救急車

救急車（きゅうきゅうしゃ）は、傷病者を病院などの医療施設まで迅速かつ安全に搬送するための車両である。自動車のない時代から救急車は存在し、馬車や人力車が用いられていた。自動車が発明されてからは自動車が主流となっている。

なお、日本国内の救急車については日本の救急車を参照。

歴史

初めて救急搬送専用の車両が登場したのは、19世紀初めのナポレオン戦争であり、ドミニク・ジャン・ラーレー(Dominique Jean Larrey)が発明したとされる。ナポレオン軍の軍医長に任命されたラーレーは戦傷者への迅速な治療のため軍救急部隊を編成し、戦場にあっても傷病者がいち早く野戦病院へ搬送されるシステムを構築した。このとき傷病者搬送に使用された車両が最初の救急車だとされている。

救急車という呼称（英語のambulance）は、アメリカ南北戦争の時に始まった。当時は馬車が救急車として使用され馬車救急車(horse ambulance)と呼ばれていた。これらいずれも戦場で負傷した戦士の迅速な治癒を行う上で大きく貢献した。

大衆に自動車が普及し始めた1920年代以降、救急車は自動車をベースに制作されるようになり、20世紀後半以降多くの国・地域で自動車が救急搬送の主要な手段として採用されている。また、陸路を走る救急車を補完するために救急ヘリや救急船などが新たに開発された。ヨーロッパやアメリカなどでは地方都市間の距離が長く、山岳地域も多いことから搬送時間短縮のため救急ヘリが広く普及している。このように地形などの事情で、救急ヘリを使った搬送の方が多い国もある。

救急車も改良が重ねられており、先進国を中心に高度な救命処置をしながら搬送できるよう車内のスペースを拡大したり、新生児専用の救急車を作るなど、高度な医療機器を積載して全ての年齢層に対応できるよう救命率の向上を図っている。その一方で21世紀に入ってからも開発途上国や紛争が続く地域では十分な数の救急車が整備されていないか、傷病者を救急車で搬送する制度が未だ整備されていない状況が続いている。

救急車の歴史は戦争・軍事と深い関係を持つ。戦時国際法の下で赤十字章をつけた救急車は戦闘中であっても攻撃されず傷病者を搬送することが認められている。ただし、救急車への武器の携行は許されていない（衛生兵は護身・防衛用の拳銃を同僚に預け武装解除してから同乗する必要がある）。

構造・機能

本節では、自動車の救急車について説明する。

世界的に救急車はトラック^[1]をベースにした車両と、商用ワンボックスカーをベースにした車両、商用バンをベースにした車両が大半を占めており、各国が定める救急車規格を満たす必要があるため、ベース車両よりも車体強度の向上やサスペンションに専用のチューニング^[2]を施している場合が多い。また、規格等により価格がかなり違うことがある^[3]。

救急車は各国の法律に合わせ、緊急車両としてサイレンアンプと青色や赤色、又は橙色・緑色などの回転・点滅灯を装備している。車体には地域の住民や外国人にも救急車だと識別できるよう、「AMBULANCE」、「Emergency Medical Service(EMS)」、「所属名」、「緊急通報用電話番号」、「スター・オブ・ライフ」などのマークと救急車専用の塗装が施されている。例として、日本では白の車体の真ん中に赤いライン^[4]が引かれている。スウェーデンやイギリスでは黄色を主体に蛍光の黄色と緑のチェック柄模様がライン状に施されている。アメリカでは救急車の運営主体によって塗装色に差異があり、白地に青ライン、赤地に白ラインなど様々なタイプがある。世界的には白色、又は黄色をベースに赤十字の配色である赤色、又は青色や蛍光橙色のラインを採用している国が多い。

救急車の前面に「AMBULANCE」や「救急」などの文字が鏡文字（裏返し）で描かれていることがある。これは、救急車の前方の運転手がミラー越しに見た時に救急車であることを視認しやすくするためである。

車内は安定した姿勢で処置が行えるよう一般的な成人の身長分の高さが確保されている場合が多く、傷病者を収容するためのストレッチャーと、処置用の医薬品・機器、医療用酸素ボンベなどを搭載している。更に先進国を中心に除細動器や心電図モニタなど高度な医療機器を搭載している救急車が増えている。

スウェーデンの救急車
ロシアの救急車
イギリスの救急車
ドイツの救急車
チェコの救急車
フランスの救急車
イタリアの救急車
アメリカの救急車（赤主体色）
アメリカの救急車（白主体色）
日本の救急車
台湾の救急車

台湾の救急車
香港消防部の救急車
タイの救急車
ペルーの救急車
韓国の救急車

運用

救急車の運用は、各国の法令により様々な形態をとる。

救急車を運用する機関は、主として医療機関、救急専門機関、消防機関などであるが、国によって状況は大きく異なる。日本やイギリスなどでは、救急は行政サービスの一つとして位置づけられ、自治体や中央政府が主要な救急車運用機関となっているが、アメリカ合衆国などでは、必ずしも救急は行政サービスではなく、行政が救急車を運用している地域もあるが、民間企業（EMS―「緊急医療サービス」）が有料で救急搬送を実施している地域やボランティアが担っている地域も少なくない。

多くの国・地域では、救急車を必要としている人が救急車を迅速に呼べるようにするため、救急車を集中的に管理する施設を設置し、救急車の出動を要請する電話を一元的に管理している。救急車の呼び出しを行うための電話番号は通常の電話番号とは違う緊急電話の取り扱いを行っている国・地域が多く、覚えやすく比較的桁数が少ない電話番号を使用している場合が多い。

救急車に搭乗する人員は、運転手、医師、救急隊員などである。国・地域によって、搭乗すべき人員が定められている。運転手も救急現場では救急活動に携わることがほとんどである。また、消防機関や警察が救急車を運用していたり、救急専門機関が設置されて救急車運用を担っている国・地域があるなど、救急車運用の形態は非常に多様である。

救急車は迅速性が求められることから、多くの国・地域で優先走行が認められている。例えば、赤信号でも優先的に進行したり、渋滞時には対向車線を走行するなどといった、他車に対する優先的な走行が可能となっている。

料金制度

海外で「救急車」を呼ぶと、有料の場合がある。

日本

119番で呼ばれる、消防本部が運用する救急車は、国籍・人種・納税の有無にかかわらず、無料である。　しかし無料であるがために安易な利用者数が増加し、結果として到着時間が遅くなる、という社会問題が起きている。
医療機関（病院、診療所、医院、クリニックなど）も、独自の救急車を所有している。　患者がその医療機関で外来受診中や入院中に転院搬送が必要になった場合に出動し、公立病院でも民間病院でも、よほどの問題を起こさない限り、患者搬送料金は基本的に無料である。

民間救急・サポートCab（介護・福祉タクシー）というものもある。

民間救急とは、民間の運送会社が有料で運行する患者搬送車のことであり、自称「救急」などと名乗ってはいるが、今まさに生命の危機に瀕しているような「本物の救急患者」には全く対応出来ない点や、サイレン等を鳴らしての緊急走行が法的に許されていない、などの点で本物の救急車とは大きく異なっている。
したがって、これは「カギの救急車」などと同じような一種の「宣伝文句」である、と解釈するのが妥当であり、分類上は 「介護タクシー」や 「福祉タクシー」 などと全く同類であり、くれぐれも救急車と同じだといった誤解をしないよう注意が必要である。（料金は各社により異なるが、目安として30分or7kmで4000円程度が相場で、通常のタクシーよりも介護料が余分にかかるため割高な料金設定となっている。）

サポートCab（介護・福祉タクシー）とは、タクシーであるが、乗務員が応急処置の講習を受けている。すべての車両ではないが、車内にはAED等が搭載されているものも一部にある。

台湾

日本と同様に119番で呼べば、自治体の消防局が運用する救急車が来るはずである。この場合は、原則無料である。しかし、そのために軽度の症状で呼び、救急車の運用に支障をきたす問題が深刻化した。このため、2012年12月に台北市が非重症者の利用を有料化する条例を実施した^[5]。費用は600～1800元とされている。その後、各地の自治体が追随し、同様あるいは類似の条例が制定されている^[6]。条例施行後も緊急性を要する場合は、従来通り無料である。
なお、台湾では慈善団体や病院などが保有する合法的な民間救急車以外に、葬儀屋などが違法なニセ救急車を保有している。彼らは交通事故などでの死亡者の葬儀や関連商品を押し売りする目的で、警察無線を傍受して事故現場に駆けつける。台北市や新北市では取り締まりが徹底しているが、中南部ではこうした偽救急車への注意が必要であるという^[7]。

オーストラリア

オーストラリア人（オーストラリア国籍）でない場合は、基本的にすべて有料である。州によって料金は異なる。初乗りは、1万円～6万円程度であり、距離が長いとタクシーのように超過料金を徴収される。 8万円程度を見積もっておけば問題ないだろう。ちなみに、オーストラリアで救急車を呼ぶときは「000番」で、警察も同じ番号である。

アメリカ

州により異なる。ニューヨーク州では600ドルほど請求される^[8]。カリフォルニア州では、基本料金にタクシーのように搬送距離に応じた加算が行われる。

主なメーカー

脚注

^ 小型トラック・中型トラック・大型トラック・ピックアップトラック等を含む。
^ 耐久性・操縦安定性の確保と傷病者や医療機器に大きな振動を与えないようにするため
^ 例として、日本のトヨタ製高規格救急車（3代目現行型）の車両本体価格が約1千数百万円であるのに対し、外観が同じ2B型トヨタ救急車の車両本体価格は約500万円であり、ベース車種が同じでも規格による内部の構造や設備の違いで価格に数百万円の差がでる
^ ラインが引かれていない地域もある。例えば、大阪市消防局では「赤いラインは”あかん（＝助からない）”に繋がり縁起が悪い」という理由で白一色の車体を使用している。また、ラインの色が赤でなく青の消防本部もある。特に沿岸部の消防本部に多い
^ 台北市政府消防局
^ 「救護車收費%20非就近急救醫院%20要付1600元」『自由時報』2013年6月13日
^ 「緊急呼叫救護車的4大保命招數」『大家健康雜誌』2007年7月號（台湾医療網に転載）
^ アメリカ合衆国（ニューヨーク）在外公館医務官情報日本国外務省ホームページ2012年6月10日閲覧

歴史

構造・機能

運用

料金制度

日本

台湾

オーストラリア

アメリカ

主なメーカー

脚注

関連項目