鮫島博一

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鮫島 博一
生誕 1918年10月26日
日本の旗 日本 鹿児島県
死没 (2000-08-14) 2000年8月14日(81歳没)
日本の旗 日本 東京都世田谷区
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Ensign of the Japanese Coast Guard.svg 海上保安庁
No image available.svg 海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1938 - 1945(日本海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1977(海自)
最終階級 OF-3 - Kaigun Shosa (collar).gif 海軍少佐(日本海軍)
JMSDF Admiral insignia (a).svg 統合幕僚会議議長たる海将(海自)
除隊後 財団法人水交会会長
石川島播磨重工業顧問
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鮫島 博一(さめじま ひろいち、1918年大正7年)10月26日 - 2000年平成12年)8月14日)は、日本海軍軍人及び海上自衛官海軍兵学校卒業(第66期)。第10代海上幕僚長、第9代統合幕僚会議議長

略歴[編集]

鹿児島県出身。旧制第一鹿児島中学を経て海軍兵学校に入校。海軍時代は艦攻パイロットであり、飛行学生を首席で卒業。開戦から約7ヶ月は空母龍驤」に乗組み、ダッチハーバー空襲等の作戦に参加。しかし、その後は陸上勤務で、海軍航空技術廠ではテストパイロットとして水平爆撃用の照準器反跳爆弾の研究を続け、最後は陸上攻撃機連山」の開発にも加わった[1]。戦後は海上保安庁から海上警備隊を経て海上自衛隊に入隊し、第1回幹部特別操縦講習員として操縦桿を握ったが、翌年駐米防衛駐在官となり、以後操縦桿を握る機会はなかった[1]。米国駐在官時代にP2V-7S-2Fの導入に尽力し、海自航空の基礎を作った[1]。帰国後は海上幕僚監部の防衛班長、業務班長、防衛課長、防衛部長と防衛畑を歩み、教育航空集団司令官、航空集団司令官を経て第10代海上幕僚長に就任。航空畑からは初の海上幕僚長。在任中に第十雄洋丸事件が発生し事態に対処する。

年譜[編集]

栄典[編集]

  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1988年(昭和63年)11月3日

脚注[編集]

  1. ^ a b c 朝雲新聞(昭和48年12月13日・第2面)「この人と十分間」
  2. ^ 昭和13年9月27日 海軍辞令公報(部内限)号外第244号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074300 
  3. ^ 昭和14年2月2日 海軍辞令公報(部内限)第295号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075400 
  4. ^ 昭和14年2月24日 海軍辞令公報(部内限)第306号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075400 
  5. ^ 昭和14年5月10日 海軍辞令公報(部内限)第333号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075700 
  6. ^ 昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第402号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076800 
  7. ^ 昭和15年7月1日 海軍辞令公報(部内限)第499号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078400 
  8. ^ 昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第554号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400 
  9. ^ 昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第555号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079500 
  10. ^ 昭和17年1月2日 海軍辞令公報(部内限)第786号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072083800 
  11. ^ 昭和17年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第837号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072085000 
  12. ^ 昭和17年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第851号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072085300 
  13. ^ 昭和17年7月25日 海軍辞令公報(部内限)第906号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086400 
  14. ^ 昭和18年5月19日 海軍辞令公報(部内限)第1117号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072091000 
  15. ^ 昭和18年7月1日 海軍辞令公報(部内限)第1162号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092000 
  16. ^ 昭和19年1月5日 海軍辞令公報(部内限)第1294号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072095200 
  17. ^ 昭和19年7月21日 海軍辞令公報 甲 第1541号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072100100 
  18. ^ 昭和19年8月9日 海軍辞令公報 甲 第1558号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072100500 
  19. ^ 昭和20年5月1日 海軍辞令公報 甲 第1786号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104600 
  20. ^ 昭和20年9月25日 海軍辞令公報 甲 第1927号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072107600 
  21. ^ 昭和21年5月10日 第二復員省辞令公報 甲 第128号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072159100 
  22. ^ 昭和21年4月18日 第二復員省辞令公報 甲 第110号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162800 
  23. ^ 昭和22年1月28日 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第128号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072160100 
  24. ^ 『官報』本紙第7642号(昭和27年6月30日)
  25. ^ 『官報』号外第147号(昭和63年11月4日)
  26. ^ 『官報』本紙第2959号(平成12年9月21日)

参考文献[編集]