ダンキンドーナツ

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Dunkin' Donuts
企業形態 完全子会社
取引所 NASDAQ: DNKN
業種 外食
設立 1950[1]
創業者 William Rosenberg
本部 130 Royall Street
Canton, MS, United States
事業地域 世界
代表者等 Nigel Travis, 会長CEO
Paul Carbone, CFO
製品 Hot beverages
Iced beverages
Frozen beverages
Bakery goods
Sandwiches
売上高 増加$6.9 billion USD (2012)[2]
株主 ダンキンブランズ
ウェブサイト www.dunkindonuts.com
マサチューセッツ州キャントンにある1号店。

ダンキンドーナツ (: Dunkin' Donuts) は、ファストフード店のブランド名。現在の本社はマサチューセッツ州キャントン英語版にある。

概説[編集]

主力商品のドーナツの他、コーヒーマフィンベーグルサンドイッチなども扱っている。

1948年アメリカ合衆国のマサチューセッツ州クインシーで創業。1950年からフランチャイズ展開を開始し、現在、グアムプエルトリコを含むアメリカ合衆国と世界29ヶ国(アラブ首長国連邦アルバインドネシアエクアドルケイマン諸島カタールカナダギリシャコロンビアサウジアラビアスペインタイ王国韓国台湾チリドイツトルコニュージーランドパキスタンパナマバハマフィリピンブラジルブルガリアペルーホンジュラスマレーシアメキシコレバノン)に約6,000店舗を展開している世界最大のドーナツチェーンである。米国国内の店舗は北東部中部大西洋岸の州に集中している。

店名は、ドーナツをミルクやコーヒーに浸して(Dunkin')食べる欧米の習慣にちなむ。この食べ方は1934年の映画『或る夜の出来事』でクラーク・ゲーブルがドーナツの正式な食べ方として紹介していたことから来ている。

沿革[編集]

ダンキンドーナツの創業者は、アメリカ在住の東欧系ユダヤ人であったウイリアム(ビル)・ローゼンバーグ英語版1946年にクィンシーの工場労働者のためにトラックサンドイッチなどの販売をはじめたが、ドーナツとコーヒーの売り上げが大きいことに気づき、1948年にドーナツの専門店「Open Kettle(オープンケトル)」という店をはじめる。1950年に、現在の「Dunkin' Donuts(ダンキンドーナツ)」に名称を変更。

ローゼンバーグは義妹の夫ハリー・ウィノカーとともに会社を運営していたが、経営方針の違いからハリー・ウィノカーは独立し、1956年ボストンミスタードーナツを創業した。1990年にダンキンドーナツがミスタードーナツを吸収合併したため、現在アメリカには会社としてのミスタードーナツは存在せず、そのブランド名で営業している店舗が十数店残るのみとなっている。

近年、イギリスの酒類大手アライド・ドメック英語版の傘下企業となり、外部から招いた経営陣の下で急成長した。しかし、2005年8月にフランスの酒類大手ペルノ・リカールがアライド・ドメックを買収したのに伴い、バスキン・ロビンスなど他の2つのファストフードチェーンとともに売却された。2005年12月に、ベインキャピタルカーライル・グループトーマス・H・リー・パートナーズ英語版のアメリカの未公開株投資会社3社で構成されるコンソーシアムが株式を取得している。

世界展開[編集]

日本[編集]

日本では、1970年に初の海外店舗としてオープン。

日本での展開にあたっては当初はセゾングループが関与し、レストラン西武(のちの西洋フードシステムズ)の一部門として、その後はディー・アンド・シー(後に吉野家[3]と合併して吉野家ディー・アンド・シー。法人としては現在の吉野家ホールディングス)が店舗展開していた。

しかし、業績不振により吉野家ディー・アンド・シーは1998年にドーナツ事業から撤退。米軍基地内を除いて日本からは姿を消している。 吉野家社長の安部修仁は、「利用動機が牛丼店の対極にあるドーナツ店では、吉野家で培った経験を活かせなかった」と述懐している[4]

脚注[編集]

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  1. ^ Dunkin' Donuts: About Us”. Dunkindonuts.com (2006年7月27日). 2010年12月30日閲覧。
  2. ^ “Boston.com”. http://www.boston.com/business/news/2013/10/07/dunkin-donuts-announces-further-plans-expand-california/4HPiAi7PQv1GIuO3yhuxLL/story.html 
  3. ^ 吉野家は1983年に経営破綻しセゾングループ傘下で経営再建をしており当時同系列にあった。なお、吉野家は合併前年の1987年に更生計画を終結している。
  4. ^ 安部修仁・伊藤元重 (2002) 『吉野家の経済学』(日本経済新聞社)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]