玄倉川水難事故

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玄倉川水難事故
Kurokura river 01.JPG
事故発生現場付近の河原
場所 日本の旗 日本神奈川県足柄上郡山北町
玄倉川中州
座標 北緯35度25分25.882秒 東経139度4分8.076秒 / 北緯35.42385611度 東経139.06891000度 / 35.42385611; 139.06891000座標: 北緯35度25分25.882秒 東経139度4分8.076秒 / 北緯35.42385611度 東経139.06891000度 / 35.42385611; 139.06891000
日付 1999年平成11年)8月14日
11時38分 (JST)
概要 大雨で増水した玄倉川にキャンプ中の人間が流された
原因
  • 被害者側の無謀な野営実施、及び幾度も行われた退去勧告の無視
  • 大雨による玄倉川の増水
死亡者 13人
負傷者 5人

玄倉川水難事故(くろくらがわすいなんじこ)は、1999年8月14日神奈川県足柄上郡山北町玄倉川で発生した水難事故である[1]

被害[編集]

1999年8月13日より玄倉川中州キャンプをしていた横浜市内の廃棄物処理会社に勤める男性社員たち、子供6人を含む彼らの家族、さらに社員の婚約者・女友達を含む18人が、翌日の熱帯低気圧の大雨による増水によって流され、社員5名と妻2名、1歳から9歳の子供4名、社員が連れてきた女性2名の13名が死亡した。

現場の地理[編集]

事故現場より上流の玄倉川は急峻な地形をなしており、ユーシン渓谷と呼ばれている
丹沢湖(左下端が現場付近)

酒匂川水系に属する玄倉川は、標高1673メートルの丹沢山地最高峰蛭ヶ岳檜洞丸塔ノ岳など急峻な山を水源とする。丹沢山地は、登山口が小田急電鉄沿線ということもあって登山者が多いが、湘南海岸など相模湾からの湿った暖かい空気を高い標高で引き受けることから、冬季を除いて降水量の多い山地である。

地理的には、玄倉ダム付近から上流は特にゴルジュ状の地形が連続しており、ユーシン渓谷など難しい沢登りのコースが数あることでも登山者に知られている。

気象条件と地理条件を鑑みると、玄倉川は降雨量によっては急激に水位を増す可能性の高い渓谷である。玄倉ダムもゴルジュを堰き止める形で建設されたものである。遭難現場は砂防用に造られた立間堰堤上流の、水流が湾曲する地点に広がった堆砂地で河床幅は約100メートル[2]、堰堤より2メートル高かった。冒頭に掲げられた遭難現場の写真からは傾斜の少ない地形がキャンプの適地にもみえるが、植生があまりない場所であることからも窺えるように、豪雨の際は水没する地点である。

当時の気象[編集]

1999年の夏は、平年では日本の東海上の北緯30度付近にある太平洋高気圧の中心が40度付近にまで北上した。この結果、北日本東日本猛暑四国九州曇りや雨模様が続く「東高西低」の気象となり、8月上旬の札幌での平均最高気温那覇を上回るという異常気象だった。また、通常では珍しい北緯20度以北での熱帯低気圧の発生が多数みられ、台風に発達するエネルギーは得られないものの、日本列島に頻繁に接近・上陸して不安定な天気をもたらした。7月23日には長崎県諫早で1時間に101mmと当該観測地点における記録を更新する集中豪雨が観測され[3]、市内全域に避難勧告が発令された[4]など、各地で水害が生じていた。

この玄倉川水難事故の原因となった大雨をもたらした熱帯低気圧も、8月13日に紀伊半島の南海上で発生したものである[1]。この熱帯低気圧は、勢力は弱かったが濃い雨雲を伴っていた。さらにオホーツク海で発達した高気圧に押されて速度が遅くなったため、東北地方から九州地方にかけての各地に局地的豪雨をもたらした。14日には関東南岸へ、さらに15日には本州を縦断して能登半島付近へと進んだが、とくに雨雲が発達した関東地方では、所により1時間に30 - 50mmの強い雨になった。たとえば埼玉県秩父大滝村(現・秩父市)では13日の降り始めから14日夜までの雨量が420mmを超えたほか、神奈川県相模原市相模湖町(現・相模原市)などでも300mmを超えた。事故現場近くにある丹沢湖アメダスには、事故前日13日の20時ごろから1時間当たり10mmを超える大雨が断続的に降り続いていたことが記録されている[5]。増水が著しくなった8時までの総雨量は114mm。とくに救助活動が開始された10時には、1時間に38mmという土砂降りとなっていた。雨があがるまでの累計雨量は、最終的には29時間で349mmが記録されている[5][6]。ただし事故現場周辺は、上記のような地理的条件から恒常的に雨量の多い地点で、この値自体はとくに珍しいものでない[7]

なお、13日17時22分に毎日新聞が速報した気象情報は次のような内容だった。

気象庁が13日夕発表した大雨に関する情報によると、東海地方の沖合を移動中の熱帯低気圧の影響で、東日本各地や東北地方では、同日夜遅くにかけて局地的に1時間に50mm程度の激しい雨が降り、東北地方では14日にかけて大雨となる恐れがある。14日夕までに予想される雨量は、いずれも多い所で▽東北地方100 - 150mm▽関東・東海・北陸70 - 100mm。

常識的には山岳や渓流が危険と判断すべき内容で、予報の結果はほぼ正確か、それ以上の大雨だった。遭難者たちがラジオなどを持参していたのか、あるいは事前に気象情報に注意を払っていたかは不明である。

玄倉ダム放流操作[編集]

玄倉ダム

玄倉ダム[8]の諸元は次の通り。

型式 
重力式コンクリートダム
高さ 
14.5 m
長さ 
30.5 m
有効貯水容量 
42,690 m3
目的 
水力発電
管理・運用者 
神奈川県企業局 利水電気部

このダムは下流にある玄倉第一発電所(水力発電所)への発電用水を取水するために設けられている。河川法第44条1項におけるダムの基準「高さ15.0m以上」の規定より50cm低いのでダムとしては扱われず、として扱われる。また、この玄倉ダムは一般的に想像されるダムのような水を溜め込んで洪水を防いだりするようなダムではなく、貯水容量が極めて小規模な取水堰である。

このような小規模な発電用ダム・堰の場合、増水時には速やかなゲートの開放が要求される。洪水調節を目的に持つダムの場合は、予め雨季の前に貯水池の水位を下げ、洪水が起きても貯水池に水を蓄える機能を持っているが、玄倉ダムの場合は洪水調節機能を持たないばかりか、貯水池自体も極めて容量が小さいため、洪水が起これば空の状態から数時間も待たずに満水となる。玄倉ダムにおいては貯水池への流入量が毎秒50m³を超えた状態を「洪水」として放流を含めた操作を規定しているが[9]、事故当時の流入量は毎秒100m³であったとされ、流入量と貯水容量の比から満水までの時間を算出すると、仮に貯水池が空であったとしても約7分程度で満水となる計算となる。従って事故当時はこれより短い時間で満水になったことが推測される。

三保ダムと丹沢湖

事故当時ダムの操作に対する疑問も呈されたが、仮にゲートを開けなければゲート上もしくはダム堤体上を洪水が越流する(堤体越流)。このことは、ダム自体が決壊する危険性をも意味し、そもそもこれは洪水調整機能を持つダムにおいてただし書き操作を行うことと全く同じであり、ダム流入水量と放流水量が同量で、洪水調整機能を果たさない状態である。さらにダムの下流には大規模な多目的ダムである三保ダム丹沢湖)があり、最悪の場合三保ダムの堤体にも重大な影響を与える可能性がある。三保ダムは土砂・粘土岩石で河川を堰き止めるロックフィルダムであり、堤体越流に弱い。三保ダムは洪水調節機能を有するため貯水池である丹沢湖には余裕があったものの、万が一堤体越流が起こった場合、ダム決壊という最悪の事故につながる。仮に決壊となれば、下流の小田原市を始め、深刻な人的被害が想定された。管理者側はこうした危険を回避するため、玄倉ダムゲートを全開にしたとしている。

神奈川県警の要請によりダムの放流が一時的にストップしているが、同様の対応として1968年8月18日岐阜県で発生した飛騨川バス転落事故で、要請を受けた中部電力水力発電用取水堰であった上麻生ダム飛騨川)の放流を断続的に停止したという前例がある。しかし、このときは本来のダム操作規定に沿ったものではなく、被害者捜索のために特例的に行われた措置である。

事故の経過[編集]

1999年8月13日[編集]

  • 15時ごろ 降水がはじまる。当時隆盛しつつあった「オートキャンプ・ブーム」に加え、ペルセウス座流星群の極大、さらにお盆休みの時期にあたり、遭難した横浜市内の一行を含め、玄倉川ではこの日、キャンプ指定地外の六ヵ所に50張り程度のテントが張られていた。
  • 15時20分ごろ ダム管理職員がハンドマイクで行楽客に増水と水位上昇の危険性を警告し、退避を促したところ、大部分の行楽客はこの警告に従って水際から退避した[10]
  • 16時50分 神奈川県内全域に大雨洪水注意報が発令される。
  • 19時ごろ 一行25人のうち4人は日帰り参加のため、幕営地を離れて帰宅した。
  • 19時45分ごろ 雨足が激しくなり、事故現場の5km上流の玄倉ダムが放流予告のサイレンを鳴らす。
  • 19時50分ごろ ダム管理職員が一行に直接、中洲から退避するよう勧告するが、拒否される。
  • 20時05分 勧告を拒否されたダム管理事務所は、警察官からも退避勧告をしてもらうため、松田警察署に通報した。
  • 20時20分 玄倉ダムが放流を開始。
  • 21時10分 ダム管理職員と警察官が再度退避勧告する。一行のうち、比較的年齢の高い社員とその妻ら3名が指示に応じて中州を離れ、自動車に退避する。この際、彼らは他の仲間も誘ったが拒否された。この時点で、遭難した18人以外は、他のグループも含めてすべて中州から退避していた。
  • 22時30分ごろ 警察官が3度目の退避勧告を行うが、非常に消極的・拒否的な反応に遭う。やむなく、万一の場合は車が置かれた左岸ではなく、岸は断崖になっているものの河床が高い右岸側の斜面に速やかに逃げるように指示して現場を離れた。

1999年8月14日[編集]

  • 5時35分 降雨はいよいよ激しくなり、神奈川県全域に大雨洪水警報が発令された。
  • 6時ごろ 前夜に撤収したメンバーが、川を渡って中州のテントに残っている仲間に中洲から避難するよう呼びかけるが、反応なし。まだ水流は膝下ぐらいの深さで、なんとか渡渉可能だった。
  • 6時35分 豪雨による増水に伴い、貯水機能のない玄倉ダムは本格的に放流を開始。
  • 7時30分ごろ 警察官が巡回し、テントまで2メートル付近まで近づく。幕営地点からの退避を呼びかけるが、反応がなく警察官は現場から離れる。
  • 8時04分 熱帯低気圧の接近で、本格的な暴風雨となり、前夜に岸に避難した社員から消防119番通報で救助要請が入る。
  • 8時30分ごろ すぐ下流の立間堰堤の水深が普段より85cm高い1m程度となり[6]、中州も水没する。膝越し以上の水位の渡渉は、通常の流れであってもザイルがないと大人でも危険であり、増水して急流となった現場は、自力での退避が不可能となった。岸からの距離は80メートルほどになっていた。すでにテントは流され、中洲で野営した横浜市内の一行はパニック状態になった。
  • 9時07分 足柄上消防組合の本部から救助隊5人が通報を受けて現場に到着。渡渉による救助を試みるが、激しい水流のため断念する。リバー・レスキューの要員は配置されておらず、またお盆の土曜日で、組合本部は12人、2つの分署に各5人の当直体制だった。約20人に増えた時間は流失直前の11時半だった。一方、松田警察署も当直体制にあり、まず6人を送り、徐々に増員することとなった。
  • 10時ごろ レスキュー隊員11名のうち2名が断崖伝いに対岸に到着。放送局テレビカメラも現地に到着し、取材を開始する。
  • 10時10分 救助ヘリコプターの出動が要請されるが、熱帯低気圧による強風と、複雑な谷あいに低く垂れた濃雲のため二次災害が懸念され、却下された。なお、報道用のヘリコプターも当日は現場に近づけず、上空からの映像は皆無である。このような状況下でヘリを飛ばすという行為は、乱気流及び視程不良によって墜落という二次災害の発生が憂慮された。また、ハシゴ車による救出も、路肩が弱く安定が維持できないため不可能であり、ロープによる救出以外に方法はなかった。
  • 10時30分ごろよりレスキュー隊が対岸に救命発射銃で救助用リードロープの発射を試みるが、対岸の樹木に引っ掛かってしまった。15分後に再びロープが発射されるが、一射目のロープが絡まり、また水圧と流木に妨げられてメインロープが遭難者に届かなかった。すでにテントは流され、3本のビーチ・パラソルの支柱を中心に、男性たちが上流側で踏ん張って水流をやわらげようとし、中央部に女性や子供が寄り添って雨風を避け、下流側で乳幼児を抱いた男性がたたずんでいる様子が、テレビで速報される。
  • 11時ごろ 玄倉ダムが警察からの要請を受け放流中止。しかし玄倉ダムは発電用ダムで貯水能力に乏しいため、すぐに満水となり崩壊の危機に直面。やむなく崩壊防止のため5分で放流再開。[6]
  • 11時38分 水深が2m近くになる。水位は胸にまで達し、救援隊や報道関係者の見守る前で、18人全員がまとめて濁流に流された[6]。1歳の甥を抱いていた伯父がとっさに子供を岸に向って放り投げ、別グループのキャンプ客が危険を顧みず救い上げる。この子供の父親と姉を含む大人3名、子供1名も対岸に流れ着く。しかし、残りの13名はすぐ下流の立間堰堤から流れ落ち、以後は姿が確認できなくなる。
  • 12時14分 現地本部が設置される。数名が泳いでいるとの誤情報に応じ、下流の丹沢湖では大雨のもとでボートによる捜索が開始された。
  • 17時 神奈川県知事陸上自衛隊災害派遣を要請。

1999年8月15日[編集]

9時ごろ 警察、消防、自衛隊の救助チームが対岸に流れ着いて夜を過ごした4名を救助。

  • 午後 丹沢湖で2遺体発見。翌日より盆休みを返上し、警察・消防・自衛隊は340人体制で捜索開始。大雨でダムまで流れ出した流木など浮遊物が多く、捜索は困難をきわめた。また、藤沢市消防局横浜市消防局小田原市消防本部川崎市消防局などの水難救助隊や地元自治体も捜索活動に参加したほか、近隣住民も活動支援し、飲料水需要の確保を目的に建設された三保ダムでは捜索協力のため、丹沢湖貯水の大量放水を実施した。その後の天候次第では、小田原市などへの水道水供給に大きく影響した可能性があるものであった。

1999年8月29日[編集]

  • 自衛隊による捜索活動打ち切りの直前になって、最後まで行方不明だった1歳児の遺体が発見される。これで13名全員の遺体が丹沢湖から収容された。

反響[編集]

報道[編集]

この水難事故で、河川が増水しキャンプ客が水に流される瞬間までの様子がテレビで中継されたため、世間に大きな衝撃を与えた。

遭難者への反応[編集]

本件事故のテレビでの報道について、一部のワイドショー番組(日本テレビ系列『ザ・ワイド』等)は当初、遭難者たちが流される映像を繰り返し放映、視聴者から寄せられた遭難者たちの行動に対する見解を読み上げると共に、事故の経緯や遭難者たちの問題点及び自己責任を指摘するといった内容の放送を行っていたが、結果的には死亡者が発生する事故となったことで、一部の視聴者から事故の映像に関する放映の是非を問う指摘を受け、ワイドショー側が遭難者たちが流されるシーンの放映を自粛する運びとなった。

また、救助や捜索に要した費用のうち、地元自治体である山北町が負担した額は4800万円である。神奈川県警察が要した費用は、同日、道志川で発生した別件の水難事故1件との合算であるが、人件費だけで1億円にのぼった。これらの費用はすべて公費負担された[11]

対策[編集]

この事故を契機に国土交通省では「危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会」が開かれた[12][13]。神奈川県をはじめとする各自治体においても同様の河川の利用と安全に関する議論が行われた。

より強い退去措置が取れなかったのかという反省とともに、救助チームの装備や訓練の不備を指摘する意見もあがった。事故発生時現場を管轄していた足柄上消防組合消防本部は、十分な救助体制をとれるような組織規模を有していなかったが、2000年(平成12年)4月1日に隣接の南足柄市消防本部と組織を統合して、足柄消防組合消防本部が発足(なお、統合自体は事故とは関係なく、1996年(平成8年)から協議が行われていた[14])。また、東京消防庁は都内で同様の事故が起きた場合に備えて、2004年(平成16年)に急流救助を専門とするスイフトウォーターレスキューを発隊させた[15]

この事故が発生するまで、気象庁は中心付近の最大風速が17.2m/s以下の熱帯低気圧を「弱い熱帯低気圧」と呼び、また台風の強さを「弱い」「並の強さ」「強い」「非常に強い」「猛烈な」の5段階で、台風の大きさを「ごく小さい」「小型」「中型」「大型」「超大型」の5段階で表現していた。しかし「弱い」「小型」といった表現では、「大した影響がない、小雨程度」と誤解される可能性があり、防災上好ましくないということになった[16]。そのため気象庁は2000年6月1日より「弱い熱帯低気圧」を単に「熱帯低気圧」と変え、台風の強さの「弱い」「並の強さ」、台風の大きさの「ごく小さい」「小型」「中型」の表現を廃止した[17]

出典・脚注[編集]

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  1. ^ a b 気象災害報告 (1999-670-04)”. デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。
  2. ^ 近藤悟 (2012年12月18日). “最近の洪水事例と対策等について - ヨーロッパの洪水災害情報を含めて (PDF)”. 国土技術政策総合研究所. 2013年6月20日閲覧。
  3. ^ 観測史上1~10位の値(年間を通じての値)- 諫早 (長崎県) (気象庁)
  4. ^ 1999年(平成11) 7月 諫早の大雨”. 長崎地方気象台. 2014年8月4日閲覧。
  5. ^ a b アメダスグラフ:丹沢湖(46076)”. デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。
  6. ^ a b c d 安全な河川敷地利用のためのワーキング 水難事故事例2 玄倉川の場合”. 国土交通省 (2010年1月13日). 2013年6月20日閲覧。
  7. ^ アメダス集中豪雨:丹沢湖(46076)”. デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。
  8. ^ 熊木ダム・玄倉ダム(神奈川県企業庁ホームページ)
  9. ^ 平成25年度神奈川県水防計画(案)の改訂概要 資料10 神奈川県玄倉ダム操作規程 (PDF)”. 神奈川県 県土整備局 河川下水道部 河川課 (2012年5月31日). 2013年8月14日閲覧。
  10. ^ 確保した幕営地からテント、炊事用具、寝具など資材を撤収することは、それまでの作業労力を放棄することになる。しかし、管理者の指示に従うのは勿論、雨が降るなど水位上昇が予見される折には中州を含む河川敷から高地へ移動して安全を確保することは、キャンプや登山等を行う場合の危機管理の基本である。
  11. ^ 「今夏の水難事故 自治体費用・すべて公費で負担」 朝日新聞 1999年10月16日付朝刊
  12. ^ 「危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会」による提言について 〜恐さを知って川と親しむために〜”. 国土交通省 (2000年10月30日). 2013年7月20日閲覧。
  13. ^ 「危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会」が開催されました。”. 国土交通省 (2001年7月4日). 2013年7月20日閲覧。
  14. ^ 2010 消防年報 (PDF)”. 足柄消防組合総務課 (2010年10月7日). 2013年7月30日閲覧。
  15. ^ 特殊な消防隊”. 東京消防庁 (2011年8月8日). 2013年7月30日閲覧。
  16. ^ 災害列島1999 「弱い熱帯低気圧」による大雨”. 国土交通省 (2008年3月26日). 2013年7月20日閲覧。
  17. ^ 台風の強さ、大きさの階級分けの名称について(強い、非常に強い、猛烈な;大型、超大型)”. 国立天文台理科年表オフィシャルサイト (2012年11月22日). 2013年6月20日閲覧。

外部リンク[編集]