CBRNE

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長崎市への原子爆弾投下。もっとも重大なCBRNE災害の1つである。

CBRNE(シーバーン)は、化学 (chemical)・生物 (biological)・放射性物質 (radiological)・ (nuclear)・爆発物 (explosive) のアクロニムである。これらによって発生した災害CBRNE災害と称する。主に民間防衛の文脈において使われる言葉である。

概要[編集]

CBRNE兵器という概念は、先進国におけるテロリズム対処についての洞察のなかで発生したものである。これは、従来NBC兵器として定義されていたものに加えて、通常爆薬による爆弾テロや、これらの複合的な攻撃、さらにはこれらの攻撃によって生じる社会的な脅威をも包括した概念である。

1990年代に概念が創出された当初は、最後のEを除いてCBRNとされていた。しかし2000年代においてマルチハザードの概念が注目されるようになり、またロンドン同時爆破事件スペイン列車爆破事件など、爆発物による大規模なテロ事件が発生し、これらへの対処もCBRN対処と共通項が多いことが判明したことから、現在ではCBRNEとして扱われるようになっている。

C: 化学 (Chemical)
化学兵器による災害である。工業災害や化学テロなどが想定されている。
B: 生物 (Biological)
生物兵器による、いわゆるバイオハザードである。人為的なものに限定されず、感染症パンデミックなども、CBRNE災害に準じて扱われる。
R: 放射性物質 (Radiological)
放射能兵器(ダーティー・ボム)や原子力事故核ジャックの際に放射性物質移送容器が破損する状況などが想定されている。
N: 核 (Nuclear)
核兵器による災害である。冷戦以来の核戦略のほか、第三世界や非国家主体による核テロリズムが想定されている。
E: 爆発物 (Explosive)
通常爆薬による災害である。また、上記の4種災害との複合的な災害も想定されている。

用語の変遷[編集]

1950年代
ABC: Atomic, Biological, Chemical
冷戦時代
NBC: Nuclear, Biological, Chemical
1990年代
CBRN: Chemical, Biological, Radiological, Nuclear
2000年代
CBRNe: Chemical, Biological, Radiological, Nuclear, (improvised) Explosives

CBRNE災害の実例[編集]

核兵器により破壊された広島市。
化学兵器により殺害されたハラブジャ市民。
広島市への原子爆弾投下長崎市への原子爆弾投下(N・R)
1945年8月6日には日本国広島市を、8月9日には長崎市アメリカ軍核兵器で攻撃した事件。被災者が主として非戦闘員であり、また世界初の核兵器の実戦使用であったためにCBRNE対策が確立されていなかったこともあって甚大な被害が生じ、広島市の人口35万名のうち約14万名、長崎市では約15万名が死亡、また放射線被曝によってさらに多くの被災者が出た。
ボパール化学工場事故(C)
1984年12月2日インドマディヤ・プラデーシュ州の州都ボパール市で発生した化学災害。同市で操業中だったユニオンカーバイド社系列の化学工場からイソシアン酸メチル (MIC) が流出、近隣市街に拡散した。夜明けまでに2000人以上が死亡、15–30万人が被害を受けた。その後も被害は拡大し、最終的には様々な要因で1万5000人~2万5000人が死亡したとされており、世界最悪の化学工場事故と言われている。
ハラブジャ事件(C・E)
1988年3月16日イラク・ハラブジャ市をイラク軍が通常兵器および化学兵器で攻撃した事件。サッダーム・フセイン政権により、反政府傾向の強いクルド人市民が攻撃された白色テロであり、「ケミカル・アリ」として知られたアリー・ハサン・アル=マジードによって計画・実行された。少なくとも5,000名が死亡、10,000名が負傷した。
地下鉄サリン事件(C)
1995年3月20日、日本国東京都区部において発生した化学テロ事件。地下鉄車内で神経ガスが散布され、13名の死者と6,000名以上の負傷者を出した。都市部のCBRNE災害について、極めて重大な教訓を残した。
東海村JCO臨界事故(R)
1999年9月30日、日本国茨城県東海村において発生した原子力事故。作業員3名が致死量中性子線を被曝、集中治療を受けたが2名が死亡した。また周辺住民の避難や、自衛隊の災害派遣も行われた。
アメリカ炭疽菌事件(B)
2001年9月18日より数週間に渡り、アメリカ合衆国において発生した生物テロ事件。炭疽菌の入った手紙が報道機関や議員事務所に郵送され、郵便関係者を含めて5名が死亡・17名が病院で手当てを受けた。
ロンドン同時爆破事件(E)
2005年7月7日イギリスロンドンにおいて発生した自爆テロ事件。地下鉄バスが爆破され、56名が死亡、700名弱が負傷した。医療チームの早期投入や市街地での消防ヘリコプター直接接地による迅速な救助が行なわれた。
2010年日本における口蹄疫の流行(B)
2010年の春から夏にかけて、日本国宮崎県で発生した家畜伝染病の流行事件。口蹄疫によって畜産業に甚大な被害が発生し、地域経済に重篤な打撃を与えた。人への直接被害は生じない感染症であるが、その特性上、CBRNE災害に対するのと同様の対処が行われた。
福島第一原子力発電所事故(R)
2011年3月11日三陸沖で発生した東北地方太平洋沖地震によって引き起こされた東京電力福島第一原子力発電所における原子力事故

日本におけるCBRNE災害対処[編集]

担当機関[編集]


対処要領[編集]

ゾーニング[編集]

CBRNE災害の対処に当たっては、現場および後方地域を3段階に区分することが最重要である。

ホット・ゾーン
環境に危険物が存在する区域。対処要員が危険物に直接接触する恐れが大きいことから、レベルA/Bの化学防護服(PPE)の着用が必要である。医療行為は困難であるため、警察・消防および自衛隊の対処部隊により、脅威の除去および被災者の後送のみが行なわれる。
ウォーム・ゾーン
危険物は存在しないが、これに汚染された人または物が存在する(またその恐れがある)区域。対処要員が汚染に曝露される恐れがあることから、レベルC以上のPPEの着用が必要である。警察・消防・自衛隊の対処部隊のほか、訓練を受けた医師看護師救急救命士による災害派遣医療チームトリアージおよび応急処置を実施する。
コールド・ゾーン
危険物やその汚染から隔離された区域。ウォーム・ゾーンとコールド・ゾーンのあいだには除染措置が設けられていることから、コールド・ゾーンで行動する対処要員は、通常の病院と同様の標準予防策(レベルD)を講じるのみで良い。後送されてきた被災者に本格的な医療を施す病院施設や後方支援施設、また全対処要員を統括する指揮所が設営される。

これら3つのゾーンは、災害現場を中心として同心円状に設定される。各区域の大きさは、問題となっている危険物の種類や地形・地物・気象状況によって変化する。例えば毒性の強い揮発性物質が散布された場合、風速が2メートル毎秒であれば、10分後には1.2キロメートル風下においても被害が生じうる。このことから、防災担当者はゾーン設定を慎重に行うことが求められる。

また、災害被災者を受け入れる医療機関においても、被災者を搬入する出入り口付近にウォーム・ゾーンを設定し、院内をコールド・ゾーンとするように除染措置を講じる必要がある。

ホット・ゾーンでの活動[編集]

災害発生直後においては、被災者をホット・ゾーンから退避させることが最優先とされる。人為的要因によるCBRNE災害の場合には、この際、救助隊を狙った2次攻撃の危険性を考慮する必要がある。また、核兵器および放射性兵器による災害の場合、放射線被曝はPPEによっても完全には遮断できないことから、対処要員の被曝量に注意しておくことが重要である。

レベルA/BのPPE着用が必要であるため、警察や消防の専門部隊、自衛隊の化学科隊員など、専門の訓練を受けた要員のみが活動できる。また、静脈路確保などの医療行為はほとんど不可能であるため、後送作業が主となる。ただし、神経ガスによる重症者に対しては、応急的にアトロピンPAM剤の筋肉内注射や、可能であれば気管挿管が行なわれる。ただし気管挿管は、レベルA PPE着用時には困難である。

除染措置[編集]

被害の拡大を阻止するため、ウォーム・ゾーンとコールド・ゾーンの間で除染措置(DECON)を厳密に行うことが必要となる。除染を行う除染エリアは、現場(ホット・ゾーン)を取り囲むウォーム・ゾーンの外縁部、および、被災者の治療を行う医療機関の進入口に設けられる。地下鉄サリン事件で見られたように、都市型CBRNE災害においては、行動可能な被災者が個々に医療機関に向かうことが想定されるため、後者は特に重要である。

除染措置は、以下の段階を経てすすめられる。

ゲート・コントロール
除染エリアおよびコールド・ゾーンの秩序を守るためのものである。被災者とそれ以外(通常の患者や職員)を区別し、被災者に対して除染措置の必要性を説明して、除染前トリアージに誘導する。病院敷地外縁部と、病院建物の出入り口にそれぞれ設けられ、敷地外縁部のゲート・コントロール要員はレベルCのPPEを着用する。
除染前トリアージ(Pre DECON triage)
除染措置の要・不要を判別するためのものである。放射線検出器によって放射能の有無を確認するほか、医師による判定が行なわれる。要員は、基本的にレベルCのPPEを着用する。
除染
危険物・汚染物を除去するためのものである。除染手段には下記の3種類がある。
  1. 乾的除染(脱衣)
    脱衣のみで75〜90%の危険化学物質が除去されるとも言われている。
  2. 水除染(脱衣とシャワー)
    温水、洗剤およびスポンジによって洗浄する。開放創を最優先とし、また洗眼も重要である。
  3. 拭き取り除染
また、患者の全身状態に応じて、除染を立位で行う場合と、臥位で行う場合がある。どのような手段・体位で除染を行うかは、除染前トリアージにおいて医師が決定する。
立位での水除染。実際には完全脱衣で行う。
臥位での水除染を準備する対処要員。


医療措置[編集]

除染措置を受けた被災者は、直ちに医療措置を受けることになる。ただし、除染措置によって汚染を完全に除去できるのは化学・放射性・核および通常兵器のみであり、生物兵器汚染の危険性が残っている場合、隔離および防護措置を継続する必要がある。

除染後トリアージ(Post DECON triage)
被災者の重症度を判定するためのものである。基本的には、通常災害時のトリアージ(START法)と同様であるが、CBRNE災害の場合には社会死要件を満たさない限り、死亡群に分類しないこととされている。これは、神経ガスなど呼吸停止を誘発する薬剤に被災している場合、拮抗薬の投与によって劇的な状態改善が期待できるためである。
評価と診療
基本的には通常の災害医療と同様であるが、CBRNE災害の原因となった危険物質に応じて対処・診療を行う。
  1. プライマリ・サーベイ(PS)
    通常のJATECに基づく治療に加え、必要に応じて神経ガス拮抗薬(PAM、アトロピン剤)の投与を行う。
  2. セカンダリ・サーベイ(SS)
    危険物の推定を進めつつ、より詳細な検査・処置を行う。

参考文献[編集]

  • 厚生労働科学研究事業「健康危機管理における効果的な医療体制のあり方に関する研究」班 『救急医療機関におけるCBRNEテロ対応標準初動マニュアル』 永井書店、2006年ISBN 9784815918415
  • NBCテロ対応部隊の装備と戦略―警察、消防、自衛隊、海上保安庁、医療のNBC対応 イカロス出版 (2007/05) ISBN 978-4-87149-959-0
  • NBCテロリズム―ハーバード大学の対テロ戦略 浦島充佳 角川書店 (2002/02) ISBN 978-4-04-704072-4

外部リンク[編集]

関連項目[編集]