指名選手をアクティブ・ロースターから外す場合、選手をウェイバー公示 (Outright Waivers) する必要がある。
      • 公示中に他チームから獲得申し込み (Claim) があれば選手はそのチームへ譲渡され、トレードの場合と同じく譲渡先チームも引き続きアクティブ・ロースターへの登録義務を負う。
      • 獲得申し込みがなくウェイバーを通過した場合、指名前の所属元チームが50,000ドルを払い戻した上で、選手は元チームへ返還される。その後、選手は40人枠から外れて傘下マイナーリーグのチームに配属 (Outright) されるのが通常だが、元チームが返還を望まない場合は指名先チームとトレードを成立させ、当該選手の保有権を指名先チームへ完全譲渡するケースもある[25]（近年では2008年のR.A.ディッキーや、2011年のスコット・ダイアモンドの例がある）。
マイナーリーグ・フェイズ[26]
  • MLBのチームとは別に、マイナーリーグ（AAAクラス）のチームもAAクラス以下の所属選手を指名することができる。
  • AAAのチームが指名した場合 (Triple-A Phase) は、相手チームに24,000ドルを支払わなければならない。
    • なお、2015年まではAAのチームも選手を指名可能だったが (Double-A Phase) 、2016年以降はTriple-A Phaseのみ実施されている。
  • 指名した選手は来シーズンAAAの開幕ロースターに登録しておかなければならない。ただし、途中でAAAのロースターから外れてもかまわない。

ルール・ファイブ・ドラフトによって移籍した主な選手

★★★印は野球殿堂入り、★印はMLBオールスター選出、▼印はNPB在籍経験あり

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d “Transaction Glossary” (英語). Cot's Baseball Contracts. 2019年12月4日閲覧。
  2. ^ Draft FAQ（MLB.com）
  3. ^ “大リーグ通信”. 産経新聞. http://www.sankei.com/premium/news/150607/prm1506070005-n1.html 2016年10月31日閲覧。 
  4. ^ 1月の開催では同月が学年末となる短大や高校卒業者が指名対象。-「FREE AGENT DRAFT HISTORY」『1990大リーグ総ガイド』 週刊ベースボール1990年4月28日増刊号 ベースボール・マガジン社 29頁
  5. ^ 「日米野球徹底比較」『1988米大リーグ総ガイド』 週刊ベースボール1988年4月30日増刊号 ベースボール・マガジン社 41頁
  6. ^ Manny Randhawa (2020年9月24日). “MLB Draft to be held in July for 1st time in '21” (英語). MLB.com. 2020年12月29日閲覧。
  7. ^ 渡辺史敏 (2020年12月3日). “ドラフト有望株のリーグを新設　マイナー改革の一環”. 日刊スポーツ. 2020年12月29日閲覧。
  8. ^ 例えば、前年の全体20位指名の選手と契約できなかった場合は全体21位の指名権を得る。
  9. ^ “Competitive Balance Draft Picks”. MLB.COM. 2018年12月14日閲覧。
  10. ^ MLBとNFLを掛け持ちしたボー・ジャクソンやディオン・サンダースのように複数のプロスポーツを経験した選手も少ないながら存在する。
  11. ^ a b “指名人数は日本の10倍　熾烈な競争社会を生み出すMLBドラフト”. Full-count. 2016年10月31日閲覧。
  12. ^ 2006年までは翌年ドラフト会議の1週間前まで。2007-2011年は概ね8月中旬まで。
  13. ^ “MLBドラフト、従来の40巡から5巡までに…コロナウイルスの影響で大幅縮小”. BASEBALLKING (2020年5月9日). 2020年12月29日閲覧。
  14. ^ “ＭＬＢ、来季ドラフトは最低２０巡目まで”. サンケイスポーツ (2020年9月25日). 2020年12月29日閲覧。
  15. ^ Eric Longenhagen, Kiley McDaniel (2019年4月3日). “2019 MLB Draft Signing Bonus Pool and Pick Values”. FanGraphs. https://blogs.fangraphs.com/2019-mlb-draft-signing-bonus-pool-and-pick-values/ 2020年1月3日閲覧。 
  16. ^ 加藤豪将はMLBドラフト指名時、アメリカと日本の多重国籍資格保有者である。
  17. ^ “ヤンキースが日本人の加藤内野手を指名”. 日刊スポーツ. (2013年6月7日). http://www.nikkansports.com/baseball/mlb/news/f-bb-tp2-20130607-1139206.html 
  18. ^ 日本人アマチュア選手ではマック鈴木、多田野数人、田澤純一が自由獲得で契約後、メジャー昇格を果たしている（2012年現在）。
  19. ^ RULE 5 DRAFT（MiLB.com）
  20. ^ 2006年までは4年未満
  21. ^ 2006年までは3年未満。
  22. ^ Mark Feinsand (2020年11月20日). “Why is the 40-man roster so important?” (英語). MLB.com. https://www.mlb.com/news/40-man-roster-is-valuable-for-players 2020年11月22日閲覧。 
  23. ^ マイナー・オプションの規定により、アクティブ・ロースターに登録せず40人枠内で選手を保持できるのは事実上3年間のみ。このため、40人枠に登録した以上は近々に戦力としてMLBで起用しなければならず、ルール5ドラフトで選手を奪われたくないというだけの理由で気安く40人枠に登録できるわけではない。
  24. ^ Rule 5 Draft(MLB.COM)
  25. ^ このトレードを経ることで、指名先チームには以降アクティブ・ロースターへの登録義務が不必要となるメリットが生じる。
  26. ^ “Rule 5 Draft”. Baseball-Reference.com. 2018年12月14日閲覧。
  27. ^ クレメンテの移籍当時は現行制度のようなルール5ドラフトは存在しなかったが、飼い殺しを防ぐ目的の『マイナーリーグ・ドラフト』と呼ばれる制度が存在した。

関連項目

外部リンク

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