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* セブンデイズ （MONDAY→THURSDAY）/（FRIDAY→SUNDAY）
* セブンデイズ （MONDAY→THURSDAY）/（FRIDAY→SUNDAY）
* ブラフマン
* ブラフマン
* 宇田川町で待っててよ。
* [[宇田川町で待っててよ。]]
* [[女の子よ死体と踊れ]]
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* 通学電車
* 通学電車

2021年4月25日 (日) 19:05時点における版

曖昧さ回避 「日販」はこの項目へ転送されています。日販は1日あたりの売上高のことも指します。
日販グループホールディングス株式会社
NIPPAN GROUP HOLDINGS, INC.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 日販GHD（英略称：NIPPAN GROUP）
本社所在地 日本の旗 日本
〒101-8710
東京都千代田区神田駿河台4丁目3番地（新お茶の水ビルディング）
設立 1949年（昭和24年）9月10日
業種 卸売業
法人番号 2010001033269
事業内容 グループの経営戦略策定、経営管理および不動産管理
代表者 平林彰（代表取締役社長）
吉川英作（代表取締役副社長）
資本金 30億円
発行済株式総数 6000万株
売上高 5159億22百万円（2020年3月期）
営業利益 24億74百万円（2020年3月期）
経常利益 24億41百万円（2020年3月期）
純利益 7億81百万円（2020年3月期）
純資産 556億49百万円（2020年3月期）
総資産 2610億70百万円（2020年3月期）
従業員数 2,656名（5,714名）
（2020年3月31日現在）
支店舗数 10店（2020年3月31日現在）
決算期 3月31日
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人
東京事務所
主要株主 大株主の状況を参照
主要子会社 日本出版販売
日販物流サービス
出版共同流通
株式会社MPD
外部リンク https://www.nippan-group.co.jp/
特記事項：2019年10月1日に現商号へ商号変更。
持株会社体制移行に伴い第72期（2020年3月期）からグループの状況のみに変更。
従業員数欄の（外書）は、臨時従業員の年間平均雇用人員
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日本出版販売株式会社
NIPPON SHUPPAN HANBAI INC.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 日販（英略称：NIPPAN）
本社所在地 日本の旗 日本
〒101-8710
東京都千代田区神田駿河台4丁目3番地（新お茶の水ビルディング）
設立 2019年（平成31年）4月1日
（株式会社日本出版販売準備会社）
業種 卸売業
法人番号 5010001199727
事業内容 1.書籍、雑誌、教科書及び教材品の取次販売
2.映像及び音声ソフトの製作、販売、ならびにこれに関する著作権の取得、賃貸
3.コンピュータ機器及びソフトウェアの販売、ならびに情報提供サービス業
代表者 奥村景二（代表取締役社長）
資本金 1億円
発行済株式総数 10000株
決算期 3月31日
主要株主 日販グループホールディングス（株） 100%
外部リンク https://www.nippan.co.jp/
特記事項：2019年10月1日に現商号へ商号変更
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日本出版販売株式会社（にほんしゅっぱんはんばい）は、日本の出版物（書籍・雑誌）の取次会社である。略称は「日販」（にっぱん）。2020年（令和2年）現在、日本における二大出版取次会社の一つであり、もう一社はトーハンである。オンライン書店のHonya Club.comを運営している。

2019年（令和元年）10月1日、子会社管理および不動産管理を除くすべての事業に関する権利義務を簡易吸収分割により株式会社日本出版販売準備会社（2019年4月1日設立）に承継させ、商号を日本出版販売株式会社から日販グループホールディングス株式会社に変更して持株会社体制に移行した。同時に株式会社日本出版販売準備会社も日本出版販売株式会社に商号変更した（二代目法人）。

沿革

  • 1949年（昭和24年）9月10日 - 日本出版配給を母体として創業（資本金500万円、従業員数388名）
  • 1950年（昭和25年）5月 - 『日販通信』創刊
  • 1954年（昭和29年）4月 - 本店社屋落成
  • 1957年（昭和32年）5月 - 『週刊日販速報』創刊
  • 1961年（昭和36年）1月 - お茶の水商事株式会社を設立。
  • 1964年（昭和39年）12月 - 電算システム導入
  • 1965年（昭和40年）11月 - 練馬営業所を開設
  • 1969年（昭和44年）8月 - 日販運輸株式会社（現 日販物流サービス）を設立
  • 1970年（昭和45年）9月 - 王子営業所を開設
  • 1971年（昭和46年）5月 - 日販製函株式会社を設立。
  • 1974年（昭和49年）10月 - 王子流通センター開設
  • 1977年（昭和52年）７月 - 日本アイ・ピー・エス株式会社（現 日販アイ・ピー・エス）を設立
  • 1978年（昭和53年）12月 - ジャパンコンピュータテクノロジイ株式会社（現 日販コンピュータテクノロジイ）を設立
  • 1980年（昭和55年）
    • 2月 - 資本金を30億円に増資
    • 4月 - 東京支店を開設
  • 1981年（昭和56年）9月 - 本社新社屋（新お茶の水ビルディング）落成
  • 1983年（昭和58年）7月 - 本社新社屋第2期工事完成
  • 1984年（昭和59年）4月 - 書店向けオンラインシステム「NOCS」（Nippan Online Communication System）を開発
  • 1986年（昭和61年）6月 - 台北に日盛図書有限公司を設立
  • 1990年（平成2年）3月 - 大阪支店新社屋（日販堂島ビル）オープン
  • 1991年（平成3年）2月 - CVS流通センターを開設
  • 1993年（平成5年）2月 - 名古屋支店新社屋落成
  • 1996年（平成8年）12月 - 雑誌送品拠点「ねりま流通センター」開設、雑誌自動整品システム「SUPER-MALS」稼働
  • 1998年（平成10年）1月 - 書店別高速自動仕分機MS2（マルチスーパー2）稼働
  • 1999年（平成11年）
  • 2000年（平成12年）
    • 6月 - ネット注文送品拠点「web-Bookセンター」を開設
    • 10月 - 楽天と提携して楽天ブックスを設立
  • 2001年（平成13年）1月 - 「www.project」（トリプルウィンプロジェクト）を発表
  • 2002年（平成14年）
    • 4月 - 出版取次5社（日販、大阪屋、栗田出版販売、日教販、太洋社）、講談社、小学館との共同出資により返品協業会社、出版共同流通株式会社を設立[1]
    • 12月 - 出版共同流通蓮田センター竣工、雑誌・コミックスの返品業務を協業化
  • 2003年（平成15年）
    • 4月 - 出版社向けマーケット情報開示システム「オープンネットワークWIN」稼働
    • 7月 - 株式会社パルコから株式を取得し、株式会社リブロを子会社化
    • 10月 - 楽天ブックス株式会社の株式を売却
  • 2004年（平成16年）
  • 2005年（平成17年）
    • 2月 - 東京ブックセンターを開設、書店向けオンラインシステム「NOCS9000」サービス開始。子会社積文館書店が井筒屋から株式を取得し、株式会社ブックセンタークエストを子会社化
    • 4月 - 出版共同流通所沢センター竣工、文庫・書籍一般・開発商品の返品業務を協業化
  • 2006年（平成18年）
    • 4月 - カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社とTSUTAYA向け商物流事業を統合し、株式会社MPDを会社分割により設立
    • 6月 - CRM事業「Honya Club」をスタート
    • 7月 - 株式会社MPDを存続会社として、日本メディアリンク株式会社ならびに日本ソフトサービス株式会社を吸収合併
  • 2007年（平成19年）
    • 7月 - 王子流通センター新棟完成 増築
    • 11月 - 株式会社いまじん（現 株式会社いまじん白揚）を関連会社化
  • 2008年（平成20年）
    • 8月 - 株式会社DIP（現 日販アイ・ピー・エス株式会社）設立
    • 9月 -「Honya Club」の購買履歴分析システム「WIN＋」販売開始
  • 2009年（平成21年）
    • 3月 - 株式会社積文館書店を承継会社として株式会社ブックセンタークエストを吸収分割
    • 4月 - 日販運輸株式会社を存続会社として日販製函株式会社ならびにトライネットエンタテインメント株式会社を吸収合併し、商号を日販物流サービス株式会社に変更
    • 12月 - 客注品取寄せサービス「本の超特Q！QuickBook」稼働
  • 2010年（平成22年）4月 - 出版流通改革「PARTNERS契約」締結開始。
  • 2011年（平成23年）
    • 5月 - 株式会社インプレスホールディングスから株式を取得し、株式会社クリエイターズギルドを子会社化
    • 9月 - 書籍通販サイト「Honya Club.com」開設
    • 10月 - 株式会社インプレスホールディングスから株式を取得し、株式会社IMAを子会社化
  • 2012年（平成24年）11月 - POSレジシステム「NP」発売
  • 2013年（平成25年）
    • 3月 - 宅配送品サービス「スーパーQuickBook」稼動。定期誌取置きサービス「Maga-STOCK」開始
    • 6月 - 書店向けオンラインシステム「NOCS7」稼働
    • 7月 - カルチュア・コンビニエンス・クラブと共同出資で株式会社リゲルを設立
    • 9月 - 子会社リゲルが、多摩中央産業株式会社（現 東京中央都市開発株式会社）から新設分割した万田商事株式会社の全株式を取得し子会社化
    • 10月 - iPad用アプリ「attaplus!」サービス開始
  • 2014年（平成26年）
    • 1月 - 株式会社ダルトンを子会社化し、雑貨事業を開始
    • 10月 - ブックオフコーポレーション株式会社から株式を取得し、株式会社ブラスメディアコーポレーションを子会社化
  • 2015年（平成27年）
    • 1月 - 出版社向けマーケット情報開示システム「オープンネットワークWIN」をリニューアル
    • 5月 - 書籍情報サイト「ほんのひきだし」開設
    • 11月 - 株式会社クリエイターズギルドと株式会社Sunny noteとの共同出資でアイエムエー株式会社を設立。
    • 11月 - 株式会社シャノアールから全株式を取得し、株式会社あゆみBOOKSを子会社化
  • 2016年（平成28年）
    • 1月 - 株式会社Y･spaceを設立
    • 3月 - 株式会社リブロが会社分割により株式会社リブロを設立、分割会社はリブロ販売株式会社に商号変更。
    • 3月 - 株式の追加取得によりニューコ・ワン株式会社を関連会社化。出版共同流通が第三者割当増資の引き受けにより、大阪屋の子会社であった株式会社OKCを子会社化
    • 7月 - 株式会社クリエイターズギルドのデジタル出版社事業を分割し、株式会社ファンギルドを設立
    • 10月 - 株式会社文教堂グループホールディングスの株式を取得して関連会社化[2]
  • 2017年（平成29年）
    • 3月 - 株式会社リゲルを完全子会社化。株式会社すばるの会社分割により株式会社すばる商会、株式会社すばる図書館サービスを設立
    • 4月 - 株式会社ブラスメディアコーポレーションを存続会社として株式会社MeLTSならびに株式会社すばるを吸収合併し、商号をブラス株式会社に変更
    • 4月 - 株式会社ASHIKARIを新設分割にて設立。
    • 4月 - 株式会社クリエイターズギルドの株式の一部を株式会社インプレスホールディングスへ再譲渡[3]
    • 7月 - リブロ販売株式会社を吸収合併[4]。株式会社IMAを吸収合併[5]
    • 10月 - グループ書店を統括する中間持株会社として株式会社BSM社をNICリテールズ株式会社に商号変更。
    • 12月 - 王子流通センターとweb-Bookセンターを統合。
  • 2018年（平成30年）
    • 1月 - 東武鉄道株式会社から株式会社東武ブックス（現 株式会社クロス・ポイント）の株式を取得し、子会社化[6]。
    • 2月 - 中三エス・ティ株式会社の株式を取得し、子会社化。
    • 6月 - そら植物園株式会社と合弁会社、日本緑化企画株式会社を設立[7]。
    • 8月 - 中間持株会社の株式会社リゲルを吸収合併。
    • 9月 - 株式会社すばる商会を吸収合併。
    • 9月 - 万田商事株式会社、株式会社リブロ、株式会社あゆみBooksの子会社3社が合併し、株式会社リブロプラスが発足[8]。
    • 12月 - 青山ブックセンター跡地に入場料制の本屋「文喫」[9]がオープン、リブロプラスが運営する[10]。
  • 2019年（平成31年／令和元年）
    • 4月1日 - 株式会社日本出版販売準備会社を設立。
    • 10月1日 - 持株会社体制へ移行し、日本出版販売株式会社から日販グループホールディングス株式会社に商号変更。取次事業は簡易吸収分割で日本出版販売準備会社（二代目法人・日本出版販売株式会社）に承継。
    • 11月16日 - イオンタウン四日市泊内で、BOOK PARK miyokka!?がオープン。ブックディレクションブランド「YOURS BOOK STORE」がプロデュース、リブロプラスが運営する[11]。

決算

  • 新文化通信社 ニュース特集「決算」 日販及びIR情報による。いずれも単体での数値。
  • 第65期決算から営業外費用に計上していた売上割引を売上割戻として売上高から控除するよう表示方法を変更。
  • 2019年（令和元年）10月1日の持株会社体制移行に伴い、第72期（2020年3月期）は参考資料。
決算期（期間） 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
第72期（2019年4月1日 - 2020年3月31日） 4139億3100万円 ▲2億5300万円 ▲4100万円 ▲2億8200万円
第71期（2018年4月1日 - 2019年3月31日） 4390億4000万円 3億8900万円 9億4800万円 7億0400万円
第70期（2017年4月1日 - 2018年3月31日） 4623億5400万円 5億100万円 10億1600万円 8億6900万円
第69期（2016年4月1日 - 2017年3月31日） 5023億0300万円 16億5500万円 22億3300万円 6億9600万円
第68期（2015年4月1日 - 2016年3月31日） 5136億3800万円 16億4100万円 23億1300万円 10億4500万円
第67期（2014年4月1日 - 2015年3月31日） 5383億0900万円 19億2400万円 25億2500万円 8億5300万円
第66期（2013年4月1日 - 2014年3月31日） 5667億3100万円 28億8800万円 33億8600万円 20億2900万円
第65期（2012年4月1日 - 2013年3月31日） 5813億5500万円 29億5200万円 33億6300万円 31億6800万円
第64期（2011年4月1日 - 2012年3月31日） 5895億1800万円 147億2400万円 41億3300万円 19億2500万円
第63期（2010年4月1日 - 2011年3月31日） 6020億2500万円 140億1700万円 38億1400万円 13億4600万円
第62期（2009年4月1日 - 2010年3月31日） 6130億4800万円 132億4700万円 30億7600万円 13億7000万円
第61期（2008年4月1日 - 2009年3月31日） 6326億7300万円 134億0200万円 35億7600万円 11億2900万円
第60期（2007年4月1日 - 2008年3月31日） 6471億0900万円 123億9800万円 31億9800万円 12億3800万円
第59期（2006年4月1日 - 2007年3月31日） 6486億5300万円 121億4700万円 30億5100万円 9億7300万円
第58期（2005年4月1日 - 2006年3月31日） 6782億1700万円 134億3600万円 48億0700万円 26億0700万円
第57期（2004年4月1日 - 2005年3月31日） 7096億2700万円 143億3300万円 58億1900万円 24億1900万円
第56期（2003年4月1日 - 2004年3月31日） 7145億0000万円 132億8100万円 48億8400万円 9億4500万円
第55期（2002年4月1日 - 2003年3月31日） 7325億1700万円 133億9300万円 47億4100万円 19億8000万円
第54期（2001年4月1日 - 2002年3月31日） 7441億6700万円 124億4500万円 39億4500万円 19億5100万円
第53期（2000年4月1日 - 2001年3月31日） 7610億5100万円 124億5800万円 40億2900万円 4億7000万円
第52期（1999年4月1日 - 2000年3月31日） 7629億9800万円 121億8400万円 38億4300万円 ▲84億5700万円

大株主の状況

2020年（令和2年）3月31日現在（上位10名及び持株比率）

  1. 株式会社講談社 - 6.33%
  2. 株式会社小学館 - 6.27%
  3. 日販グループ従業員持株会 - 3.92%
  4. 株式会社光文社 - 2.95%
  5. 株式会社文藝春秋 - 2.40%
  6. 株式会社秋田書店 - 2.35%
  7. 株式会社三井住友銀行 - 2.23%
  8. 株式会社KADOKAWA - 2.13%
  9. 株式会社TSUTAYA - 1.97%
  10. 株式会社旺文社 - 1.91%
  • 持株比率は、自己株式（5,052,240株）を控除した発行済株式総数に対する割合。
  • 2019年（令和元年）10月1日に株券不発行会社への移行に伴い株券を廃止（以降は株主名簿の記載による管理）[12]。

映像制作

おはなしマラソン

1999年（平成11年）10月から、書店・出版社・現地のボランティアと共同して、全国の書店店頭で児童向け読み聞かせ会「おはなしマラソン」をスタートさせた。この読書推進活動は創立50周年を記念して開始され、永続的に続けられている。

絵本の時間 おはなしマラソン

日販グループ

連結子会社

※（）内は議決権比率。議決権比率の記載がある会社を除いて100%子会社。

  • 日本出版販売株式会社 - 書籍・雑誌・文具等の卸売等
  • 株式会社MPD（特定子会社、51%） - 書籍・雑誌・音楽・映像・ゲームソフト・文具雑貨等の卸販売、中古品の売買、音楽・映像レーベル事業（ビーエムドットスリー、 グラッソ）
    • 株式会社MPDパートナーズ - 映像ソフト・CD等の卸売、賃貸等。トップ・マーシャルの事業をサポート。
    • C5SP株式会社（80.4%） - 文具及び雑貨類の入出荷管理
  • 出版共同流通株式会社（71.4%） - 書籍・雑誌等の返品処理等
  • 日販物流サービス株式会社 - 一般貨物輸送、保管、管理梱包業務、包装資材の製造並びに販売等
  • 中三エス・ティ株式会社（90.0%） - 文具及び玩具類の卸売
  • 日販ビジネスパートナーズ株式会社 - 2020年4月1日にお茶の水商事株式会社から商号変更。書店用設備・備品・消耗品の販売及び清掃、警備等
  • 株式会社マクス - 学習参考書の販売促進及び販売等。2019年12月31日をもって事業終了
  • 株式会社B・Story - 出版物及び文具・雑貨、DVD・CD等の販売等。八文字屋書店の一部店舗の運営[13]
  • MO商会株式会社 - 万田商事株式会社（初代法人）から社名変更。出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
  • NICリテールズ株式会社 - リブロプラスほか計8社の中間持株会社
    • 株式会社リブロプラス - 書店「LIBRO」「よむよむ」「オリオン書房」「あゆみBOOKS」「PAPER WALL」「文禄堂」「パルコブックセンター」と雑貨のセレクトショップ「mio mio」の運営。 万田商事株式会社（二代目法人）から社名変更。
    • ブラス株式会社 - TSUTAYA事業等。出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
    • 株式会社すばる - 図書の整理等の図書館業務の代行。すばる図書館サービスから社名変更
    • 株式会社多田屋 - 出版物及び文具、DVD・CD等の販売等
    • 株式会社いまじん白揚（61.0%） - 出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
    • 株式会社積文館書店 - 出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
    • 株式会社Y・space - 書店「BOOKSえみたす」の運営。出版物及び文具・雑貨、DVD・CD等の販売等
    • 株式会社クロス・ポイント（68.3%） - 出版物及び文具・雑貨、DVD・CD等の販売等
  • 日販アイ・ピー・エス株式会社 - 海外向け生活支援サービス事業、輸出・輸入卸売事業、出版流通代行事業等
  • 株式会社ダルトン（93.7%） - 雑貨等の企画、製作、輸入、卸売及び小売の運営
  • 株式会社ファンギルド（71.1%） - デジタルコンテンツ等の企画・制作
  • 株式会社蓮田ロジスティクス - 不動産賃貸業
  • 日販テクシード株式会社 - 2019年10月1日に 日販コンピュータテクノロジイ株式会社から商号変更。ソフトウェアの開発、コンピュータ機器の販売等
  • 株式会社ASHIKARI - ブックホテルを中心とした複合施設「箱根本箱」の経営
  • 日本緑化企画株式会社（50.7%） - 植物の生産 、販売、賃貸、園芸店の経営等
  • 海外法人

持分法適用会社

  • 株式会社精文館書店（49.7%） - 出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
  • 株式会社啓文社エンタープライズ（34.1%） - 出版物及び文具・雑貨の販売、DVD・CD等のレンタル及び販売等
  • 株式会社文教堂グループホールディングス（28.1%） - 出版物及び文具・雑貨、DVD・CD等の販売等
  • アイエムエー株式会社（20.0%） - デジタルコンテンツ等の企画・制作

過去のグループ企業

  • 日販製函株式会社 - 2009年（平成21年）4月1日付で日販運輸株式会社に吸収合併。
  • トライネットエンタテインメント株式会社 - 2009年（平成21年）4月1日付で日販運輸株式会社に吸収合併。
  • 日販メディア株式会社 - 2010年（平成22年）3月31日付で解散。
  • 株式会社ほるぷ出版 - 2011年（平成23年）7月21日付でアプリックスIPホールディングス（現アプリックス）に全株式を売却。
  • 株式会社みずうみ書房 - 2012年（平成24年）9月30日に解散。
  • 株式会社エヌ・エー・シー - 2014年（平成26年）12月25日に清算結了。
  • 株式会社DIP - 2014年（平成26年）7月1日付で日販アイ・ピー・エスに吸収合併。
  • すばる販売株式会社 - 2016年（平成28年）3月31日付で日本出版販売に吸収合併。
  • 株式会社日販図書館サービス - 2017年（平成29年）3月31日付で事業停止。
  • 株式会社すばる - 2017年（平成29年）4月1日付で株式会社ブラスメディアコーポレーションに吸収合併。
  • 株式会社MeLTS - 2017年（平成29年）4月1日付で株式会社ブラスメディアコーポレーションに吸収合併。
  • 株式会社クリエイターズギルド - 2017年（平成29年）4月1日付で株式会社インプレスホールディングスに株式の一部を譲渡。
  • リブロ販売株式会社 - 2017年（平成29年）7月1日付で日本出版販売に吸収合併。
  • 株式会社IMA - 2017年（平成29年）7月31日付で日本出版販売に吸収合併。
  • 株式会社OKC - 2018年（平成30年）3月に清算結了。
  • 株式会社リゲル - 2018年（平成30年）8月に日本出版販売に吸収合併。
  • 株式会社すばる商会 - 2018年（平成30年）9月に日本出版販売に吸収合併。
  • 万田商事株式会社 - 2018年（平成30年）9月に株式会社リブロプラスに吸収合併。
  • 株式会社リブロ - 2018年（平成30年）9月に株式会社リブロプラスに吸収合併。
  • 株式会社あゆみBOOKS - 2018年（平成30年）9月に株式会社リブロプラスに吸収合併。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ “出版取次5社、出版社2社で出版共同流通設立”. LNEWS (株式会社ロジスティクス・パートナー). (2002年6月10日). https://lnews.jp/backnumber/2002/06/7218.html 2018年6月28日閲覧。 
  2. ^ 株式会社文教堂グループホールディングスの株式取得、業務提携に関するお知らせ、日本出版販売、2016年9月13日
  3. ^ “株式会社クリエイターズギルドの子会社化に関するお知らせ” (PDF). インプレスホールディングス (2017年4月3日). 2017年6月15日閲覧。
  4. ^ “合併公告” (PDF). 日本出版販売 (2017年5月19日). 2017年6月15日閲覧。
  5. ^ “合併公告” (PDF). 日本出版販売 (2017年6月15日). 2017年6月15日閲覧。
  6. ^ “株式会社東武ブックスの株式取得に関するお知らせ” (PDF). 日本出版販売 (2018年3月31日). 2018年2月3日閲覧。
  7. ^ "日販とそら植物園、合弁会社「日本緑化企画株式会社」を設立！銀座で植物が"買える公園" Ginza Sony Parkに「アヲ GINZA TOKYO」が8月9日オープン！" (Press release). 日本出版販売株式会社. 7 June 2018. 2019年8月27日閲覧。
  8. ^ リブロプラスのホームページ
  9. ^ 文喫ホームページ
  10. ^ “六本木の青山ブックセンター跡に書店「文喫」　入場料1,500円、喫茶室併設”. 六本木経済新聞. (2018年12月11日). https://roppongi.keizai.biz/headline/4175/ 2019年8月27日閲覧。 
  11. ^ PRTIMES（2019年11月1日）
  12. ^ 株券不発行会社への移行に関するご通知、日本出版販売株式会社、2019年6月26日
  13. ^ “宮城県” (PDF). 経済産業省・資源エネルギー庁. 2018年6月28日閲覧。

出典

関連項目

外部リンク

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