「オセルタミビル」の版間の差分

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オセルタミビルは、[[中華料理]]で[[香辛料]]に使われる[[トウシキミ|八角]]から採取される[[シキミ酸]]から10回の化学反応を経て合成されていた<ref>{{Cite web | url = http://www.u-tokyo.ac.jp/public/public01_180301_j.html | title = 抗インフルエンザ薬「タミフル」の純化学的製造法 | date=2006-03-01 | work = 東京大学広報・情報公開記者発表一覧 | accessdate=2009-01-13}}</ref>。
オセルタミビルは、[[中華料理]]で[[香辛料]]に使われる[[トウシキミ|八角]]から採取される[[シキミ酸]]から10回の化学反応を経て合成されていた<ref>{{Cite web | url = http://www.u-tokyo.ac.jp/public/public01_180301_j.html | title = 抗インフルエンザ薬「タミフル」の純化学的製造法 | date=2006-03-01 | work = 東京大学広報・情報公開記者発表一覧 | accessdate=2009-01-13}}</ref>。


2014年には完全な臨床試験データの分析が公開され、当初の服用の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、成人では発症時間を7日から6.3日へと減少させる程度であり、副作用も含めて見直しが必要であると報告された<ref name="BMJCoch"/>。
==効==
オセルタミビルは,ウイルスが宿主細胞から別の細胞へと感染を広げる際に必要となる[[ノイラミニダーゼ]] (neuraminidase, NA) という[[酵素]]([[糖タンパク質]])を阻害することでインフルエンザウイルスの増殖を抑制する。これが[[ノイラミニダーゼ阻害薬]]の作用メカニズムである<ref>{{Cite web | url = http://www.info.pmda.go.jp/shinyaku/g040703/45004500_21200AMY00238_Q100_1.pdf | format = PDF | pages = 4 | author = 医薬品医療機器総合機構理事長 | title = 薬機発第194 号審査結果通知書 | publisher = 医薬品医療機器情報提供ホームページ(厚生労働省) | accessdate = 2009-04-28}}</ref>。[[ザナミビル]](商品名「リレンザ」)も標的阻害酵素は同じである。本薬の投与法は経口投与であるため感染部位への到達時間は遅いが、ザナミビルの吸入投与よりも投与法が一般的に容易であるため、高齢者・小児にも投与しやすい。A型、B型インフルエンザウイルス(非耐性)に感染し、発症後48時間以内に投与すれば、有意に罹患期間を短縮できる


==機序==
また、インフルエンザ予防薬としても使用することができる(ドライシロップは除く)。ただし、予防薬としての処方は日本では健康保険の適用外である。
オセルタミビルは,ウイルスが宿主細胞から別の細胞へと感染を広げる際に必要となる[[ノイラミニダーゼ]] (neuraminidase, NA) という[[酵素]]([[糖タンパク質]])を阻害することでインフルエンザウイルスの増殖を抑制する。これが[[ノイラミニダーゼ阻害薬]]の作用機序である<ref>{{Cite web | url = http://www.info.pmda.go.jp/shinyaku/g040703/45004500_21200AMY00238_Q100_1.pdf | format = PDF | pages = 4 | author = 医薬品医療機器総合機構理事長 | title = 薬機発第194 号審査結果通知書 | publisher = 医薬品医療機器情報提供ホームページ(厚生労働省) | accessdate = 2009-04-28}}</ref>。


[[ザナミビル]](商品名「リレンザ」)も標的阻害酵素は同じである。
発症後、48時間以降に投与を開始した場合の有効性は確立していない<ref>{{Cite web | title = 効能・効果,用法・用量,使用上の注意(案) 及びその設定根拠 | author = 中外製薬株式会社|url=http://www.info.pmda.go.jp/shinyaku/g040703/45004500_21200AMY00238_Z100_1.pdf|format=PDF|date=2004-07-03|accessdate=2009-04-30|page=363}}</ref>。これは、オセルタミビルはウイルスが新たに拡散するのを阻害する薬剤であって、既に増殖したウイルスを失活させる効果がないからである。


==剤形==
オセルタミビルとシキミ酸は全く構造が違う化合物であり、八角は単なる材料にすぎず、八角を食べてもインフルエンザには全く効果ない<ref>{{Cite web | date=| url=http://camp.toho-u.ac.jp/portal/headline/view.php?no=6046&site_no=top&camp_no=all | title=【大森病院東洋医学科・三浦於菟教授】八角 新型インフル予防に効くって本当?(5/12 日刊ゲンダイ) | work = メディア掲載情報 | publisher = [[東邦大学]]ポータルサイト<!--|language = [[日本語]]--> | accessdate = 2009-07-21}}</ref>。2009年現在ロシュ社はシキミ酸を遺伝子組替えによる生合成で量産している<ref>{{Citation|last=Enserink|first=Martin|year=2006|month=April|title=Oseltamivir Becomes Plentiful--But Still Not Cheap|url=http://www.sciencemag.org/cgi/reprint/312/5772/382.pdf|format=PDF|journal=Sience|volume=312|publication-date=21 April 2006|page=383}}</ref>。
本薬の投与法は経口投与であるため感染部位への到達時間は遅いが、ザナミビルの吸入投与よりも投与法が一般的に容易であるため、高齢者・小児にも投与しやすい。


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一般的臨床成績としては、海外臨床試験において、発症2日以内の投与によって、発熱期間を24時間、罹病期間を26時間短縮した。服用しない場合、発熱は通常3–7日間続く。
インフルエンザ予防薬としても使用することができる(ドライシロップは除く)。ただし、予防薬としての処方は日本では健康保険の適用外である。また[[英国国立医療技術評価機構]](NICE)の2008年の診療ガイドラインは、予防でのオセルタミビルの使用は特定のリスク群をのぞおいて推奨していない<ref name="TA158">{{cite report |author=英国国立医療技術評価機構|authorlink=英国国立医療技術評価機構|title=Influenza (prophylaxis) - amantadine, oseltamivir and zanamivir (TA158) |url=http://guidance.nice.org.uk/TA158 |date=2008-09 |publisher=National Institute for Health and Clinical Excellence |pages=1.3, 1.7|accessdate=2014-06-26}}</ref>。


A型、B型インフルエンザウイルス(非耐性)に感染し、発症後48時間以内に投与すれば、有意に罹患期間を短縮できる。発症後、48時間以降に投与を開始した場合の有効性は確立していない<ref>{{Cite web | title = 効能・効果,用法・用量,使用上の注意(案) 及びその設定根拠 | author = 中外製薬株式会社|url=http://www.info.pmda.go.jp/shinyaku/g040703/45004500_21200AMY00238_Z100_1.pdf|format=PDF|date=2004-07-03|accessdate=2009-04-30|page=363}}</ref>。これは、オセルタミビルはウイルスが新たに拡散するのを阻害する薬剤であって、既に増殖したウイルスを失活させる効果がないからである。
頻度の高い副作用は、腹痛、[[下痢]]、嘔気などがある。


一般的臨床成績としては、海外臨床試験において、発症2日以内の投与によって、発熱期間を24時間、罹病期間を26時間短縮した。服用しない場合、発熱は通常3–7日間続く。頻度の高い副作用は、腹痛、[[下痢]]、嘔気などがあるとされている
2014年4月に医学誌[[ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル|BMJ]]と[[コクラン共同計画|コクラン]]は、未公開の臨床試験データの検証により服用による効果は限定的であり、世界の政府機関への証拠が不完全で見直しが必要との声明を出した<ref>[http://www.asahi.com/articles/ASG4B7R0JG4BULBJ00N.html 抗インフル薬タミフル「効果は限定的」 英医学誌など] 朝日新聞 2014-4-11</ref><ref>[http://www.cochrane.org/features/tamiflu-relenza-how-effective-are-they Tamiflu & Relenza: how effective are they?] The Cochrane Collaboration 2014-4-10</ref>。

ロシュ社が入院や合併症リスクを低下させると主張し、各国政府が数十億ドルを投じてオセルタミビルを備蓄した後<ref name="pmid23241451"/>、2012年、コクラン共同計画が日本、アメリカ、欧州の規制機関に提出された臨床試験のデータを[[システマティック・レビュー]]し、21時間発症時間が短縮されることと、感染や入院のリスクを低下させるかは結論できないとした<ref name="pmid22258996">{{cite journal|last1=Jefferson|first1=Tom|last2=Jones|first2=Mark A|last3=Doshi|first3=Peter|last4=Del Mar|first4=Chris B|last5=Heneghan|first5=Carl J|last6=Hama|first6=Rokuro|last7=Thompson|first7=Matthew J|last8=Jefferson|first8=Tom|title=Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children|journal=The Cochrane Database of Systematic Reviews|pages=CD008965|year=2012|pmid=22258996|doi=10.1002/14651858.CD008965.pub3}}</ref>。ロシュ社に完全な臨床試験のデータの公開が要求されており<ref name="pmid22258996"/>、2014年にその分析結果が公開された<ref name="pmid24718923">{{cite journal|last1=Jefferson|first1=Tom|last2=Jones|first2=Mark A|last3=Doshi|first3=Peter|last4=Del Mar|first4=Chris B|last5=Hama|first5=Rokuro|last6=Thompson|first6=Matthew J|last7=Spencer|first7=Elizabeth A|last8=Onakpoya|first8=Igho|last9=Mahtani|first9=Kamal R|last10=Nunan|first10=David|last11=Howick|first11=Jeremy|last12=Heneghan|first12=Carl J|last13=Jefferson|first13=Tom|title=Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children|journal=The Cochrane Database of Systematic Reviews|pages=CD008965|year=2014|pmid=24718923|doi=10.1002/14651858.CD008965.pub4|url=http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/14651858.CD008965.pub4/abstract}}</ref>。伴って、医学誌[[ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル|BMJ]]と[[コクラン共同計画|コクラン]]は、未公開の臨床試験データの検証により服用による効果は限定的であり、世界の政府機関は証拠が書いてされたことによる見直しが必要との声明を出した<ref>[http://www.asahi.com/articles/ASG4B7R0JG4BULBJ00N.html 抗インフル薬タミフル「効果は限定的」 英医学誌など] 朝日新聞 2014-4-11</ref><ref name="BMJCoch">{{cite press release|author=BMJ and Cochrane|title=Tamiflu & Relenza: how effective are they?|publisher=Cochrane Collaboration |date=10 April 2014|url=http://www.cochrane.org/features/tamiflu-relenza-how-effective-are-they|accessdate=2014-04-10}}、邦訳:{{PDFlink|[http://www.npojip.org/sokuho/no168-3.pdf BMJ誌(英国医師会雑誌)プレスリリース]}}</ref>。

完全なデータの分析によれば、初の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、成人では発症時間を7日から6.3日へと減少させ、小児では効果は不明であり、5%に嘔吐・悪心の副作用、1%に精神医学的な副作用を生じる<ref name="BMJCoch"/>。


== 経緯 ==
== 経緯 ==
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日本では[[2001年]]2月に[[健康保険|保険]]適用となり、以降広く使用されている。しかし、オセルタミビルに耐性を持つウイルスも[[2004年]]頭頃{{要出典|date=2009年5月}}から徐々に見られるようになり<!-- <ref id="2005viet">{{Cite journal|last=D. de Jon|first=Menno|coauthors=Tran Tan Thanh, Truong Huu Khanh, Vo Minh Hien, Gavin J.D. Smith, Nguyen Vinh Chau, Bach Van Cam, Phan Tu Qui, Do Quang Ha, Yi Guan, J.S. Malik Peiris, Tran Tinh Hien, and Jeremy Farrar |title=Oseltamivir Resistance during Treatment of Influenza A (H5N1) Infection|url=http://content.nejm.org/cgi/content/full/353/25/2667|accessdate=2009-04-30|language=英語|date=2005-12-22|journal=New Englanc Journal of Medicine|volume=353|pages=2667-2672|issue=25|id=353:2667-2672}}2005年12月に報告された2005年1月ベトナムでの出現例。</ref>--><ref>{{Cite web|title=Avian influenza - situation in Egypt - update|author=WHO|url=http://www.who.int/csr/don/2007_01_18/en/index.html|date=2007-01-18|work=Global Alert and Response|accessdate=2009-04-30}}2007年1月に WHO が報告した2006年12月エジプトでタミフル耐性の H5N1 の出現例</ref>、[[2009年]]1月の調査では日本国内の H1N1 型への感染者のうちの90%以上から耐性を持つインフルエンザウイルスが検出されている<ref>{{Cite web|author=厚生労働省|title=感染症発生動向調査における薬剤耐性インフルエンザウイルスについて(中間報告)|url=http://www-bm.mhlw.go.jp/houdou/2009/01/h0116-10.html|accessdate=2009-04-30}}</ref>。また、幼児・小児など免疫力が弱い者にオセルタミビルを投与し続けた場合、ウイルスの淘汰に時間がかかるため、その間に体内のウイルスがオセルタミビルに対して耐性を持つとされている。そのため小児への投与は慎重に行う必要がある。[[2005年]]11月に FDA の小児諮問委員会で報告された際には、「タミフル」の全世界での使用量のうちおよそ75%を日本での使用が占めており、世界各国のうちで最も多く使用されている上、同2位のアメリカ合衆国と比べ、子供への使用量は約13倍であった2005年には、[[H5N1亜型|新型インフルエンザ]]の発生懸念のため、一部の大病院などで買い占めがおこり、世界的に品薄状態と報じられた。また、原料である[[シキミ酸]]を含む八角([[トウシキミ]]の果実)の買占めが懸念された。[[2006年]]に入ると、八角のような天然物ではなく、[[石油]]など由来の、より入手容易な化学物質を原料としたリン酸オセルタミビルの化学合成法が日本とアメリカ合衆国の2つの研究グループによって発表された。その後も安定供給をめざし、複数のグループにより研究が行われている。
日本では[[2001年]]2月に[[健康保険|保険]]適用となり、以降広く使用されている。しかし、オセルタミビルに耐性を持つウイルスも[[2004年]]頭頃{{要出典|date=2009年5月}}から徐々に見られるようになり<!-- <ref id="2005viet">{{Cite journal|last=D. de Jon|first=Menno|coauthors=Tran Tan Thanh, Truong Huu Khanh, Vo Minh Hien, Gavin J.D. Smith, Nguyen Vinh Chau, Bach Van Cam, Phan Tu Qui, Do Quang Ha, Yi Guan, J.S. Malik Peiris, Tran Tinh Hien, and Jeremy Farrar |title=Oseltamivir Resistance during Treatment of Influenza A (H5N1) Infection|url=http://content.nejm.org/cgi/content/full/353/25/2667|accessdate=2009-04-30|language=英語|date=2005-12-22|journal=New Englanc Journal of Medicine|volume=353|pages=2667-2672|issue=25|id=353:2667-2672}}2005年12月に報告された2005年1月ベトナムでの出現例。</ref>--><ref>{{Cite web|title=Avian influenza - situation in Egypt - update|author=WHO|url=http://www.who.int/csr/don/2007_01_18/en/index.html|date=2007-01-18|work=Global Alert and Response|accessdate=2009-04-30}}2007年1月に WHO が報告した2006年12月エジプトでタミフル耐性の H5N1 の出現例</ref>、[[2009年]]1月の調査では日本国内の H1N1 型への感染者のうちの90%以上から耐性を持つインフルエンザウイルスが検出されている<ref>{{Cite web|author=厚生労働省|title=感染症発生動向調査における薬剤耐性インフルエンザウイルスについて(中間報告)|url=http://www-bm.mhlw.go.jp/houdou/2009/01/h0116-10.html|accessdate=2009-04-30}}</ref>。また、幼児・小児など免疫力が弱い者にオセルタミビルを投与し続けた場合、ウイルスの淘汰に時間がかかるため、その間に体内のウイルスがオセルタミビルに対して耐性を持つとされている。そのため小児への投与は慎重に行う必要がある。[[2005年]]11月に FDA の小児諮問委員会で報告された際には、「タミフル」の全世界での使用量のうちおよそ75%を日本での使用が占めており、世界各国のうちで最も多く使用されている上、同2位のアメリカ合衆国と比べ、子供への使用量は約13倍であった2005年には、[[H5N1亜型|新型インフルエンザ]]の発生懸念のため、一部の大病院などで買い占めがおこり、世界的に品薄状態と報じられた。また、原料である[[シキミ酸]]を含む八角([[トウシキミ]]の果実)の買占めが懸念された。[[2006年]]に入ると、八角のような天然物ではなく、[[石油]]など由来の、より入手容易な化学物質を原料としたリン酸オセルタミビルの化学合成法が日本とアメリカ合衆国の2つの研究グループによって発表された。その後も安定供給をめざし、複数のグループにより研究が行われている。

2009年には、[[エフ・ホフマン・ラ・ロシュ|ロシュ]]社が未公表の試験に基づいて、オセルタミビルが入院と合併症のリスクを低下させると主張し、インフルエンザの流行に備えてアメリカ政府は15億ドル、欧州の政府は10億ユーロを費やし備蓄した<ref name="pmid23241451">{{cite report|author=Peter C. Gøtzsche|authorlink=ピーター・ゲッチェ|title=Corporate crime in the pharmaceutical industry is common, serious and repetitive|publisher=Nordic Cochrane Centre |date=14 Dec 2012 |url=http://www.cochrane.dk/research/corporatecrime/Corporate-crime-long-version.pdf|format=pdf|accessdate=2014-06-04}}, これの短縮版は以下である:{{cite journal|last1=Gotzsche|first1=P. C.|title=Big pharma often commits corporate crime, and this must be stopped|journal=BMJ|volume=345|issue=dec14 3|pages=e8462–e8462|year=2012|pmid=23241451|doi=10.1136/bmj.e8462}}</ref>。
『[[ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル|イギリス医師会雑誌]]』(''BMJ'')は、ロシュ社に対して完全な臨床試験データを公開する促していた<ref name="pmid22258996">{{cite journal|last1=Kmietowicz|first1=Z.|title=Cochrane group rejects Roche's offer of "advisory board" to discuss analysis of oseltamivir data|journal=BMJ|volume=345|issue=nov26 2|pages=e8072–e8072|year=2012|pmid=22258996|doi=10.1136/bmj.e8072}}</ref>。


== 耐性 ==
== 耐性 ==
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== 異常行動 ==
== 異常行動 ==
* 2005年11月、オセルタミビルの副作用が疑われる事例として、「タミフル」を服用していた2人の患者が異常行動の結果事故死(転落死など)したことが報道された。しかし一方で、インフルエンザ自体の症状として意識障害や精神神経系の異常症状がでることもあり、オセルタミビルが原因ではないとの一部専門家による見解がある。現時点では原因を特定できていない状況である。11月17日、[[アメリカ食品医薬品局]] (FDA) は、インフルエンザ治療薬「タミフル」を服用した日本の小児患者12人が死亡したと公表した。4人が突然死、4人が心肺停止でそれぞれ死亡、意識障害、肺炎、窒息、急性膵炎(すいえん)により4人が死亡。他国の死亡例はない。また、皮膚超過敏症が十二件、幻覚、異常行動などの精神神経病的な症状が32件、世界で報告されたが、ほとんどが日本であった。FDA は、「タミフル」との因果関係の特定は困難とし小児科諮問委員会に報告書を提出した<ref>{{Cite web|author=FDA|date=2005-11-18|title=Pediatric Safety Update for Tamiflu Pediatric Advisory Committee Meeting|url=http://www.fda.gov/OHRMS/DOCKETS/ac/05/briefing/2005-4180b_06_06_summary.pdf|format=PDF|accessdate=2009-04-29}}</ref>。11月18日、厚生労働省は、日本国内の死者数について13人と把握していることを明らかにした。FDA は、「タミフル」が米国で認可された2004年3月から2005年4月までに安全性に関する調査を全世界で行ってきた。その結果を公表し、「タミフル」の副作用に関する監視を二年間継続する方針を明らかにした<ref>{{cite web|author=厚生労働省医薬食品局安全対策課|date=2005-11-18|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2005/11/dl/h1118-2a.pdf|format=PDF|title=タミフルに係る米国食品医薬品局(FDA)関係情報|publisher=厚生労働省|accessdate=2009-04-29}}</ref>。11月30日、[[日本小児科学会]]は、「タミフル」と異常行動との医学的因果関係を否定する見解を発表した<ref>{{Cite web|date=2005-11-30|author=衞藤義勝|title=日本小児科学会におけるタミフルに係わる事項についての見解|url=http://www.jpeds.or.jp/saisin.html#90|publisher=日本小児科学会|accessdate=2009-04-29}}</ref>。
2005年11月、オセルタミビルの副作用が疑われる事例として、「タミフル」を服用していた2人の患者が異常行動の結果事故死(転落死など)したことが報道された。しかし一方で、インフルエンザ自体の症状として意識障害や精神神経系の異常症状がでることもあり、オセルタミビルが原因ではないとの一部専門家による見解がある。現時点では原因を特定できていない状況である。11月17日、[[アメリカ食品医薬品局]] (FDA) は、インフルエンザ治療薬「タミフル」を服用した日本の小児患者12人が死亡したと公表した。4人が突然死、4人が心肺停止でそれぞれ死亡、意識障害、肺炎、窒息、急性膵炎(すいえん)により4人が死亡。他国の死亡例はない。また、皮膚超過敏症が十二件、幻覚、異常行動などの精神神経病的な症状が32件、世界で報告されたが、ほとんどが日本であった。FDA は、「タミフル」との因果関係の特定は困難とし小児科諮問委員会に報告書を提出した<ref>{{Cite web|author=FDA|date=2005-11-18|title=Pediatric Safety Update for Tamiflu Pediatric Advisory Committee Meeting|url=http://www.fda.gov/OHRMS/DOCKETS/ac/05/briefing/2005-4180b_06_06_summary.pdf|format=PDF|accessdate=2009-04-29}}</ref>。11月18日、厚生労働省は、日本国内の死者数について13人と把握していることを明らかにした。FDA は、「タミフル」が米国で認可された2004年3月から2005年4月までに安全性に関する調査を全世界で行ってきた。その結果を公表し、「タミフル」の副作用に関する監視を二年間継続する方針を明らかにした<ref>{{cite web|author=厚生労働省医薬食品局安全対策課|date=2005-11-18|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2005/11/dl/h1118-2a.pdf|format=PDF|title=タミフルに係る米国食品医薬品局(FDA)関係情報|publisher=厚生労働省|accessdate=2009-04-29}}</ref>。11月30日、[[日本小児科学会]]は、「タミフル」と異常行動との医学的因果関係を否定する見解を発表した<ref>{{Cite web|date=2005-11-30|author=衞藤義勝|title=日本小児科学会におけるタミフルに係わる事項についての見解|url=http://www.jpeds.or.jp/saisin.html#90|publisher=日本小児科学会|accessdate=2009-04-29}}</ref>。


* 2007年2月28日、「タミフル」服用後に[[仙台]]の中学生が[[マンション]]から転落死するなどの事故の報告が続いたことから、厚生労働省は「インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ<ref>{{cite press release|title=インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ|publisher=厚生労働省|date=2007-02-28|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/02/h0228-3.html|accessdate=2010-09-14}}</ref>」という文書を発表し、「現段階でタミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えておりません」としつつも、医療関係者に対し「万が一の事故を防止するための予防的な対応として、特に小児・未成年者については、インフルエンザと診断され治療が開始された後は、タミフルの処方の有無を問わず、異常行動発現のおそれがあることから、自宅において療養を行う場合、(1)異常行動の発現のおそれについて説明すること、(2)少なくとも2日間、保護者等は小児・未成年者が一人にならないよう配慮すること」と患者や家族に説明するよう、注意を喚起することとなった。同省は、同年3月20日、「タミフル服用後の異常行動について(緊急安全性情報の発出の指示)<ref>{{cite press release|date=2007-03-20|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/03/h0320-1.html|publisher=厚生労働省|title=タミフル服用後の異常行動について|accessdate=2010-09-14}}</ref>」を発表。
2007年2月28日、「タミフル」服用後に[[仙台]]の中学生が[[マンション]]から転落死するなどの事故の報告が続いたことから、厚生労働省は「インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ<ref>{{cite press release|title=インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ|publisher=厚生労働省|date=2007-02-28|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/02/h0228-3.html|accessdate=2010-09-14}}</ref>」という文書を発表し、「現段階でタミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えておりません」としつつも、医療関係者に対し「万が一の事故を防止するための予防的な対応として、特に小児・未成年者については、インフルエンザと診断され治療が開始された後は、タミフルの処方の有無を問わず、異常行動発現のおそれがあることから、自宅において療養を行う場合、(1)異常行動の発現のおそれについて説明すること、(2)少なくとも2日間、保護者等は小児・未成年者が一人にならないよう配慮すること」と患者や家族に説明するよう、注意を喚起することとなった。同省は、同年3月20日、「タミフル服用後の異常行動について(緊急安全性情報の発出の指示)<ref>{{cite press release|date=2007-03-20|url=http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/03/h0320-1.html|publisher=厚生労働省|title=タミフル服用後の異常行動について|accessdate=2010-09-14}}</ref>」を発表。


* 2007年3月22日、厚生労働省が十代の未成年患者の使用制限を緊急発表。「タミフルは01年2月の国内発売以来、のべ約3500万人が使用した。昨年までに服用後の死亡が報告されたのは54人で、転落などの異常行動で、2007年2月28日までに死亡したのは5人。5人の死亡時の年齢は12–17歳。」(一部意訳修正済み)
2007年3月22日、厚生労働省が十代の未成年患者の使用制限を緊急発表。「タミフルは01年2月の国内発売以来、のべ約3500万人が使用した。昨年までに服用後の死亡が報告されたのは54人で、転落などの異常行動で、2007年2月28日までに死亡したのは5人。5人の死亡時の年齢は12–17歳。」(一部意訳修正済み)


* 2007年9月29日、[[ワシントン大学 (セントルイス)|(私立)ワシントン大学]]精神医学教授の和泉幸俊らは、オセルタミビルおよびその代謝産物を、若いラットより摘出した脳細胞に浸すと、[[神経細胞]]が一斉に[[興奮]]([[活動電位|発火]])することを報告した。実際の組織内濃度をはるかに超えた状態で行われた実験のため、これが臨床的意味を持つものかどうかは未確定である。これらの成分が生体内において、[[血液脳関門]]を通過し実際に脳に至るとは証明されていない(現時点では、血液脳関門を通過できないとみられている)<ref>Izumi Y, Tokuda K, O'dell KA, Zorumski CF, Narahashi T. "Neuroexcitatory actions of Tamiflu and its carboxylate metabolite." Neurosci Lett. 2007 Oct 9;426(1):54-8. PMID 17884292</ref>。
2007年9月29日、[[ワシントン大学 (セントルイス)|(私立)ワシントン大学]]精神医学教授の和泉幸俊らは、オセルタミビルおよびその代謝産物を、若いラットより摘出した脳細胞に浸すと、[[神経細胞]]が一斉に[[興奮]]([[活動電位|発火]])することを報告した。実際の組織内濃度をはるかに超えた状態で行われた実験のため、これが臨床的意味を持つものかどうかは未確定である。これらの成分が生体内において、[[血液脳関門]]を通過し実際に脳に至るとは証明されていない(現時点では、血液脳関門を通過できないとみられている)<ref>Izumi Y, Tokuda K, O'dell KA, Zorumski CF, Narahashi T. "Neuroexcitatory actions of Tamiflu and its carboxylate metabolite." Neurosci Lett. 2007 Oct 9;426(1):54-8. PMID 17884292</ref>。


* 2007年12月25日、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会安全対策調査会は、前年冬にインフルエンザと診断された17歳以下の患者約1万人を対象とした疫学調査の結果、異常行動の発生率は「タミフル」を服用しなかった患者(22%)に対して服用患者では10%で、10–17歳でも同様とした上で、生命にかかわる異常行動では発生率に大きな差が見られなかったことから「まだ解析の余地があり、タミフルと異常行動の因果関係は現時点で判定できない」として、十代への使用制限措置を「妥当」とする見解を発表<ref>{{cite web|url=http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/12/s1225-7.html|title=平成19年度第5回 薬事・食品衛生審議会 医薬品等安全対策部会 安全対策調査会|publisher=厚生労働省|date=2007-12-25|accessdate=2007-12-26}}</ref>。
2007年12月25日、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会安全対策調査会は、前年冬にインフルエンザと診断された17歳以下の患者約1万人を対象とした疫学調査の結果、異常行動の発生率は「タミフル」を服用しなかった患者(22%)に対して服用患者では10%で、10–17歳でも同様とした上で、生命にかかわる異常行動では発生率に大きな差が見られなかったことから「まだ解析の余地があり、タミフルと異常行動の因果関係は現時点で判定できない」として、十代への使用制限措置を「妥当」とする見解を発表<ref>{{cite web|url=http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/12/s1225-7.html|title=平成19年度第5回 薬事・食品衛生審議会 医薬品等安全対策部会 安全対策調査会|publisher=厚生労働省|date=2007-12-25|accessdate=2007-12-26}}</ref>。


* 横浜労災病院の報告によれば、2006年12月から2007年3月までにウイルス抗原迅速検査で陽性となった1歳以上の335名の患者を対象とした調査結果では、初回内服から異常行動の発生までは 1.5時間から30時間と幅があり、オセルタミビルを内服した群では異常行動の発生が有意に低かった、従ってオセルタミビルは異常行動を抑制している可能性が示唆される<ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/kansenshogakuzasshi1970/82/6/82_6_613/_article/-char/ja/ インフルエンザ罹患時に異常行動を起こした患者ではオセルタミビルを内服している例は多くない] 感染症学雑誌 Vol.82 (2008) No.6 P613-618, {{JOI|JST.Journalarchive/kansenshogakuzasshi1970/82.613}}</ref>としている。
横浜労災病院の報告によれば、2006年12月から2007年3月までにウイルス抗原迅速検査で陽性となった1歳以上の335名の患者を対象とした調査結果では、初回内服から異常行動の発生までは 1.5時間から30時間と幅があり、オセルタミビルを内服した群では異常行動の発生が有意に低かった、従ってオセルタミビルは異常行動を抑制している可能性が示唆される<ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/kansenshogakuzasshi1970/82/6/82_6_613/_article/-char/ja/ インフルエンザ罹患時に異常行動を起こした患者ではオセルタミビルを内服している例は多くない] 感染症学雑誌 Vol.82 (2008) No.6 P613-618, {{JOI|JST.Journalarchive/kansenshogakuzasshi1970/82.613}}</ref>としている。

2014年、完全な臨床試験データからの分析が公開され、精神的な事象は服用者の1%に起きると報告した。


== 合成法 ==
== 合成法 ==
{{Main|オセルタミビル全合成}}
{{Main|オセルタミビル全合成}}
オセルタミビルとシキミ酸は全く構造が違う化合物であり、八角は単なる材料にすぎず、インフルエンザに効果ない<ref>{{Cite web | date=| url=http://camp.toho-u.ac.jp/portal/headline/view.php?no=6046&site_no=top&camp_no=all | title=【大森病院東洋医学科・三浦於菟教授】八角 新型インフル予防に効くって本当?(5/12 日刊ゲンダイ) | work = メディア掲載情報 | publisher = [[東邦大学]]ポータルサイト | accessdate = 2009-07-21}}</ref>。2009年現在ロシュ社はシキミ酸を遺伝子組替えによる生合成で量産している<ref>{{Citation|last=Enserink|first=Martin|year=2006|month=April|title=Oseltamivir Becomes Plentiful--But Still Not Cheap|url=http://www.sciencemag.org/cgi/reprint/312/5772/382.pdf|format=PDF|journal=Sience|volume=312|publication-date=21 April 2006|page=383}}</ref>。

2006年現在、オセルタミビルは天然物である (&minus;)-シキミ酸を出発物質とした[[半合成]]によって作られている。しかし、シキミ酸の供給量は限られたものであり、オセルタミビルをより大量に得るためには入手容易な原料化合物を用いた全合成を行う必要がある<ref>Farina, V.; Brown, J. D. (2006). "Tamiflu: the supply problem." ''Angew. Chem. Int. Ed.'' '''45''': 7330–7334. {{doi|10.1002/anie.200602623}}.</ref>。2006年、[[イライアス・コーリー]]によって[[ブタジエン]]と[[アクリル酸]]を<ref>Yeung, Y.-Y.; Hong, S.; Corey, E. J. (2006). "A short enantioselective pathway for the synthesis of the anti-influenza neuramidase inhibitor oseltamivir from 1,3-butadiene and acrylic acid." ''J. Am. Chem. Soc.'' '''128''': 6310–6311. [[DOI]]: [http://dx.doi.org/10.1021/ja0616433 10.1021/ja0616433].</ref>、[[柴崎正勝]]によって 1,4-シクロヘキサジエンを出発物質とする<ref>Fukuta, Y.; Mita, T.; Fukuda, N.; Kanai, M.; Shibasaki, M. (2006). "De novo synthesis of Tamiflu via a catalytic asymmetric ring-opening of meso-aziridines with TMSN<sub>3</sub>." ''J. Am. Chem. Soc.'' '''128''': 6312–6313. DOI: [http://dx.doi.org/10.1021/ja061696k 10.1021/ja061696k].</ref>オセルタミビルの全合成法が報告された。
2006年現在、オセルタミビルは天然物である (&minus;)-シキミ酸を出発物質とした[[半合成]]によって作られている。しかし、シキミ酸の供給量は限られたものであり、オセルタミビルをより大量に得るためには入手容易な原料化合物を用いた全合成を行う必要がある<ref>Farina, V.; Brown, J. D. (2006). "Tamiflu: the supply problem." ''Angew. Chem. Int. Ed.'' '''45''': 7330–7334. {{doi|10.1002/anie.200602623}}.</ref>。2006年、[[イライアス・コーリー]]によって[[ブタジエン]]と[[アクリル酸]]を<ref>Yeung, Y.-Y.; Hong, S.; Corey, E. J. (2006). "A short enantioselective pathway for the synthesis of the anti-influenza neuramidase inhibitor oseltamivir from 1,3-butadiene and acrylic acid." ''J. Am. Chem. Soc.'' '''128''': 6310–6311. [[DOI]]: [http://dx.doi.org/10.1021/ja0616433 10.1021/ja0616433].</ref>、[[柴崎正勝]]によって 1,4-シクロヘキサジエンを出発物質とする<ref>Fukuta, Y.; Mita, T.; Fukuda, N.; Kanai, M.; Shibasaki, M. (2006). "De novo synthesis of Tamiflu via a catalytic asymmetric ring-opening of meso-aziridines with TMSN<sub>3</sub>." ''J. Am. Chem. Soc.'' '''128''': 6312–6313. DOI: [http://dx.doi.org/10.1021/ja061696k 10.1021/ja061696k].</ref>オセルタミビルの全合成法が報告された。



2014年6月25日 (水) 23:18時点における版

オセルタミビル
IUPAC命名法による物質名
臨床データ
胎児危険度分類
法的規制
投与経路 経口
薬物動態データ
生物学的利用能75%
代謝肝臓
半減期6–10 時間
排泄尿中
識別
CAS番号
196618-13-0
ATCコード J05AH02 (WHO)
PubChem CID: 65028
DrugBank APRD01148
KEGG D08306
化学的データ
化学式C16H28N2O4
分子量312.4 g/mol
テンプレートを表示
タミフルカプセル75mg(ロシュ)
タミフルカプセル75mg(ロシュ)
タミフルカプセル75(中外製薬)
タミフルカプセル75(中外製薬)

オセルタミビル (oseltamivir) はインフルエンザ治療薬である。オセルタミビルリン酸塩として、スイスのロシュ社により商品名「タミフル 」(tamiflu) で販売されている。日本ではロシュグループ傘下の中外製薬が製造輸入販売元である。A型B型のインフルエンザウイルスに作用する(B型には効きにくい傾向がある)。C型インフルエンザには効果がない。トリインフルエンザを引き起こすのはA型インフルエンザウイルスであり、H5N1型の高病原性トリインフルエンザウイルスにもある程度有効との研究結果が報告されている[1]

オセルタミビルは、中華料理香辛料に使われる八角から採取されるシキミ酸から10回の化学反応を経て合成されていた[2]

2014年には完全な臨床試験データの分析が公開され、当初の服用の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、成人では発症時間を7日から6.3日へと減少させる程度であり、副作用も含めて見直しが必要であると報告された[3]

機序

オセルタミビルは,ウイルスが宿主細胞から別の細胞へと感染を広げる際に必要となるノイラミニダーゼ (neuraminidase, NA) という酵素糖タンパク質)を阻害することでインフルエンザウイルスの増殖を抑制する。これがノイラミニダーゼ阻害薬の作用機序である[4]

ザナミビル(商品名「リレンザ」)も標的阻害酵素は同じである。

剤形

本薬の投与法は経口投与であるため感染部位への到達時間は遅いが、ザナミビルの吸入投与よりも投与法が一般的に容易であるため、高齢者・小児にも投与しやすい。

有効性

インフルエンザ予防薬としても使用することができる(ドライシロップは除く)。ただし、予防薬としての処方は日本では健康保険の適用外である。また英国国立医療技術評価機構(NICE)の2008年の診療ガイドラインは、予防でのオセルタミビルの使用は特定のリスク群をのぞおいて推奨していない[5]

A型、B型インフルエンザウイルス(非耐性)に感染し、発症後48時間以内に投与すれば、有意に罹患期間を短縮できる。発症後、48時間以降に投与を開始した場合の有効性は確立していない[6]。これは、オセルタミビルはウイルスが新たに拡散するのを阻害する薬剤であって、既に増殖したウイルスを失活させる効果がないからである。

一般的臨床成績としては、海外臨床試験において、発症2日以内の投与によって、発熱期間を24時間、罹病期間を26時間短縮した。服用しない場合、発熱は通常3–7日間続く。頻度の高い副作用は、腹痛、下痢、嘔気などがあるとされている。

ロシュ社が入院や合併症リスクを低下させると主張し、各国政府が数十億ドルを投じてオセルタミビルを備蓄した後[7]、2012年、コクラン共同計画が日本、アメリカ、欧州の規制機関に提出された臨床試験のデータをシステマティック・レビューし、21時間発症時間が短縮されることと、感染や入院のリスクを低下させるかは結論できないとした[8]。ロシュ社に完全な臨床試験のデータの公開が要求されており[8]、2014年にその分析結果が公開された[9]。伴って、医学誌BMJコクランは、未公開の臨床試験データの検証により服用による効果は限定的であり、世界の政府機関は証拠が書いてされたことによる見直しが必要との声明を出した[10][3]

完全なデータの分析によれば、初の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、成人では発症時間を7日から6.3日へと減少させ、小児では効果は不明であり、5%に嘔吐・悪心の副作用、1%に精神医学的な副作用を生じる[3]

経緯

1996年に米ギリアド・サイエンシズ社(1997年から2001年まで元アメリカ合衆国国防長官ドナルド・ラムズフェルドが会長を務めた)が開発、スイスのロシュ社がライセンス供与を受け全世界での製造、販売を行っている[11][12]。中国においては Shanghai Pharmaceutical Group 社[13]、インドにおいては Hetero Drugs 社[14]が製造のサブライセンスを保持し、製造している。

日本では2001年2月に保険適用となり、以降広く使用されている。しかし、オセルタミビルに耐性を持つウイルスも2004年頭頃[要出典]から徐々に見られるようになり[15]2009年1月の調査では日本国内の H1N1 型への感染者のうちの90%以上から耐性を持つインフルエンザウイルスが検出されている[16]。また、幼児・小児など免疫力が弱い者にオセルタミビルを投与し続けた場合、ウイルスの淘汰に時間がかかるため、その間に体内のウイルスがオセルタミビルに対して耐性を持つとされている。そのため小児への投与は慎重に行う必要がある。2005年11月に FDA の小児諮問委員会で報告された際には、「タミフル」の全世界での使用量のうちおよそ75%を日本での使用が占めており、世界各国のうちで最も多く使用されている上、同2位のアメリカ合衆国と比べ、子供への使用量は約13倍であった2005年には、新型インフルエンザの発生懸念のため、一部の大病院などで買い占めがおこり、世界的に品薄状態と報じられた。また、原料であるシキミ酸を含む八角(トウシキミの果実)の買占めが懸念された。2006年に入ると、八角のような天然物ではなく、石油など由来の、より入手容易な化学物質を原料としたリン酸オセルタミビルの化学合成法が日本とアメリカ合衆国の2つの研究グループによって発表された。その後も安定供給をめざし、複数のグループにより研究が行われている。

2009年には、ロシュ社が未公表の試験に基づいて、オセルタミビルが入院と合併症のリスクを低下させると主張し、インフルエンザの流行に備えてアメリカ政府は15億ドル、欧州の政府は10億ユーロを費やし備蓄した[7]。 『イギリス医師会雑誌』(BMJ)は、ロシュ社に対して完全な臨床試験データを公開する促していた[8]

耐性

他の抗ウイルス剤と同様に、オセルタミビルも乱用による耐性ウイルスの出現が予想された。2004年の7月までの臨床試験の報告では、大人0.33%、子供4.0%、合計1.26%に耐性ウイルスが確認された。この抵抗性はノイラミニダーゼの1つのアミノ酸残基の変異が原因である[17]

2004年

オセルタミビルに対して耐性を持ったH3N2の変異株が、「タミフル」によって治療を受けた日本の子供たち50グループ中から18%の割合で検出されたことが報告された[18]。これは、日本の子供たちから耐性をもったH1N1の変異株が16.3%の割合で見つかったという別の報告と類似している[17]

この論文の著者は、予想より高い抵抗性に対しいくつかの説を提唱した。

  • 子供の感染期間は大人より長いため、ウイルスが耐性を獲得する十分な時間があった可能性がある。
  • 技術の発達により検出率が向上した可能性がある[18]
  • 日本の医療制度が他国のものと異なっており、タミフルの投与量が最適量以下だった可能性がある。

さらに、「タミフル」によって治療を受けていたベトナムの少女1人から高い耐性を示すH5N1が検出された[19][20]

2005年

de Jong らは H5N1 に感染した2人のベトナム人のウイルスの耐性の変化を研究し、他の6件と比較した。その結果、症状の悪化に比例して耐性が上がる可能性があることがわかった。さらに、オセルタミビルを最適量投与されてもウイルスの増殖を完全に抑えることは出来ず、耐性ウイルスが出現した可能性があることも報告した。また、個人がタミフルを備蓄することにより、タミフルの不足と H5N1 耐性株の出現が起こったのではないかと予想された[21]

耐性はパンデミックが起こるための重要な要素である。トリインフルエンザは持続期間が長いため、より耐性を獲得しやすくなっている可能性がある。このような耐性ウイルスが大流行を起こすことが危険視されている[18]

ノイラミニダーゼをコードしている遺伝子領域は非常に少ないため、ノイラミニダーゼの変異のバリエーションはそんなに多くはない。そのため、オセルタミビル耐性株は酵素機能を阻害することによって抑制できるかもしれない。

ノイラミニダーゼの変化の割合は少ないため、オセルタミビルとザナミビルを使う上で2つの利点がある。

  1. これらの薬剤は色々な種類のインフルエンザウイルスに有効である。
  2. 強い耐性を持った変異株が出現する可能性が低い[17]

オセルタミビルによって治療された子供たちから、オセルタミビル耐性株が発見された。しかし、この耐性株はヒトからヒト、もしくは鳥からヒトへ感染する株ではなかった[18]

2005年1月のOkamotoらの研究[22]で、1歳未満の子供に投与した結果が報告された。

2007年

日本の研究者はこれらの薬剤を使わなかった患者から、ノイラミニダーゼ耐性B型インフルエンザウイルス (neuraminidase-resistant Influenza B virus strain) を1.7%の割合で発見した[23]。2008年、WHOはカナダのH1N1の81サンプルの内、8つがオセルタミビルに対し耐性を持っていたことを発表した[24]。しかし、2008年1月には「タミフル」使用量の少ないノルウェーから75%の割合でオセルタミビル耐性ウイルスの発見が報告されており、使用量と耐性ウイルスの出現の因果関係は明らかではない。

2009年

WHOは、2008年12月28時点の集計として、Aソ連型オセルタミビル耐性ウイルス検出の報告を、日本 14検体中13検体、イギリス 14検体中13検体、ガーナ 1検体中1例、カナダ 1検体中1例、イスラエル 1検体中1例、ノルウェー 1検体中1例で、全世界では33検体中30検体から耐性ウイルスが検出されたとしている[25]

日本臨床内科医会インフルエンザ研究班では、「2008/2009年シーズンの抗インフルエンザ薬治療指針(私案)」を策定し示した[26]。その要旨は、現時点では混在型で流行しており、オセルタミビル耐性H1N1の流行が否定的な場合は「タミフル」も使用可能とし、オセルタミビル耐性 H1N1 の流行が確認された場合は「リレンザ」が望ましいとしている。

2009年7月現在日本のA型インフルエンザの97%を占めている新型インフルエンザ(H1N1だが、ソ連型とは異なる)は、ほとんどオセルタミビルに対する耐性を持っておらず、依然として有効とされる。

2009年4月 - 8月の遺伝子配列バンクの集計では、日本から提出された新型インフルエンザ・ウイルス98例中、オセルタミビル耐性は4例だった。

2009年8月の田代による厚労省への報告によると、新型インフルエンザ耐性ウイルスの出現例はデンマーク、大阪、山口、徳島、岩手、香港、カナダである(極めて少ない)。

異常行動

2005年11月、オセルタミビルの副作用が疑われる事例として、「タミフル」を服用していた2人の患者が異常行動の結果事故死(転落死など)したことが報道された。しかし一方で、インフルエンザ自体の症状として意識障害や精神神経系の異常症状がでることもあり、オセルタミビルが原因ではないとの一部専門家による見解がある。現時点では原因を特定できていない状況である。11月17日、アメリカ食品医薬品局 (FDA) は、インフルエンザ治療薬「タミフル」を服用した日本の小児患者12人が死亡したと公表した。4人が突然死、4人が心肺停止でそれぞれ死亡、意識障害、肺炎、窒息、急性膵炎(すいえん)により4人が死亡。他国の死亡例はない。また、皮膚超過敏症が十二件、幻覚、異常行動などの精神神経病的な症状が32件、世界で報告されたが、ほとんどが日本であった。FDA は、「タミフル」との因果関係の特定は困難とし小児科諮問委員会に報告書を提出した[27]。11月18日、厚生労働省は、日本国内の死者数について13人と把握していることを明らかにした。FDA は、「タミフル」が米国で認可された2004年3月から2005年4月までに安全性に関する調査を全世界で行ってきた。その結果を公表し、「タミフル」の副作用に関する監視を二年間継続する方針を明らかにした[28]。11月30日、日本小児科学会は、「タミフル」と異常行動との医学的因果関係を否定する見解を発表した[29]

2007年2月28日、「タミフル」服用後に仙台の中学生がマンションから転落死するなどの事故の報告が続いたことから、厚生労働省は「インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ[30]」という文書を発表し、「現段階でタミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えておりません」としつつも、医療関係者に対し「万が一の事故を防止するための予防的な対応として、特に小児・未成年者については、インフルエンザと診断され治療が開始された後は、タミフルの処方の有無を問わず、異常行動発現のおそれがあることから、自宅において療養を行う場合、(1)異常行動の発現のおそれについて説明すること、(2)少なくとも2日間、保護者等は小児・未成年者が一人にならないよう配慮すること」と患者や家族に説明するよう、注意を喚起することとなった。同省は、同年3月20日、「タミフル服用後の異常行動について(緊急安全性情報の発出の指示)[31]」を発表。

2007年3月22日、厚生労働省が十代の未成年患者の使用制限を緊急発表。「タミフルは01年2月の国内発売以来、のべ約3500万人が使用した。昨年までに服用後の死亡が報告されたのは54人で、転落などの異常行動で、2007年2月28日までに死亡したのは5人。5人の死亡時の年齢は12–17歳。」(一部意訳修正済み)

2007年9月29日、(私立)ワシントン大学精神医学教授の和泉幸俊らは、オセルタミビルおよびその代謝産物を、若いラットより摘出した脳細胞に浸すと、神経細胞が一斉に興奮発火)することを報告した。実際の組織内濃度をはるかに超えた状態で行われた実験のため、これが臨床的意味を持つものかどうかは未確定である。これらの成分が生体内において、血液脳関門を通過し実際に脳に至るとは証明されていない(現時点では、血液脳関門を通過できないとみられている)[32]

2007年12月25日、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会安全対策調査会は、前年冬にインフルエンザと診断された17歳以下の患者約1万人を対象とした疫学調査の結果、異常行動の発生率は「タミフル」を服用しなかった患者(22%)に対して服用患者では10%で、10–17歳でも同様とした上で、生命にかかわる異常行動では発生率に大きな差が見られなかったことから「まだ解析の余地があり、タミフルと異常行動の因果関係は現時点で判定できない」として、十代への使用制限措置を「妥当」とする見解を発表[33]

横浜労災病院の報告によれば、2006年12月から2007年3月までにウイルス抗原迅速検査で陽性となった1歳以上の335名の患者を対象とした調査結果では、初回内服から異常行動の発生までは 1.5時間から30時間と幅があり、オセルタミビルを内服した群では異常行動の発生が有意に低かった、従ってオセルタミビルは異常行動を抑制している可能性が示唆される[34]としている。

2014年、完全な臨床試験データからの分析が公開され、精神的な事象は服用者の1%に起きると報告した。

合成法

オセルタミビルとシキミ酸は全く構造が違う化合物であり、八角は単なる材料にすぎず、インフルエンザに効果はない[35]。2009年現在ロシュ社はシキミ酸を遺伝子組替えによる生合成で量産している[36]

2006年現在、オセルタミビルは天然物である (−)-シキミ酸を出発物質とした半合成によって作られている。しかし、シキミ酸の供給量は限られたものであり、オセルタミビルをより大量に得るためには入手容易な原料化合物を用いた全合成を行う必要がある[37]。2006年、イライアス・コーリーによってブタジエンアクリル酸[38]柴崎正勝によって 1,4-シクロヘキサジエンを出発物質とする[39]オセルタミビルの全合成法が報告された。

なお2007年には柴崎グループから改良法が[40][41]福山透らからも全く新しい合成ルートが発表されている[42]。さらに他のグループによりL-セリンを原料とする方法[43]、鉄カルボニル錯体を用いる方法[44]D-キシロースを出発物質とする方法[45]も報告されている。2009年には、東京理科大学林雄二郎らのグループが、有機触媒及びカスケード反応を用いて3段階、収率57%でオセルタミビルの全合成法が報告され[46]、2010年には林らのグループにより2工程、通算収率60%で合成できる改良法が報告された[47]

ロシェ法

ロシェ社によるオセルタミビル合成法
ロシェ社によるオセルタミビル合成法

コーリー法

コーリーらによる合成法
コーリーらによる合成法

柴崎法

全合成を行う場合、分子内に3か所存在する不斉点をどのように導入するかが問題となる。柴崎法ではアジリジン 6 の不斉開環反応 (f) が鍵反応となっている。以下、合成経路を順に示す。

  1. まず、1,4-シクロヘキサジエン 1炭酸水素ナトリウムの存在下にメタクロロ過安息香酸でエポキシ化して 2 とし、アジ化ナトリウムで開環させラセミ体3 を得る。
  2. ヒドロキシ基をメシルクロリド/ピリジンでメシル化し、得られたアジド 4水素化アルミニウムリチウムでアミンへ還元して分子内環化を起こさせメソアジリジン 5 とする。
  3. 酸クロリド/トリエチルアミンで窒素上に3,5-ジニトロベンゾイル基を導入し6 とする。
  4. ここで 6 に対し、イットリウムトリイソプロポキシドとD-グルコース由来の不斉配位子から調整した不斉触媒とトリメチルシリルアジドを用い、アジド基を付加させる。
  5. 2 モル % の触媒存在下、プロピオニトリル中、室温にて48時間後に収率 96%、91% の鏡像体過剰率 (ee) で、2つの窒素原子がトランスに位置した 7 が得られる。
  6. 7 はイソプロピルアルコールから再結晶して光学純度を高め、99% ee とする。
  7. ジ-tert-ブチルジカルボネート/ジメチルアミノピリジンによるアミドの保護、加水分解による3,5-ジニトロベンゾイル基の除去、トリフェニルホスフィンを用いたアジドのアミンへの還元、そのアミノ基のtert-ブトキシカルボニル基 (Boc) での保護、の4段階を経てジアミドシクロヘキセン 8 を得る。
  8. 次に、残り2つの官能基のシクロヘキサン環上への導入を行う。まず二酸化セレンデス・マーチン・ペルヨージナンで窒素原子の α 位を酸化する。
  9. アルコール 9 とエノン10の混合物(約3:2)が得られるが、これを単離することなくさらにデス・マーチン酸化を行いエノン 10 を単一生成物として得る。
  10. ここでさらに再結晶を行い光学的に純粋な(>99% ee)10を得る。
  11. これにビス(1,5-シクロオクタジエン)ニッケル(0)/1,5-シクロオクタジエン触媒でトリメチルシリルシアニドを 1,4 付加させたのち、N-ブロモスクシンイミド/トリエチルアミンで処理することで11 を得る。
  12. 得られた 11 に立体的に嵩高い水素化トリ(tert-ブトキシ)アルミニウムにより還元を行い立体選択的に(>20:1)12 を得る。
  13. 分子内光延反応N-Boc アジリジンを生成させたのち、3-ペンタノール/三フッ化ホウ素・エーテル錯体で開環させ、ペンチルエーテルが導入された 13 とする。
  14. トリフルオロ酢酸でいったん両方の Boc 基を除去し、立体的に空いているアミノ基のみBoc基で再び保護し、もう一方のアミノ基には無水酢酸でアセチル化を施す。
  15. エタノール中塩酸で処理することでBoc基の除去と同時にシアノ基をエチルエステルへの変換を行う。
  16. 最後にリン酸で処理してリン酸塩とし、オセルタミビルを得る。

参考文献

  1. ^ A. Govorkova, Elena  (2007年4月). “Efficacy of Oseltamivir Therapy in Ferrets Inoculated with Different Clades of H5N1 Influenza Virus”. p. 1414-1424. doi:10.1128/AAC.01312-06. 2009年4月30日閲覧。
  2. ^ 抗インフルエンザ薬「タミフル」の純化学的製造法”. 東京大学広報・情報公開記者発表一覧 (2006年3月1日). 2009年1月13日閲覧。
  3. ^ a b c BMJ and Cochrane (10 April 2014). "Tamiflu & Relenza: how effective are they?" (Press release). Cochrane Collaboration. 2014年4月10日閲覧、邦訳:BMJ誌(英国医師会雑誌)プレスリリース (PDF)
  4. ^ 医薬品医療機器総合機構理事長. “薬機発第194 号審査結果通知書” (PDF). 医薬品医療機器情報提供ホームページ(厚生労働省). pp. 4. 2009年4月28日閲覧。
  5. ^ 英国国立医療技術評価機構 (2008-09). Influenza (prophylaxis) - amantadine, oseltamivir and zanamivir (TA158) (Report). National Institute for Health and Clinical Excellence. pp. 1.3, 1.7. 2014-06-26閲覧 {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明)
  6. ^ 中外製薬株式会社 (2004年7月3日). “効能・効果,用法・用量,使用上の注意(案) 及びその設定根拠” (PDF). p. 363. 2009年4月30日閲覧。
  7. ^ a b Peter C. Gøtzsche (14 December 2012). Corporate crime in the pharmaceutical industry is common, serious and repetitive (pdf) (Report). Nordic Cochrane Centre. 2014年6月4日閲覧, これの短縮版は以下である:Gotzsche, P. C. (2012). “Big pharma often commits corporate crime, and this must be stopped”. BMJ 345 (dec14 3): e8462–e8462. doi:10.1136/bmj.e8462. PMID 23241451. 
  8. ^ a b c Jefferson, Tom; Jones, Mark A; Doshi, Peter; Del Mar, Chris B; Heneghan, Carl J; Hama, Rokuro; Thompson, Matthew J; Jefferson, Tom (2012). “Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children”. The Cochrane Database of Systematic Reviews: CD008965. doi:10.1002/14651858.CD008965.pub3. PMID 22258996.  引用エラー: 無効な <ref> タグ; name "pmid22258996"が異なる内容で複数回定義されています
  9. ^ Jefferson, Tom; Jones, Mark A; Doshi, Peter; Del Mar, Chris B; Hama, Rokuro; Thompson, Matthew J; Spencer, Elizabeth A; Onakpoya, Igho et al. (2014). “Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children”. The Cochrane Database of Systematic Reviews: CD008965. doi:10.1002/14651858.CD008965.pub4. PMID 24718923. http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/14651858.CD008965.pub4/abstract. 
  10. ^ 抗インフル薬タミフル「効果は限定的」 英医学誌など 朝日新聞 2014-4-11
  11. ^ "First Approval of Roche's Tamiflu™, a New Flu Treatment" (Press release). Gilead Sciences. 24 September 1999. 2009年4月29日閲覧
  12. ^ "Roche Receives FDA Approval Of TAMIFLU™, First Pill To Treat The Most Common Strains Of Influenza (A&B)" (Press release). Gilead Sciences. 24 September 1999. 2009年10月27日閲覧
  13. ^ "Roche update on Tamiflu global supply to meet future world demands – from partnerships to regional sub-licenses" (Press release). Hoffmann-La Roche. 12 December 2005. 2009年4月30日閲覧
  14. ^ "Roche grants Tamiflu sub-license to India's Hetero Drugs to make flu medicine for India and developing countries" (Press release). Hoffmann-La Roche. 23 December 2005. 2009年4月30日閲覧
  15. ^ WHO (2007年1月18日). “Avian influenza - situation in Egypt - update”. Global Alert and Response. 2009年4月30日閲覧。2007年1月に WHO が報告した2006年12月エジプトでタミフル耐性の H5N1 の出現例
  16. ^ 厚生労働省. “感染症発生動向調査における薬剤耐性インフルエンザウイルスについて(中間報告)”. 2009年4月30日閲覧。
  17. ^ a b c Ward P, Small I, Smith J, Suter P, Dutkowski R. Oseltamivir (Tamiflu) and its potential for use in the event of an influenza pandemic. J Antimicrob Chemother 2005;55 (Suppl 1): i5-i21. PMID 15709056
  18. ^ a b c d Kiso M, Mitamura K, Sakai-Tagawa Y, Shiraishi K, Kawakami C, Kimura K, et al. Resistant influenza A viruses in children treated with oseltamivir: descriptive study. Lancet 2004;364(9436):759-65. PMID 15337401
  19. ^ Le Q M; Kiso M, Someya K, Sakai Y T, Nguyen T H, Nguyen K H L, Pham N D, Ngyen H H, Yamada S, Muramoto Y, Horimoto T, Takada A, Goto H, Suzuki T, Suzuki Y, Kawaoka Y. (October 2005). “Avian flu: Isolation of drug-resistant H5N1 virus.”. Nature 437 (1108). doi:10.1038/4371108a. 
  20. ^ World Health Organization. (2005年5月). “WHO inter-country-consultation: influenza A/H5N1 in humans in Asia: Manila, Philippines, 6-7 May 2005.”. 2005年10月12日閲覧。
  21. ^ Moscona, Anne (December 2005). “Perspective - Oseltamivir Resistance - Disabling Our Influenza Defenses.”. NEJM. 353 (25): 2633-2636. http://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMp058291. 
  22. ^ Okamoto Shigeru; Kamiya I, Kishida K, Shimakawa T, Fukui T, Morimoto T. (Jun 2005). “Experience with oseltamivir for infants younger than 1 year old in Japan.”. Pediatr Infect Dis J. (Lippincott Williams & Wilkins, Inc.) 24 (6): 575-6. ISSN 0891-3668. PMID 15933579 IDS番号 938ZW. http://journals.lww.com/pidj/Citation/2005/06000/Experience_with_Oseltamivir_for_Infants_Younger.27.aspx. 
  23. ^ S. Hatakeyama, N. Sugaya, M. Ito, M. Yamazaki, M. Ichikawa, K. Kimura, M. Kiso, H. Shimizu, C. Kawakami, K. Koike, K. Mitamura, Y. Kawaoka.  2007.  Emergence of Influenza B Viruses With Reduced Sensitivity to Neuraminidase Inhibitors.  JAMA.  297:1435-1442.
  24. ^ CTV.ca News Staff (2008年2月1日). “Tamiflu-resistant flu found in Canada and U.S.”. CTV.ca. http://www.ctv.ca/servlet/ArticleNews/story/CTVNews/20080201/tamiflu_resistance_080201/20080201 2008年2月1日閲覧。 
  25. ^ 三和護=日経メディカル別冊 (2008年1月8日). “今シーズンのAソ連型タミフル耐性ウイルス、日本で93%に見つかる”. 日経メディカルオンライン. 2010年9月14日閲覧。
  26. ^ 耐性ウイルスを意識した抗インフルエンザ薬治療を日経メディカル オンライン
  27. ^ FDA (2005年11月18日). “Pediatric Safety Update for Tamiflu Pediatric Advisory Committee Meeting” (PDF). 2009年4月29日閲覧。
  28. ^ 厚生労働省医薬食品局安全対策課 (2005年11月18日). “タミフルに係る米国食品医薬品局(FDA)関係情報” (PDF). 厚生労働省. 2009年4月29日閲覧。
  29. ^ 衞藤義勝 (2005年11月30日). “日本小児科学会におけるタミフルに係わる事項についての見解”. 日本小児科学会. 2009年4月29日閲覧。
  30. ^ "インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ" (Press release). 厚生労働省. 28 February 2007. 2010年9月14日閲覧
  31. ^ "タミフル服用後の異常行動について" (Press release). 厚生労働省. 20 March 2007. 2010年9月14日閲覧
  32. ^ Izumi Y, Tokuda K, O'dell KA, Zorumski CF, Narahashi T. "Neuroexcitatory actions of Tamiflu and its carboxylate metabolite." Neurosci Lett. 2007 Oct 9;426(1):54-8. PMID 17884292
  33. ^ 平成19年度第5回 薬事・食品衛生審議会 医薬品等安全対策部会 安全対策調査会”. 厚生労働省 (2007年12月25日). 2007年12月26日閲覧。
  34. ^ インフルエンザ罹患時に異常行動を起こした患者ではオセルタミビルを内服している例は多くない 感染症学雑誌 Vol.82 (2008) No.6 P613-618, JOI:JST.Journalarchive/kansenshogakuzasshi1970/82.613
  35. ^ 【大森病院東洋医学科・三浦於菟教授】八角 新型インフル予防に効くって本当?(5/12 日刊ゲンダイ)”. メディア掲載情報. 東邦大学ポータルサイト. 2009年7月21日閲覧。
  36. ^ Enserink, Martin (April 2006), “Oseltamivir Becomes Plentiful--But Still Not Cheap” (PDF), Sience 312: 383, 21 April 2006, http://www.sciencemag.org/cgi/reprint/312/5772/382.pdf 
  37. ^ Farina, V.; Brown, J. D. (2006). "Tamiflu: the supply problem." Angew. Chem. Int. Ed. 45: 7330–7334. doi:10.1002/anie.200602623.
  38. ^ Yeung, Y.-Y.; Hong, S.; Corey, E. J. (2006). "A short enantioselective pathway for the synthesis of the anti-influenza neuramidase inhibitor oseltamivir from 1,3-butadiene and acrylic acid." J. Am. Chem. Soc. 128: 6310–6311. DOI: 10.1021/ja0616433.
  39. ^ Fukuta, Y.; Mita, T.; Fukuda, N.; Kanai, M.; Shibasaki, M. (2006). "De novo synthesis of Tamiflu via a catalytic asymmetric ring-opening of meso-aziridines with TMSN3." J. Am. Chem. Soc. 128: 6312–6313. DOI: 10.1021/ja061696k.
  40. ^ Mita, T.; Fukuda, N.; Roca, F. X.; Kanai, M.; Shibasaki, M. (2007). "Second generation catalytic asymmetric synthesis of Tamiflu: allylic substitution route." Org. Lett. 9: 259–262. doi:10.1021/ol062663c.
  41. ^ Yamatsugu, K.; Kamijo, S.; Suto, Y.; Kanai, M.; Shibasaki, M. (2007). "A concise synthesis of Tamiflu: third generation route via the Diels–Alder reaction and the Curtius rearrangement." Tetrahedron Lett. 48: 1403–1406. doi:10.1016/j.tetlet.2006.12.093.
  42. ^ Satoh, N.; Akiba, T.; Yokoshima, S.; Fukuyama, T. (2007). "A practical synthesis of (−)-oseltamivir." Angew. Chem. Int. Ed. 46: 5734–5736. doi:10.1002/anie.200701754.
  43. ^ Cong X.; Yao, Z.-J. (2006). "Ring-closing metathesis-based synthesis of (3R,4R,5S)-4-acetylamino-5-amino-3-hydroxycyclohex-1-ene-carboxylic acid ethyl ester: a functionalized cycloalkene skeleton of GS4104." J. Org. Chem. 71: 5365–5368. doi:10.1021/jo060633h.
  44. ^ Bromfield, K. M.; Gradén, H.; Hagberg, D. P.; Olsson T.; Kann, N. (2007). "An iron carbonyl approach to the influenza neuraminidase inhibitor oseltamivir." Chem. Commun. 3183–3185. doi:10.1039/b703295a.
  45. ^ Shie, J.-J.; Fang, J.-M.; Wang, S.-Y.; Tsai, K.-C.; Cheng, Y.-S. E.; Yang, A.-S.; Hsiao, S.-C.; Su, C.-Y.; Wong, C.-H. (2007). "Synthesis of Tamiflu and its phosphonate congeners possessing potent anti-influenza activity." J. Am. Chem. Soc. 129: 11892–11893. doi:10.1021/ja073992i.
  46. ^ Hayato Ishikawa, Takaki Suzuki, Yujiro Hayashi (2009). "High-Yielding Synthesis of the Anti-Influenza Neuramidase Inhibitor (-)-Oseltamivir by Three "One-Pot" Operations " Angew. Chem. Int. Ed. 48: 1304. doi:10.1002/anie.200804883.
  47. ^ Hayato Ishikawa, Takaki Suzuki, Hideo Orita, Tadafumi Uchimaru, Yujiro Hayashi (2010). "High-Yielding Synthesis of the Anti-Influenza Neuraminidase Inhibitor (−)-Oseltamivir by Two “One-Pot” Sequences" "Che,. Eur. J." 16: 12616. doi:10.1002/chem.201001108

外部リンク