ウェイバー公示

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ウェイバー公示(ウェイバーこうじ)とは、プロスポーツにおいて、契約期間中にチームが支配権を放棄(waive, 英語発音: [weɪv])する選手(waiver, 英語発音: [ˈweɪvər])を公表する手続きである。

プロ野球[編集]

日本プロ野球[編集]

セントラル野球連盟もしくはパシフィック野球連盟のいずれかに加盟している球団が、契約拘束期間である2月1日から11月30日の間に選手との契約を破棄する場合は、所属連盟にその旨を申請し必ず本手続きを行う。ただし選手側に契約条項などに対する違反があった場合、コミッショナーの承認を得ればこの限りではなく、そのまま自由契約とすることができる(統一契約書第26条「球団による契約解除」)。手続き完了後すぐに当該選手は公示され、譲渡を望む球団による申し込みを待つことになる。ただし公示より3日以内なら球団が申請を取り消しできる。複数の球団が譲渡を申し込んだ場合は、同一連盟所属球団が優先され、さらにその中で公示から1週間後時点(シーズン前の場合は前シーズンの成績)での勝率の逆順で優先される(ウェイバー方式)。1週間後までに申し込みがあれば譲渡先球団が確定され、400万の譲渡金を以て当該選手の移籍が決定する。公示より1週間の間に譲渡を希望する球団が現れなければ、当該選手に対する旧球団の保有権は消滅し、自由契約となるがそのシーズンは他の球団と契約することはできない。

ウェイバー公示による移籍はトレード、途中入団の期限以降でも認められている。2003年には7月22日中日ドラゴンズを解雇されウェイバー公示されたエディ・ギャラード7月28日横浜ベイスターズに移籍(当時の期限は6月30日)、2017年には北海道日本ハムファイターズからウェイバー公示されたルイス・メンドーサ8月31日阪神タイガースへ移籍(当時の期限は7月31日)した実例がある。また育成選手としての再契約を前提に、中日ドラゴンズ金本明博をウェイバー公示としたものの、選手会の抗議によってリーグ側が野球協約違反を承知の上で公示を取り下げている。

なお、毎年11月30日に提出される次年度選手名簿及び保留者名簿から選手を外した場合は、契約満了による退団と見なされ一連のウェイバー公示は成されず、その選手は即座に自由契約となる。ドラフトを経て入団した選手は任意引退を除けば基本的にはこの扱いを受けることになる。最後に日本人選手のウェイバー公示が行われたのは、前出の金本を除けば2005年秋にされた中日の戦力外6選手となっている。 野球協約や統一契約上では、「ウエイバー」と表記されている。(野球協約115条~124条参照)[1] 日本球界初のウェイバー公示による移籍選手は、ディック・ディサ1964年大毎近鉄)である。

MLB[編集]

MLBにおいて、ウェイバー公示それ自体は原則一般非公開で行なわれ、事前に当該選手へ公示を知らせる必要も、40人枠から外す必要もない。

MLBでは『選手の支配権放棄を公表』する目的だけでなく、選手は手放さずに傘下マイナー球団で保有し続けるための必要手順としてウェイバー公示が行なわれるケースもある[2]DFA(選手を40人枠から外す処置)を行った場合、球団は7日以内に選手をトレードに出すか、ウェイバー公示を行う必要がある。また、アクティブ・ロースター[3]と40人枠間を自由に昇降格させることのできるマイナー・オプションを消化してしまっている、あるいはそのオプションを使用できない選手は事前にウェイバーを通過させてからでないと、(40人枠に残したまま)マイナー降格させることができない。

公示中の選手に対して、公示期間(47営業時間内)に他球団から獲得の申し込み (Claim off) があった場合、球団は現在の契約を移籍先でも継続させる形で選手を譲渡するか、当該球団同士でその選手を含むトレードを行なうか、何れかを公示期間内に選択しなければならない。同一リーグと別リーグ、それぞれの球団から申し込みがあった場合は、同一リーグの球団からの申し込みが優先される。同一リーグ内で複数の球団から獲得申し込みがあった場合には、より今シーズンの成績の悪い球団が優先交渉権を獲得する。ただし、シーズンが開幕してから1か月間は前年の成績が適用される。 なお球団は8月1日以降に他球団からの獲得申し込みを受けた際、当該選手に対し1シーズン中1回だけ、ウェイバーを取り下げてウェイバー公示前の状態に戻すことができる(ただしDFAに伴うウェイバー公示は取り下げられない)[4]

譲渡の申し込みがなく、公示期間が終了しウェイバーを通過 (Clear Waivers) した選手には、以下いずれかの手続きを取ることが可能になる。[5]

トレード
2018年までは、ウェイバーを通過させればトレード期限日(7月31日)以降でも40人枠内の選手をトレードすることが可能だった[4]ため、8月以降はしばしばトレードの交渉や駆け引きを目的としたウェイバー (Trade Assignment Waiver) が行われていた[6]
2019年から、トレード期限日以降のトレードは、ウェイバーを通過させた場合でも不可能となった[7]
マイナー降格
40人枠[8]に留まる場合は単にアクティブ・ロースターから外れるのみだが、40人枠からも外れる場合はメジャー契約解除 (Outright Waivers) となり、改めてマイナー契約 (Outright Assignment) を結んで傘下マイナー組織に残留する。ただし、メジャー在籍期間(MLS = Major League Service time)が3年を超える選手、または以前にDFAによるメジャー契約解除の経験がある選手はこのマイナー契約を拒否することができる。
自由契約
40人枠から外れた選手に対し、所属球団にマイナー契約の意思がない場合は自由契約 (Release) 、拒否権のある選手がマイナー契約を拒否しても自由契約(Free Agent)となる。ウェイバー通過後に自由契約となった選手と契約する場合、獲得チームはMLB機構で定められた最低保証年俸額を残りのシーズン分の日割り計算で支払うだけでよい。なお、それ以前の契約は有効で契約年俸から最低年俸を差し引いた金額をウェイバー公示を行った球団が支払わなければならない。

上記のルールとなっているため、ウェイバー公示を行い、公示期間が過ぎればDFAの手続きを踏まずに、マイナー降格や自由契約とすることも可能である。

プロバスケットボール[編集]

NBA[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 日本プロフェッショナル野球協約2016”. 日本プロ野球選手会. pp. 25-26 (2016年). 2017年4月5日閲覧。
  2. ^ Transactions Primer”. ESPN.com. 2016年5月3日閲覧。
  3. ^ 日本プロ野球の出場選手登録に相当
  4. ^ a b Andrew Simon (2017年8月2日). “Deals not done: A guide to waiver trades”. MLB.COM. 2019年3月15日閲覧。
  5. ^ Everything MLB Fans Need to Know About the MLB Waiver Trade Deadline”. bleacher report (2015年8月1日). 2016年5月3日閲覧。
  6. ^ 前述通り1回だけウェイバーを取り下げることができるため、『他球団の獲得意思を探る』『(第三者の球団に)本当にトレードしたい選手が誰なのか分かりにくくする』などの目的で、トレードで放出するつもりなど全くない主力選手たちも極秘裏にウェイバー公示されることがあった。
  7. ^ Anthony Castrovince (2019年3月14日). “Rule changes coming this year and next”. MLB.COM. 2019年3月15日閲覧。
  8. ^ 日本プロ野球の支配下選手登録に相当

関連項目[編集]

外部リンク[編集]