Made in Japan

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Made in Japanの置時計
山田訓氏所蔵「MADE IN JAPANの置時計 1960年代を中心に」展より

Made in Japanメイド・イン・ジャパン日本製)とは、日本で製造された製品であることを示す表記である。

概要[編集]

日本は第二次大戦後の復興と高度経済成長の中、1960年代からの数十年は「世界の工場」と呼ばれる程に製造業が躍進した。[要出典]。しかし、経済成長の過渡期であった為[要出典]。、当時の日本製品は必ずしも良質とは言えぬ場合も少なからずあり[要出典]。、海外での評判も現在ほど良い物ではなかった(ただ上の場合が起因してる訳ではないのでは?という意見もある)[1][2]1990年代には、東西冷戦の終結による企業のグローバル化や、バブル経済の崩壊による円高から、国内外の各企業はより人件費の安い中華人民共和国タイへ生産拠点の移転を進めた。

この頃から日本の製造業は本格的に空洞化が始まり、各地で貸工場や廃工場が目立ち出す。後者では商業施設宅地への転用もされ出したが、今後の世界競争力を維持する事も欠かす事は出来ない。そこで、製造業各社は従来以上に「品質」を重視した製品開発に転換し、国全体で見ても発展の進んだ「経済先進国」として前述した新興国で製造された廉価製品と差別化を図る事になる。上記の様な経緯と、日本の経済水準自体が向上した事から、総合的に高品質化した日本製品の価値は次第に高くなり、21世紀現在では世界に通用する高評価を得られる様になった。

なぜ評価が高いのか[編集]

近年の日本製品は、構造的な堅牢性安全性はもとより、製品の出荷前検査なども高水準であるとされる。この要因として、繊細な部品を多く取扱う精密機器の組立てや、高度な加工技術を求められる航空宇宙向け機械の設計・製作と言った作業が、巷に於いて「神経質」かつ「手先が器用」とも言われる日本人に好適な為だと思われる。しかし、自動車の構体溶接やプリント基板への部品組付といった作業は、安全面や正確性、費用対効果の観点から産業用機械(ロボット)で製造されており、製造単価削減のために中国やタイといった諸外国に生産拠点を移しても差し支えが無くなりつつある。

よって、近年のデジタル家電などに於いては表記が「Made in Japan」であっても基板イヤホンリモコン電池や電源コード等に殆どの場合で中華人民共和国や東南アジア諸国を主とした外国製が含まれている。この為、樹脂や金属といった材料資源を除いても、100%の作業が日本で行われた純粋な「Made in Japan=日本製」の表記を持つ製品は年々減少しつつある。

食品類[編集]

日本産の食品も一昔前は生産効率の優先で、化学合成系の農薬保存料着色料を多用していた上、衛生状態の不完全な工場も存在した為にあまり安全ではなかった。近年に於いては食品衛生法が厳格化した事、中国産食品の安全性や2011年7月施行の米流通追跡法に起因した国産食材の供給見直しもあり、相対的に日本産食品の安全性は向上した。また、青果類の相次ぐ商標化もあり、先進国中最低とされる食料自給率ながら、海外の富裕層を中心に人気が出始めている。

Assembled in Japan[編集]

パソコンをはじめとする製品群には、主要な構成部品を海外で製造し、筐体への組立てや製品検査のみを日本で行う事例がある。

この場合、「Made in Japan」と表記することはできず、代わりに「Manufactured in Thailand, Assembled in Japan」(タイで製造、日本で組立ての場合)のように表記するか、主要構成部品の製造国のみを記す。

Made in Occupied Japan[編集]

MADE IN OCCUPIED JAPANと表示されたヘンミ計算尺

戦後占領期の日本では、輸出向け製品に Made in Occupied Japan (占領下日本製)と表示することが義務付けられた。この表示が使われたのは、輸出貿易が再開された1947年(昭和22年)ごろから主権回復を果たす1952年(昭和27年)までの約5年間である。これらは"Made in Japan"から想起される品質であるとは限らないが、コレクターの間では「Occupied Japanもの」「MIOJもの」などと呼ばれ、特別な価値を持って取引されている。北米では人気が高い。陶磁器や玩具がよく知られているが、カメラ双眼鏡のような光学機器、計算尺のような製品もある。

同様に、枢軸国側のドイツでも連合軍軍政期(1945年 - 1955年)において Made in U.S.Zone Germany (合衆国統治地域のドイツ製)などと表示された。

日本製ブランドの復活[編集]

前述した様に日本では製造工場を海外へ移転させているものの、2007年以降になると中国製品の安全性が問われ始め、日本製品の品質が注目され出した。

大手ファッションブランドなどは諸外国から日本へ工場を移したり、技術や知的財産の漏洩を危惧した日系企業が海外から工場を撤退させ、シャープ亀山工場の様に日本を中心とした生産拠点を持つ場合も多くなっている。

日本製を強調している主な企業[編集]

このような世相を反映してか、各媒体にて「日本製」や「国内製造」を強調した企業や製品群も出現している。

企業名 製品名
メイド・イン・ジャパン・プロジェクト 日用品
グリーンマックス Nゲージ製品
タビオ 靴下
太陽誘電 光学メディア
富士通 FMVの一部製品
パナソニック Let'snoteの一部製品
バンダイ ガンプラポケプラ

外国人観光客による購入[編集]

秋葉原などに来訪する外国人にとって日本製品の人気は高く、おみやげ転売の目的から高価格帯の製品を多数買い求める例も多い。また、香港や北京の富裕層を中心に日本産の米や粉ミルクなどの食料品が人気を博しているという報道もなされた。

その他[編集]

  • 2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に端を発する東京電力の福島第一原子力発電所事故によって、海外の取引先から輸出前の放射性物質付着検査や、それに関する証明書の発行を求める声が多数あるとの報道が各メディアでなされた。
  • 映画バック・トゥ・ザ・フューチャーの劇中、1955年のドクが「安物を使うからだ。見ろ、Made in Japanと書いてある。」と言ったのに対し、マーティが「なに言ってんのドク。いいものはみんな日本製だよ。」と返し、「信じられん。あの敗戦国が」とドクが驚くというシーンがあるが、この映画自体がパナソニックの協賛する映画であり、劇中1985年の世界にはパナソニック製品が多く登場していることから、Made in Japanの品質を論じる際にこの劇中の会話を引き合いにすることには客観性の面で問題がある。

脚注[編集]

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  1. ^ ソニー盛田昭夫は「戦前から、日本製の高級品は外国ではほとんど知られていなかった。それどころか、日本製のレッテルをつけた商品は(一般には)品質が悪いというイメージが定着していた」と述べている。(盛田昭夫『MADE IN JAPAN―わが体験的国際戦略』、朝日新聞社、1987年)
  2. ^ 宇垣一成は昭和21年に昭和11年を回想して「(陸軍の動きに対し)これはどうも大変な事だ。その当時の日本の勢というものは産業も着々と興り、貿易では世界を圧倒する。南洋、豪州、インドは無論のこと、南米からアフリカまでどんどん行って、英国をはじめ合衆国ですら悲鳴をあげている。日本が安い品物をどんどん造って押し出してくる、日本品とは競争が出来ぬ、ということになって来かけておる時である。この調子を五年か八年続けていったならば、日本は名実ともに世界一等国になれる。……だから今下手に戦などを始めてはいかぬ。……」と述べている。(『宇垣一成日記』第3巻)、以上は坂野潤治『昭和史の決定的瞬間』からの孫引き。