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花川戸

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 台東区 > 花川戸
花川戸
町丁
松屋浅草店・浅草駅(東武伊勢崎線)
地図北緯35度42分51秒 東経139度47分58秒 / 北緯35.714147度 東経139.799511度 / 35.714147; 139.799511
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 台東区
地域 浅草地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1]
 人口 2,256 人
 世帯数 1,344 世帯
面積[2]
  0.183655044 km²
人口密度 12283.9 人/km²
郵便番号 111-0033[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 足立
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字
ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
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花川戸(はなかわど)は、東京都台東区にある町名。現行行政地名は花川戸一丁目および花川戸二丁目。住居表示実施済区域。

地理

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当地は浅草の街の繁華街の一角を担う所で、花川戸一丁目の南部には東武伊勢崎線浅草駅松屋浅草店の建物がある。隅田川沿いには隅田公園の一部が広がり、当公園は都内でも有数のの名所として知られ、シーズンには多くの人で賑わう。また隅田公園は7月下旬に開催される隅田川花火大会の会場の一つでもあり、付近には開催期日中は多くの人が集まる。また地域南端の吾妻橋付近には隅田川水上バスの発着場がある。

台東区の東部に位置し、墨田区吾妻橋向島)との区境に当たる。地域南部は雷門通りに接し、これを境に台東区雷門に接する。地域西部は馬道通りに接し、台東区浅草一丁目・浅草二丁目に接する。地域北部は、言問通りに接しこれを境に台東区浅草六・七丁目にそれぞれ接する。当地域中央を花川戸一丁目と花川戸二丁目を分ける形で東西に二天門通りが通っている。また地域内を南北に江戸通りが通っている。またかつて花川戸一帯は履物問屋街としても知られていた。現在でも履物・関連の商店が地域内に散見できる。他に商店とオフィスビルが多く見られるほか、駅から離れると住居も見られる地域となっている。

河川・橋梁

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歴史

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地名の由来

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世帯数と人口

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2025年(令和7年)3月1日現在(台東区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
花川戸一丁目 629世帯 1,102人
花川戸二丁目 715世帯 1,154人
1,344世帯 2,256人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
1,858
2000年(平成12年)[6]
2,042
2005年(平成17年)[7]
2,211
2010年(平成22年)[8]
2,347
2015年(平成27年)[9]
2,462
2020年(令和2年)[10]
2,362

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
817
2000年(平成12年)[6]
989
2005年(平成17年)[7]
1,094
2010年(平成22年)[8]
1,230
2015年(平成27年)[9]
1,324
2020年(令和2年)[10]
1,358

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
花川戸一丁目 189事業所 1,773人
花川戸二丁目 113事業所 707人
302事業所 2,480人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
316
2021年(令和3年)[12]
302

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
2,557
2021年(令和3年)[12]
2,480

施設

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都産貿台東館・台東区民会館
公園
名所
  • 浅草EKIMISE(松屋浅草店) - 浅草駅(東武伊勢崎線)複合
  • 浅草地下商店街

教育機関

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  • 台東区立浅草小学校

交通

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鉄道
水上バス
道路

その他

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日本郵便

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関連項目

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脚注

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  1. ^ a b 令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 花川戸の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2016年9月5日). 2017年12月29日閲覧。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

外部リンク

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