石田捨雄

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石田 捨雄
生誕 1916年4月22日
日本の旗 日本 愛知県
死没 (2002-07-20) 2002年7月20日(86歳没)
日本の旗 日本 神奈川県
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Ensign of the Japanese Coast Guard.svg 海上保安庁
No image available.svg海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1937 - 1945(日本海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1973(海自)
最終階級 OF-3 - Kaigun Shosa (collar).gif 海軍少佐(日本海軍)
JMSDF Admiral insignia (a).svg 海上幕僚長たる海将(海自)
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石田 捨雄(いしだ すてお、1916年大正5年)4月22日 - 2002年平成14年)7月20日)は、日本海軍軍人及び海上自衛官である。海軍兵学校卒業(第64期)。第9代海上幕僚長。妻は有馬正文中将の長女百合子である。

経歴[編集]

愛知県出身。旧制小牧中学を経て海軍兵学校を卒業。海軍時代に特筆される戦功はキスカ島撤退作戦がある。この作戦において軽巡洋艦阿武隈」の水雷長として乗り組み(当時「阿武隈」には第12代海上幕僚長となる大賀良平少尉(当時)も航海士として乗り組んでいた)キスカ島守備隊5,600名の救出に成功した。

終戦時は舞鶴鎮守府勤務。戦後は復員業務に従事し、終了後は百合子夫人の郷里鹿児島で暮らし、先輩の営む建築会社を手伝った。海上自衛隊入隊後は乗る艦が少ないので、やむなく陸上勤務が多かった[1]。海幕総務部長、大湊地方総監、海幕副長を経て第9代海上幕僚長に就任。

海上幕僚長時代には、防衛研究所に入校中の学生が発表した論文が問題となる一幕があった。これは当時、バイカル・アムール鉄道(第2シベリア鉄道)の建設に日本政府が援助をするかどうかの問題について、防衛上の見地から資材等の援助には慎重であるべき、との内容であった。これを当時の防衛庁長官は問題視し石田海幕長を呼び出して当該人物を処分せよと迫ったが、これは学生の研究成果であるとして拒否。なおも長官から処分を求められるも断固として拒否の姿勢を示し続け、政治家による人事への不当な介入と防衛上の研究に対する政治の過度の干渉または妨害から文民統制のあるべき姿を守ろうとした。

年譜[編集]

栄典[編集]

  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1986年(昭和61年)4月29日

脚注[編集]

  1. ^ 朝雲新聞(昭和47年3月23日)「この人と十分間」
  2. ^ 昭和12年11月5日 海軍辞令公報 号外 第87号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072500 
  3. ^ 昭和13年3月10日 海軍辞令公報 号外 第147号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072073500 
  4. ^ 昭和13年7月28日 海軍辞令公報(部内限)号外 第217号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074100 
  5. ^ 昭和13年8月1日 海軍辞令公報(部内限)号外 第219号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074200 
  6. ^ 昭和13年12月15日 海軍辞令公報(部内限)号外 第273号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800 
  7. ^ 昭和14年10月18日 海軍辞令公報(部内限)第392号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076500 
  8. ^ 昭和15年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第472号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078000 
  9. ^ 昭和15年5月31日 海軍辞令公報(部内限)第485号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078100 
  10. ^ 昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第555号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079500 
  11. ^ 昭和16年5月15日 海軍辞令公報(部内限)第636号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081000 
  12. ^ 昭和16年7月21日 海軍辞令公報(部内限)第676号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081600 
  13. ^ 昭和18年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第1083号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090400 
  14. ^ 昭和18年11月10日 海軍辞令公報(部内限)第1257号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072094300 
  15. ^ 昭和19年3月1日 海軍辞令公報(部内限)第1351号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072096300 
  16. ^ 昭和19年7月3日 海軍辞令公報 甲(部内限)第1524号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072099900 
  17. ^ 昭和19年8月14日 海軍辞令公報 甲 第1563号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072100500 
  18. ^ 昭和19年10月15日 海軍辞令公報 甲 第1620号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600 
  19. ^ 昭和19年12月7日 海軍辞令公報 甲 第1662号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102200 
  20. ^ 昭和20年3月10日 海軍辞令公報 甲 第1742号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072103700 
  21. ^ 昭和20年4月7日 海軍辞令公報 甲 第1766号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104200 
  22. ^ 昭和20年5月14日 海軍辞令公報 甲 第1799号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104800 
  23. ^ 昭和20年7月12日 海軍辞令公報 甲 第1854号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106100 
  24. ^ 昭和20年7月19日 海軍辞令公報 甲 第1861号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106200 
  25. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  26. ^ 昭和21年3月6日 第二復員省辞令公報 甲 第76号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162600 
  27. ^ 『官報』本紙第7630号(昭和27年6月16日)
  28. ^ 『官報』号外第59号(昭和61年4月30日)

参考文献[編集]

  • 世界の艦船』2002年5月増刊号 海上自衛隊の50年(海人社)