マイナスイオン

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マイナスイオン（和製英語^[1]）は、1999年ごろから2003年にかけて「健康によいもの」として日本ではやった流行語である^[2]。統一的な定義もなく、標榜されたさまざまな効果効能の中には科学的に研究されたものもあるが、未実証である。従い、このような現状でこれらの効果効能を謳う商品は薬事法や景品表示法に違反する。しかしマイナスイオンの効果効能を謳う業者や違法表示商品や健康本は未だに後を絶たない。これらの業者・商品・健康本は科学とは異なる価値や論理を持つ疑似科学の一分野である。

目次 1 概要 2 曖昧な「マイナスイオン」 2.1 様々な定義で用いられている現状 2.2 「大気イオン」との混同 2.3 物質は何か？ 3 「マイナスイオン」のうたかたな流行 3.1 流行の実態と疑似科学商品批判 3.2 マイナスイオン「健康論」の起源 3.3 あるある大事典とマイナスイオンブーム 3.4 景表法改正による取締り強化とブーム沈静化 4 マイナスイオン商品 4.1 業者が主張するマイナスイオンの効能 4.1.1 業者の主張 4.1.2 マイナスイオン商品が標榜する効能 4.1.2.1 除菌イオン 4.1.3 マイナスイオン効果を標榜しているメーカー 4.2 マイナスイオン発生器 4.2.1 市販されている発生器の種類 4.2.2 マイナスイオン密度の測定 4.2.3 特許庁等の対応 4.2.4 東京都生活文化局の対応 5 「マイナスイオン」研究の実態 5.1 日本国内のマイナスイオン研究の実情 5.2 国外論文誌におけるnegative air ions研究 5.3 医学的実証 5.3.1 実証されていないマイナスイオンの効能 5.3.2 「代替医療」の事例 6 文献 6.1 マイナスイオン推進者による総説等 6.2 マイナスイオン批判者による解説等 7 ニセ科学か未科学か 8 脚注 9 関連項目 10 外部リンク

[編集] 概要

マイナスイオンの流行語としてのピークは2002年夏ごろである。「マイナスイオン商品」という実証無しに勝手に効果効能を標榜する様々な商品が大量に市場に溢れる現象がおこり、社会問題となった^{[3] [4]}。

この「マイナスイオン」は自然科学の用語ではない^[5]。用語の明確な定義も無く、標榜するその効果効能は（「リラックス云々」など人間の感性的作用については）偽薬効果の可能性も考えられよう。この用語が実際に何の物質や現象を指すかさえも曖昧であり、その時々で使う人によって指す対象が異なるような言葉である。にも関わらず、健康本や健康関連商品を説明する文脈では、あたかも科学かの如く装う。以上の特徴はこれが典型的な疑似科学用語であることを示している^[6]。 疑似科学用語はあたかも科学的に健康効果があるかのごとく消費者を欺き商品の購買意欲を誘うものとして問題視されている。

[編集] 曖昧な「マイナスイオン」

[編集] 様々な定義で用いられている現状

マイナスイオンは自然科学の用語ではない。マイナスイオンの健康本^[7]やマイナスイオン商品^[8]などによって、イメージが形作られた造語である。

「マイナスイオン」は学術用語ではなく、科学的な標準定義も存在しない。「マイナスイオン」の用語は使用者により異なる意味で用いられているのが実態である。例えば、「マイナスイオンとは電子e^-である」^[9]、「原子，分子に電子を付着させた状態がマイナスイオン」^[10]など様々な相互に矛盾する記述が散見される。 なお科学分野の事典で唯一「マイナスイオン」の記述が掲載されている『科学大事典第2版』^[11]では印象記述にとどまり、マイナスイオンの科学的な標準定義の記述等はない。

国内の物理学分野では、陰イオンの意味で「マイナスイオン」が使われる例があり、例えば理化学研究所の分子動力学研究において「プラスイオン」、「マイナスイオン」という用語が用いられている^[12]ほか、日本学術振興会総合研究連絡会議透明酸化物光・電子材料第166委員会でも結晶中のナノ構造に関連して「マイナスイオン」が用いられている^[13]。

また、製品表示の記述では、マイナスイオンに様々な意味・イメージが付与されているが、一例として2002年に掃除機にマイナスイオンブラシを取り付けた松下電器産業は摩擦帯電の意味で使用した。また、一部の洗剤など液体の表示にも「マイナスイオン」が記述されることがあった^[14]。この場合は液中の何らかの成分を指しているはずであり、大気イオン（後述）とは異なる。

[編集] 「大気イオン」との混同

『科学大事典 第2版』では、「マイナスイオン」を負の大気イオンと解釈する記述がある^[15]。 山形大学データベースアメニティ研究所の「マイナスイオン」の用語説明^[16]にも、「マイナスイオンは負の大気イオン」との記述がある。またマイナスイオン業者の「マイナスイオン商品」の説明文^[17]において、負の大気イオンの事を「マイナスイオン」と呼ぶ例が見られる。このように「マイナスイオン」と「大気イオン」を混同する事例があるが、本来後者は大気電気学に於ける厳密な学術用語であり、前者の持つ「健康になんとなくいい」云々のニュアンスは内包していない。

『大気電気学概論』では両者の混同を避けるために以下のような記述がある。

大気電気学では負イオン (negative ion) と呼ぶが、健康問題に関係するときはマイナスイオンと呼んでいるので、以下、この呼び方をする。また、正イオン (positive ion) のことをプラスイオンと呼ぶ。--日本大気電気学会編、『大気電気学概論』（初版）、p.144、コロナ社、2003年3月

^[18]

[編集] 物質は何か？

「マイナスイオン」は既述したように定義が曖昧で意味が拡散しており、そのため物質が特定できるような用語ではない。

そこで参考までに、負の「大気イオン」と仮定して概略説明する。負の大気イオンの組成は、大気の条件や大気イオンの発生方法により異なる場合があることから、マイナスイオン発生器等で発生させた雰囲気（atmosphere）中の「マイナスイオン」を物質として特定するためには、大気イオンの質量分析をその都度行う必要がある。しかし「マイナスイオン」の学術的な研究においては、質量分析は一部^[19]を除いて実施されていない。「マイナスイオン商品」の説明においても同様で、この商品が発生させた「マイナスイオン」が実際にどのような物質を指すのかを明示しているものはない。

[編集] 「マイナスイオン」のうたかたな流行

[編集] 流行の実態と疑似科学商品批判

「マイナスイオン」が商品で使われる文脈では、「マイナスイオンは常に好ましいもの」と位置付けられている。それに対して「プラスイオン」という反対概念を設定させ、こちらは「様々な害悪を発生させる根元」とされる。そして善悪二元論の論理でマイナスイオンを身の回りに満たす方法が提唱する、というのが「マイナスイオン専門家」^[20]のステレオタイプな説明であった。

マイナスイオン商品の解説や、健康本の著述の中には「マイナスイオンが疲労回復・精神安定を始めとする様々な健康増進効果をもたらす」と主張するものがあるが、これらの効果は客観的に証明されたものではない。また、本来のイオンとは関連性のない効果や現象を混合したものもマイナスイオン効果と呼称している場合もある。

雑誌・健康本の世界では、実証されていない様々な効果効能が標榜された^[21]。健康増進に寄与することが実証されていなくとも、商品販売とは関係がなければ、書物の記述は薬事法の規制対象外であるためである。これらの言説がマスコミ（特にテレビ）やインターネットで引用され、言説が拡大再生産された（参考：アカデミック・マーケティング）。

流行が過熱した2002年頃には、流行に便乗して、様々な「マイナスイオン商品」が発売された。エアコン・冷蔵庫といった大型で高価な家電製品、衣類・タオル・マスクなどの繊維製品、マッサージ器やドライヤーなどの健康機器・美容機器、芳香剤・消臭剤などの日用品、自動車用品^[22][23]、パソコン^[24]、パソコン関連製品など多岐にわたっている。また、マイナスイオンを発生させるという触れ込みの商品であっても、実際には単なる置物・装飾品・印刷物^[25]であるものも存在する。何かが発生しているように見せかけるため、音や光を出す商品や説明文書を添えた商品も存在する ^[26]。 マイナスイオンの健康問題を扱う一般書籍^[27][28][29]やマイナスイオン商品の広告^[30][31][32]の中には、科学としてマイナスイオンによる効能を扱うものが見られる。マイナスイオンの疑似科学性を批判してきた菊池誠は、以上の特徴は「マイナスイオン」が典型的な疑似科学用語であることを示していると述べている^[33][34]。「マイナスイオン」という用語は、あたかも科学的に健康効果があるかのごとく消費者を欺き、商品の購買意欲を誘うものとして問題視されている^[35]。

[編集] マイナスイオン「健康論」の起源

換気論の分野で、19世紀末から20世紀初頭の欧米で一部の学者（1910～1920年頃のSteffens、Dessaurなど）が負の空気イオン（negative ions、negative air ions）が健康に好影響を与えるとする仮説を主張していた^[36]。科学的根拠が弱く、臨床実証もされているとはいえないこの仮説は、西川義方^[37]らが医学書^[38]に記載したことから国内でも知られるようになった。次いで1940年前後には、北海道帝国大学医学部で空気イオンの医学的研究をしていた木村正一らが欧米の学者の説と自身の研究をまとめて出版した^[39][40]。

これらの仮説は単純な二元論である。すなわち、負イオンは健康に好影響を与え、正イオンは悪影響を与えるとする説である（南風が吹くと空気のプラスイオンが増えるため、人の精神に悪影響を与え犯罪発生率が上がるといった説が主張されていた）。空気イオン説が国内で言われるようになったのは、これらの医学書の記述が発端となっている。

日本以外の国では、 健康機器としてion generating device（イオン発生装置）が1950年代頃に一時的に流行したことがあった。しかし1960年代初頭には、イオン発生装置や副産物のオゾンに対して米国食品医薬品局（FDA）が警告を出したことにより、イオン発生装置は健康市場から制限を受けることになった^[41]。結果として業者らは、空気清浄機として販売しなければならない状況になった^[42]。

これらの空気イオン商品は数十年後の1990年代、「マイナスイオン商品」と名称を変えて日本に再登場した。

[編集] あるある大事典とマイナスイオンブーム

1990年代後半よりマイナスイオン商品は散発的に販売されていたが、ブームのきっかけは1999年から2002年にかけてテレビの情報バラエティ番組「発掘!あるある大事典」^[43]がマイナスイオンの特集番組を放送したことであった^[44]。番組ではマイナスイオンの効能が謳われ^[45]、ブームに火がつき、マイナスイオンは2002年の流行語となった^[2]。

なお当時の家電市場は不況^[46]であり、大手家電各社はなりふりかまわず、様々なマイナスイオン商品を販売したが、その効果効能の実証をしてはいなかった。2002年の家電販売店の店頭は一時マイナスイオン商品に溢れかえった状態となった。そのため、2002年上期の日本経済新聞社発表のヒット商品番付ではマイナスイオン家電は小結にランクされた。家電以外でも、繊維製品や雑貨品各社もブームに便乗して、マイナスイオン効果を謳う商品を市場に投入した。これらの商品も臨床実証がされぬまま、情緒的に効果や効能が謳われた。

[編集] 景表法改正による取締り強化とブーム沈静化

2003年になると景品表示法が改正されて商品の表示に対しては合理的な根拠が要求されることとなり、マイナスイオンブームの逆風となった。この法の施行の後、大手家電はマイナスイオン家電のパンフレットから効果効能の記述を削除し、そしてマイナスイオン家電自体を販売中止としていった。

2003年8月には、マイナスイオンブームの旗手であり、マスコミに頻繁に登場していた堀口昇が経営するメーカーが製造するマイナスイオン器具関係が薬事法違反で行政処分を受けた。これ以降、堀口昇がマスコミに取り上げられることは稀となった。

2004年になると、マイナスイオン関連製品の月別発表件数は最盛期（2002年8月）の1/10以下となり、マイナスイオンブームは沈静化した^[47]。沈静化した後もマイナスイオン製品の効果効能を信じて期待している消費者はいるが、効果を実感できなかったという消費者のアンケート結果が公開されたことや、また効果の究明が全く不十分と指摘する学識経験者の声が広まり、またメーカーが効果を検証していないことが明らかになるに従い、効果を疑問視する消費者も増えてきた^[48][49]。

さらに2006年11月には、東京都はマイナスイオン商品を科学的根拠が薄弱として、複数の業者に対し資料提出要求及び景品表示法を守るよう指導を行った（後述）。

また2008年2月には、マイナスイオン等による「自動車の燃費向上グッズ」が効果無しとして、業者19社が公正取引委員会によって排除命令を受けた。^[50]

現在ではかつてのマイナスイオンのブームは終結しており、大手家電メーカーがマイナスイオンを機能として表示しているものはドライヤーぐらいであるが、これも除電機という昔からある概念で説明ができる。 しかし、一部の家電業者は現在もエアコン・扇風機・加湿器・除湿機等の商品をマイナスイオン機能付きで販売しており^[51]、 また地方の観光地などでは、ブームの名残りの商品が販売されていることがある ^[52]。

[編集] マイナスイオン商品

[編集] 業者が主張するマイナスイオンの効能

[編集] 業者の主張

既出のように、大気中には大気イオンが微量であるが存在している。大気汚染がある場合や、人工空間等では、大気中の帯電粉塵により中和され、大気イオン濃度は小さくなる。これは科学的な記述である。

しかし、マイナスイオン商品を販売する業者は論理を飛躍させて、実証されていない健康効果や検証されていない効果を述べる（例：「滝の側で高イオン値が観測されるとして、滝の側の爽快感はマイナスイオンが豊富だからだ」などど主張する）。確かに滝の側の爽快感を感じることはあるが、これは飛び散った細かな水滴が気化する時の気化熱による空気の冷却^[53]による涼しさ、都会の喧騒から離れたことによる静けさ（滝の音のみ聞こえる）や空気の清浄さ（車の排ガスなどのない）、また木々の緑が目に及ぼすやさしさ等、これらの普通に想定される快適要因による説明で十分であり、あえて科学的に実証されていない「マイナスイオン」を原因として持ち出す必要はない^[54]。 人工空間のような非自然的環境では「プラスイオン」が多く存在しており、これらが様々な疾患の原因であるとの主張もある。中には、プラスイオンが精神の混乱や荒廃を促し、犯罪を引き起こす原因であると主張するものもある^[55]。

マイナスイオン同様、「プラスイオン」も科学的に定義されていない。このプラスイオンと疾患の因果関係は、科学的・医学的に実証されたものではない。

[編集] マイナスイオン商品が標榜する効能

マイナスイオン商品が標榜する効能としては、精神安定・不眠の改善、アレルギーの抑制・血液浄化といった人体に直接作用するものから、空気浄化、脱臭、除菌といった環境に作用するものなどがある。

様々な商品が様々な効能があることを直接・間接に示唆しつつ販売された。

これらの効能はいずれも実証されていないため^[56]（後述）、大手メーカは「マイナスイオン」を宣伝文句としては避ける傾向にある。

行政では不実証の効果効能標榜に対して規制取締りを行っている。特に人体への作用と標榜するものに対しては薬事法違反となる。例えば、東京都では「マイナスイオン関連商品」に対して、「病気の治療を目的として使用することを標ぼうする場合は医療機器に該当」するとし薬事法違反を警告している。またここでいう「問題となる標ぼう」について、「血液をサラサラ」、「心臓病の予防精神安定」、「不眠症の解消体細胞の活性化」等の具体的事例を挙げて説明している。^[57]

[編集] 除菌イオン

マイナスイオンに類似したものとして、大手家電メーカーのシャープは、放電により生成した大気イオンに除菌効果があるとし^[58]、これを「除菌イオン」と名付けてエアコンや冷蔵庫を販売している。開発者による技報^[59]によると除菌効果は、放電で同時に発生したオゾンによるものではなく、正イオンと負イオンの反応により生成した活性酸素（OHラジカルなど）のタンパク質変性作用がウイルスを不活性するとしている。これは「マイナスイオン＝正」「プラスイオン＝悪」の二元論で説明する健康本のマイナスイオン説明とは異なっている（健康本の理屈では、正イオンをも放出するシャープの家電製品は健康に悪いことになる）。従いシャープでは「マイナスイオン」という用語を避け、「除菌イオン」という新しい用語を使用している。 なお、このシャープの除菌イオンの「除菌効果の実空間での実証」が、開発者以外の第三者によってなされた科学論文は現在のところ存在しない。

[編集] マイナスイオン効果を標榜しているメーカー

マイナスイオン商品を販売する大手家電（2007年12月現在）

• 三洋電機 (製品：ドライヤー^[60])
• 東芝 (製品：ドライヤー^[61])
• 日立製作所 (製品：ドライヤー^[62])
• テスコム (製品：ドライヤー^[63])

マイナスイオンに類似する商品を販売する大手家電

• 松下電器産業 (製品：エアコン「メガアクティブイオン」、ドライヤー「nanoe（ナノイー）イオン」^[64])
• シャープ (製品：空気清浄機「除菌イオン」^[65])
• コロナ (製品：エアコン「プラズマイオン」^[66])

このようにマイナスイオンという言葉を宣伝に用いるメーカーもあれば、独自の名称を用いるメーカーもある（科学用語ではない）。^[67]

[編集] マイナスイオン発生器

[編集] 市販されている発生器の種類

市場では、マイナスイオンを発生すると称する様々な商品が販売されている。 代表的なものは以下のとおり。

1. コロナ放電方式発生装置
2. 電子放射方式発生装置
3. プラズマを利用した発生装置
4. レナード方式発生装置
5. 天然鉱石を用いるもの ― トルマリン鉱石等
6. 植物の加工品 ― 木炭、竹炭
7. その他 ― 観葉植物（サンセベリア）等

1～3はいずれも放電により大気を電離させる。コロナ放電のような無声放電では、人体に有害なオゾンが発生する。

4はレナード効果（水滴分裂による帯電）によるものである。この場合、負イオン濃度だけでなく、湿度も増加させる。

5のトルマリンの結晶は、その圧電効果や焦電効果により、衝撃や熱が加えられると大気を電離させて負イオンを発生させる可能性がある。しかし、常時、歪みや熱が加えられなければこの状態は続かず、静止状態では負イオンは発生しない。また粉末状のトルマリンでは電離に必要な電圧が出るとは考えられない^[68]。そのため、原料のトルマリン粉に放射性同位元素を混入した商品が存在する。この場合は放射性同位元素から放出される電離放射線により大気を電離させて負イオンを発生させる可能性があるが、同時に低線量放射線の健康影響（被曝）が心配される^[69]。

7：愛媛大学農学部の仁科弘重教授は、観葉植物とマイナスイオンの濃度の関係について実験を行い、観葉植物の有無、配置によって濃度が変化することを示している^[70]。(しかし日本機能性イオン協会は「植物の放出エネルギーによるイオンの生成は考えられない」^[71]としている)

[編集] マイナスイオン密度の測定

発生器の性能を示す指標として、マイナスイオン密度（あるいは濃度）が用いられる。これは「マイナスイオン密度測定器」で測定される値であるが、この装置の多くは、大気イオンの濃度測定法を利用している。しかし、この測定器は原理的にさまざまな環境因子（温度・湿度・エアロゾル濃度）の影響を受けるため、信頼できるデータを得るためには、科学的な測定技術と知識が必要である。 例えば測定時には湿度が敏感に影響するはずだが湿度の影響をどう取り除いたのかの説明が無いとの意見がある^[72]。 すなわち（高湿度である）滝の側や湿気の高い森林の中などでの測定は、測定に影響を及ぼす環境因子をきちんとコントロールしなければ科学的に信頼性のあるデータは得られない。

このように信頼性に疑問があるイオン測定データが増え続ける可能性が懸念される状況の中、マイナスイオンブームの最中の2002年にマイナスイオン業界の支持の元で設立されたNPO法人日本機能性イオン協会（会長 中江茂 東京理科大名誉教授）^[73] が利害関係人として、みずから作成した「空気中のイオン密度測定方法」の原案を提出してJIS制定を申し出た。日本工業標準調査会は提出原案の審議の後、空気中におけるイオン密度の測定方法及びイオン発生器によって生成されるイオン発生量の測定方法として、2006年11月にJIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」^[74]を制定した。なお、これは測定方法に関する規格なので、「イオン化学種は何か」「イオンが健康に良いかどうか」に関する説明は一切含まれていないことに注意しなければならない^[75]。

[編集] 特許庁等の対応

特許庁は、平成17年度特許出願技術動向調査報告書「多機能空気調和機」^[76]において、空気調和機の4つの基盤技術の一つに「オゾンやイオン発生などの電気技術」を挙げ、物質富化機能としてマイナスイオンに関する特許が多いことを指摘している。また、工業所有権情報・研修館は、2004年3月にマイナスイオン発生器の技術動向等を解説した特許流通支援チャート「マイナスイオン発生機」^[77]を作成し、マイナスイオン技術の概要、企業等の特許情報等を公開している。この中で、市場への商品投入後に学術研究が追いかけているのが現状であり、「マイナスイオン発生器の効果については、科学的に完全に解明されていない状況の下で社会的に注目されてきたことにも留意する必要がある」ことを指摘している。

[編集] 東京都生活文化局の対応

東京都生活文化局は、2006年11月、「マイナスイオン商品」に対する注意を喚起し^[3]、「マイナスイオンの効果を謳う商品の表示」に関する科学的検証結果を公表した^[4]。これによると、景品表示法の観点から、マイナスイオン商品のインターネット表示8件を科学的に検証した結果、マイナスイオン発生量に関する表示には客観的実証が認められず、十分な情報・根拠の表示も不十分であると指摘した。さらに、マイナスイオンの存在自体を否定したり、すべてのマイナスイオン商品の効果・性能を否定するものではないと断った上で、調査対象の8件の商品について、マイナスイオンの効果や性能に関する表示に客観的実証が認められない点を指摘した。対象となった事業者に対して景品表示法の遵守を指導すると共に、通信販売・訪問販売の関係業界に対して客観的事実と根拠に基づく表示の適正化等を要請した。

[編集] 「マイナスイオン」研究の実態

[編集] 日本国内のマイナスイオン研究の実情

ブームの最中の2002年を中心に、多くの日本人研究者は「マイナスイオン」という用語を用いて、生体・生物学的影響に関する研究発表を国内の学会で発表した。論文検索^[78]を用いて、題名に『マイナスイオン』を含み、かつ、生体・生物学的影響に関する国内学会発表を検索すると、少なくとも29学会^[79]で計56件の発表を確認できる。筆頭発表者の所属を見ると、大学が37件^[80]、その他が19件^[81]であった。産学共同の状況では56件中14件が大学と企業との共同研究であった。

なお発表年別集計では、1994年が1件、1995-1999年が8件、2000-2004年に46件と大きく増加したが、2005年以降が1件と激減している。このように「マイナスイオン研究ブーム」は現在では収束している。

これら学会発表には第三者による審査（科学的検証）がない。発表の一例としては、マイナスイオン環境をイオン濃度のみで分類し、人間の感性的作用に関する場合では、被験者に対する自覚症状や自律神経活動のt検定や分散分析でその影響を評価しているが、質量分析によるイオン化学種の同定がされているものはほとんどどみられない。また、被二重盲検法を導入した研究はほとんど見られない。

なお、査読付き原著論文(国内誌）は、過去2件ある。何れも、渡部一郎北大助教授（当時）によるものである^[82][83]。これらの論文について第三者による追証は現時点でない。

以上のように、日本人研究者らによって「マイナスイオン」という用語が用いられた研究発表が2002年前後に多数なされた。しかし負の大気イオンの替わりにこの用語を用いることは、国内の学界において広く認知されてはいない^[84]。「マイナスイオン」は本記事の冒頭で述べたように定義が定まっていない用語である。なお前述の『科学大事典第2版』^[11]の「マイナスイオン」の解説では、「人体への好影響が言われているが詳細は不明である」との記述がある。

[編集] 国外論文誌におけるnegative air ions研究

負の大気イオン(negative air ions)の生体・生物学的影響に関する論文（主に国外論文誌に掲載）を、生命科学系文献データベースPubMed（MEDLINE）にてキーワードを"negative air ion(s)" OR "negative ion(s)"で検索し、生体・生物学的影響に関する論文のみ抽出すると、1959年から2007年までの48年間で63件（平均1.3件／年）確認できた^[85]。論文誌別にみると、International Journal of Biometeorologyが8件^[86]、Biofizikaが4件、Natureが3件^[87][88][89]（活性酸素による殺菌の研究）、その他（Scienceに1件^[90]を含む40誌）に掲載されている。著者の国別を見ると、USAが12件、Russiaが9件、Japanが8件、UKとGermanyが各4件、その他^[91]であった。これらの論文のうち、効果に否定的な結論を示す論文もいくつかある^{[92][93][94][95]}。

負の大気イオンの論文は、このように長期間に渡りある程度の量が発表されてはいる。 しかし大気イオンの効果には未解明（再現性の問題、試験方法や評価手法の妥当性の問題、第三者の追試の有無の問題、合理的な説明の問題等・・）の部分が多く、健康作用については疑問視する研究者もおり、大気イオンの効果が医学的に認められているわけではない。仮説の実証には今後の更なる検討が必要である^[96]。また効果の機序を合理的に説明している論文も存在しない。

なお、疑似科学の批判者として知られるテレンス・ハインズは自著^[97][98]の中で以下のようにコメントしている。「（要約）空気イオン（air ions）の人間行動への影響を示す研究がいくつかあるが示された効果は小さく、また被験者により正反対の効果をも示す別の研究結果もあり、さらに全く効果が見られないとする別の研究結果もある。よって実商品の応用に使うには無理だ。つまりこの「効果」を「マイナスイオン生成機」の購入正当化の理由にはできない。」

[編集] 医学的実証

[編集] 実証されていないマイナスイオンの効能

前段のように、マイナスイオンの効能で、根拠に基づいた医療の考え通りに実証されたものはない。 例えば、イオン化処理した空気で喘息発作が改善したと言説しても、単なる水蒸気や空気と比べて本当に差があるのか等、二重盲検法を用いて臨床実証しなければその言説が科学的に正しいとは言えない。効果効能を謳うためには、新薬の開発時と同様に本格的な臨床試験が必要であるが、そのような実証例はない。

マイナスイオン商品で医療機器の認可を受けたものは存在しない。従い、マイナスイオン商品で疾病の治療・予防などの効果効能を標榜すると、薬事法に抵触する。実際に、医療機器メーカのセルミ医療器(株）は、2003年8月に薬事法違反で業務停止処分を受けた^[99]。

また、このような健康商品では、一種の心理効果・偽薬効果が働く。

[編集] 「代替医療」の事例

以上のように、医学的にはマイナスイオンの効能は実証されていない。しかし実証された療法としてではなく代替医療として自主的に臨床現場で使用が試みられている例がある。（なお以下の「療法」は医療機関が自主判断で行っているものであり、厚生労働省が関知する医療行為ではない）

東京女子医科大学^[100]付属青山自然医療研究所クリニックは「マイナスイオン療法」を行っている^[101]。統合医療を実践する上での問題点や本クリニックの実践内容については、日本補完代替医療学会誌に掲載された論文^[102]に詳しく書かれている。なお、「マイナスイオン療法」は他の代替医療と同様、健康保険は利かない。

[編集] 文献

[編集] マイナスイオン推進者による総説等

• 渡部一郎「空気中マイナスイオンがヒトへ与える影響の研究の取り組み」『臨床環境医学』11巻2号、63-71頁、2002年。
• 琉子友男「体によいマイナスイオン - マイナスイオン研究の歴史と最近の研究動向 -」『放射線と産業』96巻、71-79頁、2002年。 - 他のマイナスイオン(negative air ion)研究者の研究のまとめであり、研究成果の妥当性についての考察を目的としたものではない）。
• 西岡将輝「マイナスイオンの測定技術と最近の研究動向」『におい・かおり環境学会誌』34巻6号、241-244頁、2003年。 - 大気イオン測定技術に関するまとめ

[編集] マイナスイオン批判者による解説等

• 安井至「マイナスイオン論争 - 未科学がなぜ大メーカーによって製品化されるのか」『化学』58巻10号、18-22頁、2003年。
• 安井至「マイナスイオンとは何か」『月刊理科教室』46巻10号、8-15頁、2003年。
• 菊池誠「疑似科学の現在」『科学』76巻9号、902-908頁、2006年。
• 小波秀雄「「マイナスイオン」がニセ科学である理由」『化学』62巻4号、22-26頁、2007年。
• 小波秀雄「マイナスイオンとはなんだろうか」『RikaTan』1巻5号、44-46頁、2007年。
• 松永和紀『メディア・バイアス - あやしい健康情報とニセ科学』光文社〈光文社新書〉、2007年、ISBN 978-4-334-03398-9。

[編集] ニセ科学か未科学か

マイナスイオン批判者の菊池誠は、マイナスイオンを「ニセ科学」としている。大気イオン（大気電気学）専門家の論文(?)に対しては、最大限好意的に譲歩して「未科学」としている。^[103][104]

小波秀雄（京都女子大学）も、マイナスイオンを「ニセ科学」と表現している。小波は「ニセ科学」が流行してしまった理由のひとつとして、「専門家の言語表現と一般の日常用語の感覚にあるズレ」について言及している。すなわち、専門家は「～は絶対にありえない」という表現は使えないため、「確率的にはきわめて低い」などと表現するが、これを一般の人の受け止め方では「実際に起きるかもしれない」となってしまうという^[105]。

また、同じくマイナスイオンを批判している安井至は、実証されていないマイナスイオンの効果効能をあたかも実証されたもののように言説したり宣伝したりすることは非科学であり、「科学的迷信」として糾弾している。ただ「純粋に物質の追及を行なう試み」に対しては未科学と表現している。^[106][68]

[編集] 脚注