末期養子

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末期養子(まつごようし)は、江戸時代武家の当主で嗣子のない者が事故・急病などで死に瀕した場合に、家の断絶を防ぐために緊急に縁組された養子のことである。これは一種の緊急避難措置であり、当主が危篤状態から回復した場合などには、その縁組を当主が取り消すことも可能であった。当主が既に死亡しているにもかかわらず、周囲の者がそれを隠して当主の名において養子縁組を行う場合も指す。

禁止と解禁の経緯[編集]

江戸時代初期には、大名の末期養子は江戸幕府によって禁じられていた。武家の家督を継ぐためには、主家(大名にとっては徳川将軍家が主家ということになる)に事前に届出をして嫡子たることを認められる必要があり、末期養子はこの条件を満たすことができない。御目見以上の格の大名家においては、さらに将軍との謁見を済ませておくことも必要とされた。末期養子がこのように厳しく禁じられたのは、次のような事情による。

まず、末期養子においては当主の意思の確認が困難であったことによる。家臣などが当主を暗殺して、彼らに都合の良い当主に挿げ替えるなどの不法が行われる事態を危惧したものである。しかし最も重要な理由として、幕府が大名の力を削ぎ統制を強めることに大いに意を用いていたことが挙げられる。末期養子の禁止もその手段の一つとして活用されたのである。

支配体制のいまだ確立していない江戸時代初期には特に顕著で、幕府の成立から3代将軍徳川家光の治下にかけて、嗣子がないために取り潰される大名家が続出した。これは幕藩体制を確立するために大いに役立った。しかしその反面、それらの大名家に仕えていた武士たちは浪人となる他なく、社会不安も増すことになった。

それが極致に達したのが、慶安4年(1651年)に起きた慶安の変である。由井正雪ら浪人が徒党を組んで幕府転覆を図ったこの事件は、幕府の大名統制策が新たな不安定要因を生み出していたことをはっきりと示していた。またこれより前、寛永14年(1637年)から翌年にかけて起こった島原の乱においても、多くの浪人が一揆に加わったことがその鎮定を困難にしたとされる。慶安5年(1652年)の承応の変と合わせて、これらの出来事は武断政治から文治政治への転換を促した。

解禁[編集]

このような事情と、幕府の支配体制が一応の完成を見たことから、慶安4年に幕府は末期養子の禁を解いた。とはいえ、末期養子の認可のためには、幕府から派遣された役人が直接当主の生存と養子縁組の意思を確かめる判元見届という手続きが必要であり(ただし、後に当主生存の確認は儀式化する)、無制限に認められたわけではなかった。また、末期養子を取る当主の年齢は17歳以上50歳未満とされており、範囲外の年齢の当主には末期養子は認められていなかった。17歳未満の者が許可されるのは寛文3年(1663年)、50歳以上の者が許可されるのは天和3年(1683年)になってからであった。それも当初は米沢藩上杉綱憲の相続のように、全ての所領を相続できず減知されるといった代償が存在した。

その後もこの規準は公式には遵守されており、享保4年(1719年)に安芸広島藩の支藩三次藩浅野長経が公式上13歳(実際は11歳)のために末期養子が認定されず改易となり、宗藩にあたる広島藩に所領が併合され、藩士は広島藩士に転籍している。また、元禄6年(1693年)に備中松山藩水谷勝美が親族の水谷勝晴を末期養子としたものの、その直後に当の勝晴が正式な家督相続前に亡くなった際には、「末期養子の末期養子」は認められず、水谷家は改易となっている。

諸藩の対策と形骸化[編集]

このために、諸藩では早い段階で嗣子が不在か末期養子が適用できる年齢に満たない場合は、末期養子の適用が可能な年齢の一族を仮養子や中継ぎに立てることや、当主死亡を幕府に届けるのを遅らせた上で嗣子の年齢詐称を行ったりしている。後者の場合、何らかの理由を付けて認められるのが常であり、形骸化していた。より軽格の旗本御家人などの場合、当主の年齢が17歳に満たないことが明らかであっても当人が17歳と称した場合にそれを認める(勝小吉の勝家相続のケース)など、幕府側が露骨に不正を黙認した例もある。そういった備えが出来ないまま末期養子の禁に抵触しそうな場合には、藩主のすり替えが、時には幕閣の示唆で行われたこともあった。

藩主のすり替えの例[編集]

  • 延享元年(1744年)12月11日、越後高田藩主の榊原政純(小平太)が10歳で病死した。将軍への正式な御目見もまだであり、養嗣子の届けも出していなかったため、徳川四天王の名門である榊原家は断絶の危機に陥るが、幕閣の許可を得た上で、出生が1年と違わぬ弟の政従(富次郎)とすり替えることとした。政従は小平太政純として将軍徳川家重に御目見し、榊原家の家督を相続した。のちに何度か改名し、隠居後に榊原政永を名乗った。
  • 宝暦12年(1762年)に肥後人吉藩において相良晃長が11歳で病死した際には、非公式なうちに相良頼完が相続し、幕府には晃長が病気全快して後に頼完と改名したということにした。
  • 明和6年(1769年)に豊後臼杵藩において、稲葉副通が父泰通の死去による家督相続を行ったが、その1年足らずのち、御目見もまだのうちに16歳で急死した。藩は慌てて庶兄の稲葉弘通が父の死後ただちに家督を相続したこととし、副通の相続はなかったものとした。
  • 安永6年(1777年)に備中生坂藩備前岡山藩の支藩)において、池田政房が同様に父政弼の死去による家督相続から1年足らずのうちに3歳で夭逝した際には、宗家の岡山藩主の庶子が密かに江戸に迎えられて替え玉に立てられ、同名を名乗った。後に池田政恭と改名した。
  • 天明5年(1785年)に対馬藩宗猪三郎が初御目見なしに15歳で死去した際、対馬藩家老が幕閣に内密に相談すると、他家において藩主急死の際に別人を替え玉に仕立てた例を示唆され、猪三郎の弟富寿に同名を名乗らせるという藩主すり替えを行っている(富寿は元服後に義功と名乗ったため、猪三郎も義功の名で呼ばれる)。

以後も次のような藩主すり替えが行われている。これらは幕府に対しては内密で行われた。

また、文政8年(1825年)には備中鴨方藩(岡山藩の支藩)において、極めて病弱ながら存命であった池田政広とその弟の政善を、初御目見の前にすり替えることが行われた。

こうしたすり替えは多くの場合、すり替えても不自然ではない年齢で血筋上も妥当な相続者を一族内から選び、藩内で内密に行われたが、人吉藩のケースでは両者とも他家(姻戚関係はあった)からの養子であった。

藩主死亡を幕府に届けるのを遅らせた例[編集]

  • 熊本藩の例
    延享4年(1747年8月15日肥後熊本藩細川宗孝は江戸城内にて、旗本板倉勝該に突然斬りつけられ殺害された。人違いで被害を被ったのであるが、宗孝に実子はなく、養子も立てておらず、さらに殿中での刃傷であり喧嘩両成敗で板倉ともども改易・絶家となりかねなかった。たまたま居合わせた仙台藩伊達宗村が機転をきかせ、状況を知りつつも宗孝を屋敷で手当するよう細川家臣に命じ、家臣たちは存命を装って宗孝の遺体を藩邸に運び込んだ。そして、宗孝の弟の細川重賢を急ぎ末期養子として届け出た後、翌日に宗孝が手当の甲斐なく死去したと報告した。
  • 仙台藩の例
    寛政8年(1796年7月27日陸奥仙台藩伊達斉村が後継者を決めないまま急死した時、長男の周宗乳児、次男の斉宗が生まれたのは翌月だったため、幕府はおろか藩内にも機密扱いとした上で、同年8月1日に斉村の病気回復が遅れている旨が幕府に報告され、藩内には同年8月12日に死去したと公表の上で3日後、幕府に斉村の病気による周宗の末期養子としての相続願いが出され、10月29日に周宗が家督を相続した。
    文化6年(1809年)に周宗は疱瘡にかかり、回復の兆しが無いため文化9年(1812年)に弟の斉宗を末期養子に定め、藩主の地位を譲って隠居した。周宗は将軍の御目見をしていなかったが、11代将軍徳川家斉の娘と婚約していたため、特例として認められた。
    しかし、実際には周宗は発病後間もなく死亡しており、以後は存命を装っていたとも伝えられている。
  • 土佐藩の例
    嘉永元年(1848年9月18日土佐藩山内豊惇が、先代藩主豊熈の死により家督を相続して2週間足らずで急死した。藩は幕閣に根回しして、豊惇は表向きには病気のため隠居したことにし、翌年2月に死が公表された。その間に、分家の豊信(容堂)が家督を相続した。
  • 笠間藩の例
    嘉永3年(1850年3月29日常陸笠間藩牧野貞久は16歳で死去した。藩は末期養子が可能な年齢の下限(17歳)まで貞久の存命を装って、翌嘉永4年(1851年2月10日に死去したと発表し、一族の貞直が養子となり家督を相続した。
  • 彦根藩の例
    安政7年(1860年)3月3日、桜田門外の変近江彦根藩主の大老井伊直弼は殺害されたが、混乱を恐れた幕府によって表向きには負傷によりしばらく休養とされた。そのため墓所に記された没日も実際の3月3日とは異なり、表向きは3月28日を命日としている。直弼は3月晦日に大老職を正式に免じられ、閏3月晦日に死が公表された。その間、3月10日に彦根藩は幕府に直弼の次男の直憲を嫡子とする旨を届け、4月28日に至って家督相続を許された。

参考文献[編集]

  • 『三百藩藩主人名事典1』(新人物往来社
  • 『三百藩藩主人名事典4』(新人物往来社)
  • 大森映子『お家相続―大名家の苦闘』(角川選書)

関連項目[編集]