コンテンツにスキップ

板谷隆一

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
板谷いたや 隆一たかいち
生誕 1911年8月20日
大日本帝国の旗 日本 佐賀県三養基郡中原村
(現・みやき町
死没 (1991-09-01) 1991年9月1日(80歳没)
日本の旗 日本 東京都
所属組織  大日本帝国海軍
海上保安庁
海上警備隊
警備隊
海上自衛隊
軍歴 1929年 - 1945年(帝国海軍)
1952年 - 1954年(警備隊)
1954年 - 1971年(海自)
最終階級 海軍中佐(帝国海軍)
統合幕僚会議議長たる海将(海自)
除隊後 三菱重工業顧問
テンプレートを表示

板谷 隆一(いたや たかいち、1911年明治44年〉8月20日 - 1991年平成3年〉9月1日)は、日本海軍軍人及び海上自衛官海兵60期次席。海兵同期に鈴木實進藤三郎など。第7代海上幕僚長、第5代統合幕僚会議議長

略歴

[編集]
旧海軍時代の板谷隆一

農業・板谷儀市の二男として佐賀県三養基郡中原村に生まれる。兄は真珠湾攻撃作戦時に空母赤城」分隊長で、第一次攻撃隊制空隊長を務めた板谷茂海軍中佐・海兵57期首席)。

旧制三養基中学を経て[1]海軍兵学校60期を次席で卒業[2]

海兵次席のエリートながら、日中戦争から太平洋戦争までほとんどの期間を第一線で勤務した。

1937年(昭和12年)8月9日に発生した大山事件上海海軍特別陸戦隊中隊長の大山勇夫中尉(板谷と海兵同期)が殺害され、第二次上海事変のきっかけの一つとなった)を受け、8月11日に大山中尉の後任として上海海軍特別陸戦隊附 兼 第三艦隊司令部附となる。8月12日に始まった第二次上海事変において、板谷は中隊長として陸軍部隊進出までの苦しい1か月を戦った。

太平洋戦争では北方作戦、レイテ沖海戦など、常に洋上にあり、1945年(昭和20年)4月の戦艦大和」(第二艦隊)の沖縄特攻には第二水雷戦隊参謀として旗艦矢矧」に乗艦。米軍機の攻撃により矢矧は沈没するが、板谷は海上を泳いで僚艦の駆逐艦「雪風」に救助され、生還した。

戦後は、第二復員局博多復員人事部に勤務。その後、公職追放を経て、自動車工場や東京のホテルのドアボーイなどの職を転々とした。海上警備隊発足と同時に入隊し、横須賀地方監部訓練課長。海上警備隊が警備隊を経て海上自衛隊に改組されると、海上幕僚監部人事課長、第1護衛隊司令などを務め、1957年(昭和32年)8月からアメリカ合衆国海軍大学校に留学。帰国後は海上幕僚監部総務部長、護衛艦隊司令官、横須賀地方総監などの要職を歴任し、第7代海上幕僚長に就任した。その後、第5代統合幕僚会議議長を務め、1971年(昭和46年)7月に退官。退官後は三菱重工業顧問などを務めた。

年譜

[編集]

栄典

[編集]
  • レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1967年(昭和42年)2月14日
  • 勲二等瑞宝章 - 1981年(昭和56年)11月3日

関連項目

[編集]

脚注

[編集]
  1. 秦 2005, p. 184, 板谷茂
  2. 秦 2005, pp. 269–288, 第1部 主要陸海軍人の履歴 期別索引
  3. 昭和12年8月11日 海軍辞令公報 号外 第24号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072072200 
  4. 昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072072800 
  5. 昭和13年6月1日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072073900 
  6. 昭和13年7月11日 海軍辞令公報(部内限)号外第209号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072074100 
  7. 昭和13年8月15日 海軍辞令公報(部内限)号外第225号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072074200 
  8. 昭和13年12月15日 海軍辞令公報(部内限)号外第273号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072074900 
  9. 昭和14年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第321号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072075600 
  10. 昭和14年6月1日 海軍辞令公報(部内限)第342号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072075900 
  11. 昭和14年12月1日 海軍辞令公報(部内限)第408号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072077100 
  12. 昭和16年9月10日 海軍辞令公報(部内限)第708号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072082000 
  13. 昭和17年9月17日 海軍辞令公報(部内限)第943号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072086900 
  14. 昭和17年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第974号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072087700 
  15. 昭和18年3月1日 海軍辞令公報(部内限)第1062号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072089900 
  16. 昭和19年10月13日 海軍辞令公報(部内限)第1237号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072093800 
  17. 昭和19年11月28日 海軍辞令公報 甲 第1654号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072102000 
  18. 昭和20年5月17日 海軍辞令公報 甲 第1802号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072104900 
  19. 昭和20年9月17日 海軍辞令公報 甲 第1916号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072107400 
  20. 昭和20年9月11日 海軍辞令公報 甲 第1908号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072107300 
  21. 昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072143000 
  22. 昭和20年11月19日 海軍辞令公報 甲 第1986号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072143600 
  23. 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所) アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  24. 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、21頁。NDLJP:1276156
  25. 朝雲新聞(昭和42年2月23日)
  26. 『官報』号外第97号(昭和56年11月6日)
  27. 『官報』本紙第746号(平成3年10月3日)

参考文献

[編集]
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 『20世紀日本人名事典 (あ-せ)』日外アソシエーツ、2004年。
  • 世界の艦船』2002年5月増刊号 海上自衛隊の50年(海人社)
先代
牟田弘國
統合幕僚会議議長
第5代:1969年 - 1971年
次代
衣笠駿雄
先代
西村友晴
海上幕僚長
第7代:1966年 - 1969年
次代
内田一臣
先代
山下雅夫
横須賀地方総監
第9代:1965年 - 1966年
次代
山本啓志郎
先代
永井昇
護衛艦隊司令官
第4代:1964年-1965年
次代
久原一利