庵原貢
 海上幕僚長当時の庵原（1959年） | |
| 生誕 |
1903年10月3日 日本 兵庫県 |
| 死没 |
1979年3月31日（75歳没） 日本 千葉県千葉市 |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 警備隊 海上自衛隊 |
| 軍歴 |
1921年 - 1945年（帝国海軍） 1953年 - 1954年（警備隊） 1954年 - 1961年（海自） |
| 最終階級 |
 海軍大佐（帝国海軍）.svg){kind=small} 海将（海自） |
| 除隊後 | 財団法人水交会会長 |
庵原 貢（いはら みつぐ、1903年（明治36年）10月3日 - 1979年（昭和54年）3月31日）は、日本の海軍軍人、海上自衛官。海兵52期・海大35期。第3代海上幕僚長。
経歴[編集]
兵庫県出身。豊岡中学校（現・兵庫県立豊岡高等学校）を経て海軍兵学校に入校。太平洋戦争中は第三艦隊参謀としてスラバヤ沖海戦などに従軍。1945年（昭和20年）4月、鈴木貫太郎首相秘書官に出向し「日本のいちばん長い日」を体験した。戦後は保安庁警備隊を経て海上自衛隊に入隊。第3代自衛艦隊司令を務めたのち、第3代海上幕僚長に就任。
年譜[編集]
- 1921年（大正10年）7月：海軍兵学校入校
- 1924年（大正13年）7月：海軍兵学校卒業（第52期）
- 1925年（大正14年）12月：海軍少尉任官
- 1927年（昭和2年）12月：海軍中尉に進級
- 1930年（昭和5年）12月：海軍大尉に進級、海軍砲術学校高等科学生
- 1931年（昭和6年）12月：戦艦「日向」分隊長
- 1934年（昭和9年）11月：海軍砲術学校教官
- 1935年（昭和10年）10月：海軍大学校入校
- 1936年（昭和11年）12月：海軍少佐に進級
- 1937年（昭和12年）
- 1939年（昭和14年）4月：海軍省人事局第1課局員
- 1941年（昭和16年）
- 1942年（昭和17年）
- 1943年（昭和18年）
- 1944年（昭和19年）10月15日：海軍大佐に進級[9]、海軍艦政本部出仕兼海軍省教育局局員[10]
- 1945年（昭和20年）
- 1947年（昭和22年）11月28日：公職追放の仮指定を受ける[14]。
- 1953年（昭和28年）
- 1954年（昭和29年）8月3日：海上幕僚監部総務部長
- 1956年（昭和31年）8月1日：海将に昇任、第3代 自衛艦隊司令に就任（兼ねて第1護衛隊群司令）
- 1958年（昭和33年）8月15日：第3代 海上幕僚長に就任
- 1961年（昭和36年）
- 5月29日：米国政府からレジオン・オブ・メリット勲章が授与[15]
- 8月15日：退官。退官後は財団法人水交会会長（第5代）を務める。
- 1973年（昭和48年）11月3日：勲二等瑞宝章受章[16]。
- 1979年（昭和54年）3月31日：肺がんのため千葉市内の病院で逝去（享年75）[17]。叙・正四位[18]
栄典[編集]
レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1961年（昭和36年）5月29日
勲二等瑞宝章 - 1973年（昭和48年）11月3日
脚注[編集]
- ^ 「昭和12年7月31日 海軍辞令公報号外 第17号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100
- ^ 「昭和12年8月23日 海軍辞令公報号外 第34号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200
- ^ 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072700
- ^ 「昭和16年4月10日 海軍辞令公報（部内限） 第614号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700
- ^ 「昭和16年10月15日 海軍辞令公報（部内限） 第727号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082700
- ^ 「昭和17年4月10日 海軍辞令公報（部内限）第841号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085100
- ^ 「昭和17年5月5日 海軍辞令公報（部内限） 第854号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085400
- ^ 「昭和18年4月15日 海軍辞令公報（部内限） 第1093号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072090500
- ^ 「昭和19年10月15日 海軍辞令公報 甲 第1620号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和19年10月20日 海軍辞令公報 甲 第1624号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和20年5月10日 海軍辞令公報 甲 第1795号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104700
- ^ 「昭和20年9月26日 海軍辞令公報 甲 第1929号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072134700
- ^ 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、20頁。NDLJP:1276156。
- ^ 朝雲新聞昭和36年5月25日
- ^ 『官報』本紙第14060号（昭和48年11月7日）
- ^ 朝日新聞昭和54年3月31日夕刊・第11面
- ^ 『官報』本紙第15670号（昭和54年4月13日）
参考文献[編集]
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 『世界の艦船』第591号（2002年1月号） 特集・自衛艦隊 「歴代自衛艦隊司令官人物伝」p150 - p153 （海人社）
- 『世界の艦船』第596号（2002年5月増刊号） 海上自衛隊の50年（海人社）
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| 海上警備隊総監 | 山崎小五郎:1952.4.26-1952.7.31 |
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| 保安庁第二幕僚長 | 山崎小五郎:1952.8.1-1954.6.30 |
| 海上幕僚長 |
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