アニメーター
アニメーターとは、商業用セルアニメの制作工程において、作画（連続する静止画を作成し、動く映像にする）工程の原画、動画を担当する職制の総称として使用される。
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[編集] 概要
商業用セルアニメでは、原画・作画監督・動画・動画検査などが該当する。作画力とキャラクターに演技をつける演出者としての能力も必要で、アニメーターの力量は映像に顕著に現れる。新人は、動画マンを経て、原画マンで経験を積み評価されると作画監督に昇格する。色付けを行う工程は「仕上げ」といい、アニメーターとは別の役職である。
ストップモーション・アニメーションでは、人形等の動きの設計を担当する者、3DCGアニメーションの制作では動きをつける者のことを示す。
人物についてはアニメ関係者一覧を参照
[編集] 作業内容
原画マンは、動きのキーポイントの静止画を作画し、その間の絵をつなげる作業は動画マンが担当する。複雑な動きが要求される場合は原画マンがあらかじめ原画の間に参考絵を足すこともある。出来上がった原画は作画監督にチェックをされる。
[編集] 原画
担当する者は原画マンと呼ばれ、演出家と担当パートの打ち合わせをし、まず、絵コンテを元にレイアウトを描き起こす。レイアウト作業ではカメラワーク、背景用の原図、動きのラフ等の絵を用意する（レイアウトのみ専門的に人を立てる作品もある）。
演出はレイアウト上がりがコンテの内容、演出意図とズレがないかを確認し、必要ならば指示を入れ、作画監督（作監）に渡す。演出、作画監督の修正が入り、チェック済みとなったものがレイアウトバックとして各原画マンに戻される。
複数で作画作業を行なう場合、キャラクター毎に原画を分担させる制作体制を取ることもある。作画効率が低くなる代わりに、1人のキャラクターを1人の原画マンが一貫して責任を持つため演技の設計が行ないやすく、また、原画マン毎によるキャラクターの演技や表情に違いが生じないというメリットがある。
日本ではカット毎に原画作業を分担することが一般的で外注するには都合がよく効率的ではあるが、短いカットの参加では演技設計が難しく、画面や演技の統一感が得られなくなるデメリットがあるため、作画監督が必要となる。
作画監督は動きをチェックして修正したり、原画マンごとに異なるキャラクターの解釈をキャラクターデザインに基づいて修正して画面の統一を図ったりする。アニメーター出身の演出の中には作画監督の領域までタッチすることもある。作品によっては、作画監督間の絵のバラつきを押さえるために、総作画監督を立てることもある。
[編集] 動画
担当する者は動画マンと呼ばれ、原画と原画の間を補間するように絵を描き、これを中割りという。また、ラフに描かれた原画の線を拾いクリーンナップ（清書）作業を行なうのも動画の役割である。一般的に、新人アニメーターは動画を担当し、力を認められると動画検査や原画を任せられるようになる。
原画工程同様に管理役職がおり、動画検査と呼ばれる動きに関する熟練者が動画の修正やリテイクを指示する。
[編集] CG
1990年代後半からアニメ制作にコンピュータを使うことが一般化（デジタルアニメ）したが、アニメーターの作画作業はコンピュータを使わず従来通り紙に鉛筆で描くのが普通である。動画作業の自動化技術にはトゥーンレンダリングなどが開発されているが人間や動物の表現は手描きに追いついていないのが現状である。
[編集] 労働環境
[編集] アニメーターの立場と労働時間と収入
現在の日本のアニメーターの多くは契約社員かフリーランス（個人事業主）であり、正規雇用（正社員）でないため、健康保険や厚生年金などの福利厚生は無い。固定給制である制作会社はスタジオジブリ、京都アニメーションなど少数である。また、実力を認められたアニメーターが会社側から拘束をうけ、単価とは別の固定給を貰うという場合も存在する。新人アニメーターの担当する作業は低単価の動画であるが、原画から育成する方針のスタジオも存在する[1]。
新人アニメーターの多くは契約社員であり、労働環境の劣悪と収入面の問題から1年間で90％が辞めていく状態である。新人アニメーターの月収平均は約2万円から3万円で、中堅クラスのアニメーターに転進しても月収は約7万5000円から10万円、良くても約15万円といわれる。また平均労働時間は18時間以上、週2回は徹夜で休日無しという条件で月収5万円というアニメーターも実在するという。
[編集] なぜ収入が少ないのか
アニメーターの収入が異常に少ない理由として、動画の仕事が完全歩合制であることと1枚の動画が採用されても得られる収入が約150円から約200円であり、採用されなければ0であるためという。新人の頃は1日で2枚しか採用されないということも珍しくないという。
ただしこれだけが問題ではなく別の問題もある。日本アニメ界の制作費の安さである。例えばとなりのトトロ等大ヒットアニメを何度も生み、崖の上のポニョでは興行収入を約140億円以上もたたき出したスタジオジブリの例をあげる。かつて同社の代表取締役の鈴木敏夫はテレビのインタビューで「同社の30分アニメの制作費は240万円しかない」と答えている。この240万円という額は1960年代から70年代にかけてのアメリカにおける30分アニメの制作費とほぼ同じであり、すなわち日本アニメ界の制作費はそれからほとんど変化していないということである。
この240万円というのは少々過剰表現が過ぎるという意見もある。そこで2007年から2008年にかけて放映された30分アニメであるBAMBOO BLADEを例にあげる。このアニメの1話分の制作費は約1000万円、他の30分アニメもほぼ同額とされる。ただしこの1000万円に動画・原画を担当するアニメーターの給料、監督のギャラ、キャラクターデザイン料から脚本料、背景、音響、撮影、声優へのギャラ等が全て含まれているので、大変少ないといわざるをえない。アメリカで製作された30分アニメであるザ・シンプソンズの制作費は約1億6000万円である。このためアメリカは日本と数倍の格差があるし、声優やアニメーターのギャラも異常といえるほど高額である。
ではアニメ界全体に所属する者全てが収入が少ないのかといえばそうではない。例えばスポンサーがアニメに5000万円を出したとする。するとまず広告代理店が1000万円を中抜きする。次に放送局（キー局）が2000万円の放送料を中抜きする。そして次に放送局（地方局）が1200万円の放送料を抜くとすれば、残るのは800万円である。この800万円で元請けプロダクションが製作を受注しているためである。つまり、広告代理店や放送局が過剰に利益をとっているのである。さらに悲惨なのはアニメ製作には前述したように1000万円はかかるから、元請けプロダクションは不足分の200万円からそれ以上の金額を赤字にしてしまうのである[1]。
[編集] アニメーターの状態
アニメーターの約25%は年収100万円以下であるといわれる[2]。
アニメーターの多くは有名クリエーターを夢見て目指す者が多い。だが収入面の問題から貯金や実家からの仕送りを得て財産を食いつぶすことが多く、アニメーターを続けるために別の仕事（アルバイト等）をして収入を得ようとすることも多い。だがそれすらも困難になったり将来に展望が持てなくなると夢を諦めて業界を去っていくことになる。また会社に通勤するために実家にそのまま住み続けるというケースも多い。
ガイナックス（GAINAX Co., Ltd）が「6万円支給」という待遇でアニメーターを募集した時には他の会社から飛びついたアニメーターが多数いたという話もあり、アニメーターは少しでも条件のいい職場を探し求める事が多い。
中堅アニメーターが動画の仕事を覚えると原画の仕事に移行する。原画とは動画の元絵を描く仕事で1枚採用されると約2000円から約3000円になる。ただし動画より技術が必要なため、スピードが遅いと動画の時より収入が少なくなるという実例も少なくない。そしてこの原画マンの一握りが絵の責任者である作画監督となり、収入もこの地位になって初めて安定する事になる。
ただしその過程における道のりが厳しいという指摘も多い。また動画マンから原画マンに移行する際、基礎から育成されずに促成的に移行されて挫折し業界を離れていくケースも多い。だが、アニメーターは成功した時の見返りは多いのも事実である。幹部にまで出世すればサラリーマンの年収の数倍になる年収をもらう者が多い。だからこそ過酷な環境であっても夢見る者や頑張る者が多いのも事実である。
[編集] その他
現在、日本アニメ産業は世界的にも認められて空前のバブルを迎えている。だが華やかな舞台裏には残業数百時間で年収10万円前後という「ワーキングプア」の若者達がこの世界を支えているというのが現状である。また制作費の赤字分を補填するのがDVDやブルーレイ等の印税である。これらが売れなければ元請プロダクションは利益ではなく借金を作ってしまうこともある。この印税収入の売り上げに貢献しているのが「オタク」であるという。ある時、自社で製作したアニメを視聴していた時、地震情報の速報が流れるのを見てスタッフ一同が歓喜したと伝わる。オタクにとっては速報等が入ると録画したアニメの価値が下がり、その回のDVDの売り上げが伸びるためという。
動画1枚・原画1カットの単価×出来高制の業務委託・請負形式であるが、アニメ作品の商業的な成功失敗が、請負金額に反映されることは無い。作画監督は1話の制作期間（2ヶ月程度）拘束されるため、作品の掛け持ちや、或は制作会社が拘束料を支払い専属の契約社員となる場合もある。
アニメ監督の山崎理は、アニメ制作の予算配分はおかしく、音響監督、脚本家、撮影は、もらい過ぎではないかと疑問を呈している[3]。
劣悪な労働条件を改善するため、2007年（平成19年）10月13日に、スタジオライブ社長の芦田豊雄の呼びかけで、日本アニメーター・演出協会(JAniCA)が設立された[4]。
2008年（平成20年）に株式会社ボンズ名義でアニメーターの個人情報が流出する事件が起こり、アニメーターの格付けが行われている実態が明らかとなった。その格付けによると「こいつはクビ」「戦犯」「会社の癌」などとされておりアニメーターが人間扱いされていない（ボンズ側は一切関係ないと否定）。
[編集] 脚注
- ^ 「平成15年。経済産業省のアニメーション産業の現状と課題」
- ^ 日本芸能実演家団体協議会の2008年における調査
- ^ “アニメーター年収100万 業界は全員「極貧」か”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2009年9月10日) 2009年9月11日閲覧。
- ^ 森有正 (2007年10月13日). “アニメ制作：現場から悲鳴 労働環境改善求め協会設立へ”. 毎日新聞 2008年4月19日閲覧。
