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'''ブルーカーボン'''（[[英語]]: [[:en:Blue carbon|<span lang="en" dir="ltr"> Blue Carbon </span>]]）とは、[[海洋生態系]]に蓄積される[[炭素]]のことである{{R|maffco2kyushukotei}}。また、海洋生態系によって海中に蓄積される炭素固定能のことを指す場合もある{{R|kaigan.70.I_1196}}。 |
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ブルーカーボンとは、[[海藻]]や[[海草]]、[[植物プランクトン]]などが主に[[光合成]]によって、[[大気]]中から[[二酸化炭素]](CO{{sub|2}}) を取り入れ、それを[[動物]]が利用するという一連の[[プロセス]]の中において、海洋生態系に吸収及び[[炭素固定|固定]]される炭素のことである{{R|maffco2kyushukotei}}。また、その炭素固定能のことについて指す場合もある{{R|kaigan.70.I_1196}}。ブルーカーボンは陸上に存在する森林などに蓄積される炭素であるグリーンカーボン（英語: <span lang="en" dir="ltr"> Green Carbon </span>）の[[対語]]であり、2009年に[[国連環境計画|国連環境計画]]（<span lang="en" dir="ltr"> UNEP </span>）によって命名された{{R|parico2sink}}。 |
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|title=グリーンインフラ 気候変動対策の切り札「ブルーカーボン生態系」 社会実装へカウントダウン（9） |
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2019年4月1日 (月) 06:34時点における版
ブルーカーボン（英語: Blue Carbon ）とは、海洋生態系に蓄積される炭素のことである[1]。また、海洋生態系によって海中に蓄積される炭素固定能のことを指す場合もある[2]。
概観
ブルーカーボンとは、海藻や海草、植物プランクトンなどが主に光合成によって、大気中から二酸化炭素(CO2) を取り入れ、それを動物が利用するという一連のプロセスの中において、海洋生態系に吸収及び固定される炭素のことである[1]。また、その炭素固定能のことについて指す場合もある[2]。ブルーカーボンは陸上に存在する森林などに蓄積される炭素であるグリーンカーボン（英語: Green Carbon ）の対語であり、2009年に国連環境計画（ UNEP ）によって命名された[3]。
ブルーカーボン生態系
地球上の生物により固定される炭素のうち 55%がブルーカーボンであり[4]、炭素を蓄積する作用（炭素固定能）を持った海洋生態系のことを特にブルーカーボン生態系という[5]。ブルーカーボン生態系の生息場は地球上の海底の 1%未満であるが、それは海洋の堆積物中における全炭素貯留量の 50%以上に及ぶ炭素を含む[4]。
以下に、その生息場の例と特徴などについて示す。
- マングローブ林
マングローブとは、熱帯及び亜熱帯の潮間帯に形成される植物群落のことである[6]。特に、世界のマングローブ林の2割以上はインドネシアに集中して存在し、インドネシア、フィリピン、マレーシア、東ティモール、パプアニューギニア、ソロモン諸島の6か国にまたがる三角形の地域は、コーラル・トライアングルと呼ばれ、世界の海洋中でマングローブを含めた生物多様性が最も高い地域である[7]。マングローブ林は、熱帯雨林や温帯林などと比較して高い炭素貯留能力を持っている[8]。また、マングローブは林齢が上昇するとともに炭素の貯留能力が増すことが分かっているが、エビの養殖に利用されたり、工場用地や住宅用地のために埋め立てられるなどして、マングローブ林の面積は急減している[注釈 1][8]。マングローブ林における炭素貯留は、木質部への吸収よりも土壌中での堆積の部分が大きいことから、マングローブ林を開発した場合には土壌中に存在する大量の二酸化炭素が大気中に放出される可能性がある[9]。 UNEP は、マングローブ林の破壊行為は年間に最大で42億 US ドルの経済的損失をもたらすとして、REDD+ と同様の取り組みを促進している[10]。
- 塩性湿地
日本の塩性湿地植物には、アッケシソウ、シチメンソウ、ハママツナ、シオクグ、アイアシ、ヨシなどがある[11]。塩性湿地植物は、一般的に浸透圧が高いため、塩水中においても水を吸収することが可能である[11]。ただし、過湿条件や高い塩分濃度に対する耐性が種により異なることから、潮位や地盤の高さに沿うように帯状に分布する[11]。
- 藻場（もば）
藻場は岩礁で発達した海藻（かいそう）のコンブやワカメ、静穏で浅い砂泥性の場でよく発達した海産種子植物[注釈 2]である海草（かいそう/うみくさ）のアマモなどで構成される群落とそれを基礎とした生物群集や環境のことである[12][13]。ただし、海藻類のみで構成されるものを海藻藻場[14]、海草類のみで構成されるものは海草場[15]や海草藻場のように区別して表記をすることがある[13]。また、特に熱帯性の小型海草類で構成されるものを熱帯海草藻場という（日本では[[奄美大島以南にみられる）[13]。さらに、構成する海藻や海草によってアマモ場、アラメ・カジメ場、ガラモ場、コンブ場]]などとも表記される[注釈 3][12][13]。
海洋生態系による炭素の吸収と温暖化対策
人為起源炭素収支
以下に人為起源炭素収支（2002年 ～ 2011年）を示す[16][17]。
- 二酸化炭素吸収源
- 陸域生態系による吸収（ 25 ±13 ）
- 海洋による吸収（ 24 ±7 ）
- （概説）海洋による炭素の吸収
温室効果ガスの吸収
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大気と海洋の間では温室効果ガスの交換が行われており、経済活動で大気中に放出された二酸化炭素の約 30% を海洋が吸収する[21]。ただし、メタン(CH4} と一酸化二窒素(N2O)は自然を起源とし、ハロカーボン類[注釈 6]は成層圏に吸収される[21]。大気中に排出された二酸化炭素の地球温暖化への寄与の割合は約 56% である（気候変動に関する政府間パネル(IPCC)、2013年）[21]。 二酸化炭素の吸収についての研究は、グリーンカーボンに関連するものが主であったことなどから、ブルーカーボンに関連する研究は遅れており[3]、河口や内湾は市街地からの生活排水や枯れ葉などが流れ込むことによって有機物などの栄養分をプランクトンが分解するため、二酸化炭素の排出源であると考えられていたことがあった[22][23]。下水処理では、二酸化炭素を発生させる炭素を除くことよりも海中において分解される栄養分であるリンや窒素を除く方が困難であり、この栄養分が海洋注の植物プランクトンや植物を成長させることにより、大気中の二酸化炭素が吸収されることに繋がり[23]、アマモ場は1年間に約20 - 35t ha[注釈 7]の炭素を貯留している[24]。
陸域及び海域の炭素貯留量[24] 干潟（裸地）
19.1 ～ 24.9 ｔC/ha [注釈 7]
藻場
20.9 ～ 35.0 ｔC/ha [注釈 7]
草原
53.2 ～ 112 ｔC/ha
森林
78 ～ 310ｔC/ha
しかし、リンや窒素は植物プランクトンの異常発生である赤潮にも繋がることがあり、ブルーカーボンについての研究成果は反映させるのが難しい[23]。2016年11月に発効されたパリ協定から1年後にあたる2017年11月においては、ブルーカーボンは一部の国での活用段階となり[25]、2018年時点ではオーストラリアや中国が先行している[26]。UNEP は、二酸化炭素を吸収する重要な場所として淡水と海水が混ざる汽水域にあるマングローブ林や塩性湿地、藻場を挙げている[27]。つまり、二酸化炭素貯留の機能を海洋生態系に求めている[28]。また、東京湾の大半では生物活動によって消費された二酸化炭素量が、有機物の分解によって生成された二酸化炭素量を上回り、二酸化炭素の吸収域になっている[29]。海藻の中では、コンブの二酸化炭素吸収量が特に優れているとされる[27]。また、海藻や海草、植物プランクトンなどを取り込んだ海洋生物は死亡すると一部は分解され、二酸化炭素に戻るが、その他の部分は分解されずに海底の堆積物中に固定される[24]。さらに、死亡した生物に貝殻がある場合には、貝殻の主成分が炭酸カルシウム(CaCO3)であるために、死亡後も長期に渡って堆積物中に固定される[24]。
日本国内における取り組み
- 全体
日本の海岸線は総延長が 35,126,093 m[30]でアメリカ合衆国より上位の世界6位であるため、コンブやワカメ、アマモ類などの藻場が広範囲に渡って分布しており、二酸化炭素の吸収力が高く[27]、日本の海洋生態系は年間 173万tの二酸化炭素を吸収していると試算されている[31]。また、2014年には港湾空港技術研究所などの共同研究グループが、日本沿岸の海草場（海草類のみ）が大気中の二酸化炭素の吸収源であることを世界で初めて報告している[15]。さらに、2017年には専門家などで構成されるブルーカーボン研究会が新たに設立された[27][32]。
- 横浜市
2017年に CNCA[注釈 8]に加盟し、2018年にはSDGs未来都市に選定され神奈川県横浜市は、海洋資源から温暖化対策をする横浜ブルーカーボン事業を始め、独自のカーボン・オフセット活動[注釈 9]に取り組んでいる[33][34]。
- 福岡市
福岡県福岡市は、博多湾NEXT会議と称した組織を設置し、博多湾におけるアマモ場の育成に取り組んでいる[27][35]。
- 新日鉄住金
新日鉄住金は、北海道などで鉄鋼の製造時に出た副産物を使用した肥料による藻場の再生を図っている[27]。また、2017年度には製鋼スラグで浚渫土を改質（カルシア改質）して二酸化炭素の固定化能力を算出するなどブルーカーボンの基礎研究を進めている[36]。
世界での動き
- 国連海洋会議
2017年6月の国連海洋会議[注釈 10]で国連加盟193か国は、「行動の呼びかけ」として、マングローブ、潮汐湿地、海草、サンゴ礁などの沿岸・ブルーカーボン生態系や幅広く相互連関する生態系を保護していくことに全会一致で合意している[37][38]。
- アブダビ・ブルーカーボン・デモンストレーション・プロジェクト
アブダビ・ブルーカーボン・デモンストレーション・プロジェクトとは、アブダビの沿岸生態系（マングローブ、海草、サブカ）の保全とブルーカーボンでアラブ首長国連邦の二酸化炭素排出量の相殺しようとするプロジェクトであり、アブダビ・グローバル環境データ・イニシアティブ(AGEDI)や UNEP などが行っている[39]。
脚注
注釈
- ^ インドネシア西部のバンダアチェでは、約100年前にあったマングローブ林の9割がエビの養殖池などに転換されている。また、2004年のスマトラ沖大地震・インド洋津波では、マングローブ林が残っていれば 70 % 程度、津波の高さを減らすことができたとされる。
- ^ 海草類は花を咲かせ、種子を形成する。
- ^
（参考）日本における藻場（海藻・海草）の種類
海草類
- アマモ場（熱帯海草藻場を含む）
- トチカガミ科
- （ウミショウブ、ヒメウミヒルモ、ウミヒルモなど）
- シオニラ科
- （ベニアマモ、リュウキュウスガモ、ボウアマモなど）
- アマモ科
- （スガモ、エビアマモ、オオアマモ、スゲアマモ、タチアマモ、アマモ、コアマモなど）
- ワワツルモ科
- （カワツルモ、ネジリカワツルモなど）
海藻類
- ガラモ場
- ホンダワラ科
- （アカモク、シダモク、タマハハキモク、ヤツマタモク、マメタワラ、ノコギリモク、オオバモク、ヨレモクモドキ、ウミトラノオなど）
- コンブ場
- コンブ科
- （マコンブ、ホソメコンブ〈非食用〉、ミツイシコンブ、リシリコンブ、ナガコンブ、オニコンブ、ガッカラコンブなど）
- アラメ・カジメ場
- コンブ科
- （アラメ、サガラメ、カジメ、クロメ、ツルアラメなど）
- ワカメ場
- チガイソ科
- （ワカメ、ヒロメなど）
- コンブ科
- （アントクメなど）
- テングサ場
- テングサ科
- （マクサ、オバクサなど）
- アオサ・アオノリ場
- アオサ科
- （アナアオサ、スジアオノリなど）
その他
- その他の藻場
- －
- （ － ）
環境省「藻場の復元に関する配慮事項」、水産庁「藻場の種類」により作成。
- ^ 大気中への残留二酸化炭素は次の式により求められる。
{（大気中への残留二酸化炭素）＝（大気中二酸化炭素増加量）＝（排出源）－ 吸収源）} - ^ 「トン炭素」とは、炭素の重量に換算した二酸化炭素の量のこと。
- ^ 「ハロカーボン類」とは、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素を含む炭素化合物の総称であるが、大半は自然界に存在しない。具体的には、クロロフルオロカーボン(CFC)、 ハイドロフルオロカーボン(HFC)、パーフルオロカーボン(PFC)、四フッ化炭素(CF4などが挙げられる。
- ^ a b c 干潟と藻場の炭素貯留量は、同じ面積の森林の約 1⁄8 から 1⁄2 に相当する。
- ^ 「 CNCA 」とは、2050年までに温室効果ガス排出量を80% 削減することなどを目標として掲げる世界の都市が加盟しているアライアンスである。
- ^ 「カーボン・オフセット」とは、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量と釣り合う排出削減及び吸収活動に投資することによって、排出される温室効果ガスを相殺させようという考えである。
- ^ 「国連海洋会議」とは、海洋の持続可能性を促進する取り組みを活性化することを目的とした会議である。
出典
- ^ a b “藻場・干潟の二酸化炭素吸収・固定のしくみ～ブルーカーボンの評価～（PDF：2,038KB）” (PDF). 水産庁 増殖推進部 研究指導課. p. 3. 2019年3月23日閲覧。
- ^ a b “都市沿岸域に造成された人工塩性湿地のCO2収支に関する現地調査”. 公益社団法人土木学会. p. 1. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b “ブルーカーボン:海草場は大気中CO2を正味で吸収している 2015年11月26日更新 日本沿岸の海草場は大気中二酸化炭素を正味で吸収している”. 国立研究開発法人 港湾空港技術研究所. 2019年3月23日閲覧。
- ^ a b “ブルーカーボンを利用した低炭素社会の実現” (PDF). 国立研究開発法人 港湾空港技術研究所. p. 1. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “第４回ブルーカーボン研究会が開催されます ～ブルーカーボン生態系の活用による将来のCO2吸収量見込みについて検討～”. 国土交通省港湾局. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “マングローブと環境問題”. 国立環境研究所. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “海の森を守り、地域社会を豊かに フィリピン、インドネシア”. 独立行政法人国際協力機構（ JICA ）. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b “パネル討論 「マングローブは地球の未来を救うでしょうか」 パネリスト：宮城 豊彦、井上 智美、持田 幸良 コーディネーター：馬場 繁幸”. 朝日新聞社. 2019年3月27日閲覧。
- ^ “ブルーカーボン:海洋生態系が吸収する二酸化炭素 世界でも稀な日本の産官学連携の取り組みに注目を”. 朝日新聞社. 2019年3月27日閲覧。
- ^ “ Destruction of Carbon-Rich Mangroves Costs up to US$42 billion in Economic Damages Annually - UNEP Report ” (English). United Nations Environment Programme (UNEP) . 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b c “2.7 海藻類 - 国土交通省” (PDF). 国土交通省. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b “藻場の種類”. 水産庁. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b c d “藻場の復元に関する配慮事項” (PDF). 環境省. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “生態系の“熱帯化”：温帯で海藻藻場からサンゴ群集への置き換わりが進行するメカニズムを世界で初めて解明 －気候変動、海流輸送、海藻食害による説明－”. 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立極地研究所. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b “初めて実証しました 日本沿岸の海草場が大気中の二酸化炭素を直接吸収している 気候変動対策としての海草場生態系の保全や再生への貢献に期待” (PDF). 独立行政法人 港湾空港技術研究所 沿岸環境研究領域 沿岸環境研究チーム. 2019年3月23日閲覧。
- ^ a b “海洋の炭素循環”. 気象庁. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “海洋による二酸化炭素吸収量(全球)”. 気象庁. 2019年3月26日閲覧。
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- ^ “ブルーカーボンって何？”. 八千代エンジニヤリング. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “海洋酸性化”. 気象庁. 2019年3月26日閲覧。
- ^ a b c “海洋の温室効果ガス”. 気象庁. 2019年3月26日閲覧。
- ^ “海草場:実はＣＯ２吸収の場 港湾空港技術研究所など発表”. 毎日新聞. 2014年3月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月23日閲覧。
- ^ a b c “「ブルーカーボン」は地球を救うのか?”. 科学技術振興機構. 2019年3月23日閲覧。
- ^ a b c d “干潟・藻場のもつ炭素貯留機能” (PDF). 三重県水産研究所 鈴鹿水産研究室. p. 1. 2019年3月27日閲覧。
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- ^ “東京湾は大気から大量の二酸化炭素を吸収 練習船『青鷹丸』、実習艇『ひよどり』を用いた定期航海による成果(東京海洋大学プレスリリース)”. 国立大学法人東京海洋大学総務部総務課広報室. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 国立天文台編「海岸線距離と沿岸島しょ数」『理科年表 2019』丸善出版、2018年、634頁。ISBN 978-4-621-30331-3。
- ^ “試算 年間１７３万トンのＣＯ２ 海が吸収 藻場保全急務”. 毎日新聞社. 2019年3月27日閲覧。
- ^ “第5回ブルーカーボン研究会が開催されます ～ブルーカーボン生態系の活用によるCO2吸収量見込みの試算結果について～”. 国土交通省港湾局. 2019年3月25日閲覧。
- ^ “海洋資源を活用した温暖化対策プロジェクト 横浜ブルーカーボン” (PDF). 横浜市温暖化対策統括本部. p. 1-2. 2019年3月24日閲覧。
- ^ “横浜市でのブルーカーボン事業の考え方”. 笹川平和財団海洋政策研究所. 2019年3月24日閲覧。
- ^ “博多湾NEXT会議 設立総会を開催しました（平成30年5月31日）”. 福岡市. 2019年3月25日閲覧。
- ^ “新日鉄住金、ブルーカーボンの基礎研究を本格開始”. 産業新聞社. 2019年3月25日閲覧。
- ^ “国連海洋会議が閉幕：各国、健全な海洋環境の回復に向け、断固とした緊急対策へ”. 国際連合広報センター. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “国連海洋会議とは”. 国際連合広報センター. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “ブルーカーボン”. 国連環境計画（ UNEP ）日本語情報サイト 日本UNEP協会. 2019年3月26日閲覧。
関連項目
- 環境省
- 国土交通省
- 農林水産省
- 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立極地研究所
- 独立行政法人国際協力機構（ JICA ）
- 国立大学法人東京海洋大学
- 国立大学法人東京大学大学院新領域創成科学研究科
- 国立大学法人東京農工大学
- 国立大学法人東京工業大学
- 国立大学法人北海道大学
外部リンク
- 国立研究開発法人 港湾空港技術研究所 沿岸環境研究グループ （日本語）
- UNEP 日本語情報サイト （日本語）
- UN Environment Programme ( UNEP ) （英語）
- UNEP 国際環境技術センター （日本語）
- ブルーカーボン研究会 (@blue_carbon_com) - X（旧Twitter）
