世代

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世代(せだい、generation

  1. 親、祖父母、子供、孫と数える助数詞。あるいは世代集団が次の世代の子を作るまでの周期または期間。代、世。主に人間のことをいうが、他の生物についても使う。
  2. 誕生した時期を共有する集団。世代集団、世代群。
  3. (生物学)ほぼ同時期に出生した一群の個体[1]
  4. ほぼ同時期に存在する同系統の機械の型。

各国での世代の研究[編集]

世代名は特定の年代を一括りにした呼称であり、出生、就学、就職などの時期の社会情勢や、出生時期の節目(元号や世紀など)によって区切られることが多い。


日本の世代[編集]

日本の世代では、様々な世代区分方法がある。

元号による世代区分[編集]

日本においては、和暦で表記されることが多いため、生年月日を記載する際も、生まれた時の元号(もしくは、元号の頭文字のアルファベット[2])を選択して和暦で記載する場合があり、元号で生まれを区分されている。2019年において一部の省庁では公式文書を西暦表記で統一することが検討され[3]、元号表記が減る流れにある一方で、2018年時点でのアンケートにおいて、生まれ年を元号で答える事が多いと回答した20代~50代は約4割を占めており[4]、依然として元号で生年月日を答える人が多い。

主な世代と世代区分

明治生まれ:1868年10月23日-1912年7月30日生まれ

大正生まれ:1912年7月30日-1926年12月25日生まれ

昭和生まれ:1926年12月25日-1989年1月7日生まれ

平成生まれ:1989年1月7日-2019年4月30日生まれ

令和生まれ:2019年5月1日生まれ-

日本政府が使用している世代[編集]

社会保障や労働問題の関係上重要であり、日本政府が白書や政策で世代名を使用し、注視している世代がある。人口に関する問題として、団塊世代と団塊ジュニア世代が挙げられ、政府は高齢化率の上昇や労働人口の減少を危惧している[5]。就職難に関する問題として、就職氷河期世代が挙げられ、政府は就職氷河期支援施策を打ち出している[6]

世代名、範囲及び出典

出典内で使用された世代名 出典内で指し示された範囲 出典資料
団塊世代

団塊の世代

1947年-1949年[7] 平成20年版厚生労働白書[5]
団塊ジュニア世代

団塊ジュニア

1971年-1974年 平成20年版厚生労働白書[5]
就職氷河期世代

氷河期世代失われた世代

2019 年4月現在、

大卒で概ね 37~48 歳、

高卒で概ね 33 歳~44 歳

厚生労働省就職氷河期世代活躍支援プラン[6]

その他世代区分[編集]

その他様々な世代名が存在するが、ここではウィキペディア記事が存在する世代だけを紹介する。また、政府が使用していない世代は、人によって定義が異なり、範囲が一定しないが、ここで示されている「生まれた年」はリンク先の定義をもとに表示している。なお、範囲についての出典のないものやリンク先に複数の出典が存在するものは、ここでの範囲と異なっている場合があるので、注意が必要である。太字は、前述した政府が使用し、区分された世代である。

元号 年月日 世代名 生まれた年月日 世代名 生まれた年月日
明治 1868年10月23日-1912年7月30日    
大正 1912年7月30日-1926年12月25日 大正世代 1912年7月30日-1926年12月25日
昭和 1926年12月25日-1989年1月7日 昭和一桁 1926年12月26日-1934年12月31日
焼け跡世代 1935年4月2日-1945年8月15日
団塊の世代 1947年-1949年[7]
断層の世代  1951年-1960年[8]
新人類 1961年-1970年[9]
氷河期世代

(失われた世代)

1971年4月2日-1987年4月1日[10] 団塊ジュニア 1971年-1974年[11]
ポスト団塊ジュニア 1975年-1984年
さとり世代 1987年-2004年[12]
平成 1989年1月7日-2019年4月30日
令和 2019年5月1日-
  • 詳細、およびその他の出典は、それぞれのリンク先を参照。
  • 生年月日については、の表示がない世代は原則始まりはその年の1月1日で終わりがその年の12月31日までである。
  • 区分方法として、主に、年区分(団塊の世代や団塊ジュニア)、年度区分(学校や就職が関係する世代)、元号や出来事による区分(大正世代など)があり、表ではこれらが混ざって表記されていることに注意。
  • 4月2日から翌年4月1日までで区切られるものは、日本の学校の年度生まれで区切られているものである。「学年」「年齢計算ニ関スル法律」「学校教育法」を参照。
  • 上記のほか、しらけ世代[13][14][15][16]バブル世代[17][18][19]、イチゴ世代[20]、ポストバブル[9]プレッシャー世代[21]ミニマムライフ世代(シュリンク世代)[22]、エイティーズ[9]、少子化世代[8]、キレる世代[23]、コギャル世代[24]ゆとり世代[25][26][27]、つくし世代[28]、などの多くの世代名があるが、どの年代を指すのか明確でなかったり、あまり認知されていないなど、定着していない世代もある。

アメリカ合衆国[編集]

アメリカにおける各世代の範囲は「○○の時代」を世代としてくくる例が多く、世代の幅も10-20年となる例も多い。

例えば、アメリカの「ベビーブーマー」は日本版である「団塊の世代」よりも幅が広く、「第二次世界大戦の終結からケネディ政権」の時代に生まれた世代を指している。同様に、「ベビーブーマー」の親世代である「ビート・ジェネレーション」も「第一次世界大戦からローリング・トゥエンティーズまで」の時代に生まれた世代を指している。

この他、1980年代から1990年代に生まれた若者世代である「ジェネレーションY」は、近年では「ミレニアル世代」あるいは「ミレニアルズ」と呼称されるケースが多くなっている。

生まれた年 世代名 またがる世代(別名) 生まれた年
1860年-1882年 ミッショナリー・ジェネレーション
Missionary Generation
   
1883年-1899年 ロストジェネレーション
Lost Generation
1900年-1913年 戦間期世代
Interbellum Generation
1914年-1917年 ビート・ジェネレーション
Beat Generation
1914年-1929年
1918年-1929年 ジャズ・エイジ
Jazz Age
1930年-1945年 サイレント・ジェネレーション
Silent Generation
   
1946年-1964年 ベビーブーマー
Baby Boomers
1965年-1980年 ジェネレーションX
Generation X
1981年-1995年
(1981年-2000年)
ジェネレーションY
Generation Y
ミレニアル世代
Millennial Generation
1995年-(不定)
(2001年-(不定)
ジェネレーションZ
Generation Z

世代周期[編集]

世代
慣用
時間
SI 25〜30年前後[要出典]
定義 人が子供を作るまでの期間
テンプレートを表示
日本における出産時の母親の年齢階級別割合の推移

女性が第1子を出産する年齢の平均は国や時代によって多少異なるが、おおよそ25〜30年である。2015年の日本では30.7歳(厚生労働省調べ[29])である。1963年から毎年統計が取られており、30年前の1976年には25.7歳だったが、晩婚化の影響を受け徐々に高くなる傾向にある。他国では、2007年のアメリカ合衆国では25.2歳、2004年のイギリスでは27.4歳、2006年のオーストラリアでは30歳である。

ただし、実際は第2子以降もおり(日本での第2子の出産年齢の平均は、2015年では32.5歳[29])、また夫の年齢は妻より高い(2013年では33.6歳[30])。そのため、親子の平均の年齢差、つまり「1世代」はこれらの数値より多少長くなる。

なお、「世代」の「世(せい、よ)」は30年を表す時間の単位でもあり、漢字の字形も「十」を3つ組み合わせたものである。30年(1世)を3等分(10年毎)、5等分(6年毎)、6等分(5年毎)などに分けて数える方法もある。また、2世(60年)を還暦、12世(360年)を1運という。

次の表では1世代を30年で単純計算した年数を表す。

世代間隔 続柄 年数間隔 血縁
4代前 高祖父母 120年前 1/16
3代前 曽祖父母 90年前 1/8
2代前 祖父母 60年前 1/4
1代前 30年前 1/2
当代(第1代) 当人 0年 1
1代後(第2代) 30年後 1/2
2代後(第3代) 60年後 1/4
3代後(第4代) 曾孫 90年後 1/8
4代後(第5代) 玄孫 120年後 1/16
5代後(第6代) 来孫 150年後 1/32
6代後(第7代) 昆孫 180年後 1/64
7代後(第8代) 仍孫 210年後 1/128
8代後(第9代) 雲孫 240年後 1/256

技術の世代[編集]

人間や生物の世代になぞらえ、技術革新などによる技術や設計思想の入れ替わりを世代と呼ぶ。次のような分野で多用される。

なお、現行機、現行技術・規格の次の世代のものは次世代機、次世代〜と呼ばれている。

生物学[編集]

生物学では「generation」「世代」と言うと、ほぼ同時期に出生した一群の個体を意味する[1]。ただしヒトのように、一年を通してどの季節でも出生の起きるものでは「世代」という概念・区分は便宜的なものとなる[1]

世代の重なり合い(generation overlapping)[編集]

異なる世代に属する各 齢層age class)の個体が、同時に生きる(共存する)場合を「世代の重なり合いが完全である」と言う[1]ヒトはこの例である[1]

ある時期に注目すると一部の齢層だけが存在する場合は「世代の重なり合いが不完全である」と言う。昆虫類や一年生の草木ではこうなっているものが多い[1]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 岩波生物学辞典 第4版 2000年 p.774「世代」
  2. ^ 慶応:K、明治:M、大正:T、昭和:S、平成:H、令和:Rなど
  3. ^ 外務省「元号不使用」が波紋=官邸不快感、河野氏沈静化図る 時事ドットコムニュース
  4. ^ 生まれの年は「西暦」と「元号」どちらで答える? それぞれの主張 日刊SPA
  5. ^ a b c 平成20年版 厚生労働白書 生涯を通じた自立と支え合い ~暮らしの基盤と社会保障を考える~ 第2章 近年の社会経済の変化と家計の動向”. 2019年11月16日閲覧。
  6. ^ a b 厚生労働省就職氷河期世代活躍支援プラン”. 2019年11月19日閲覧。
  7. ^ a b だんかい‐の‐せだい〔ダンクワイ‐〕【団塊の世代】”. goo辞書. 2015年3月16日閲覧。
  8. ^ a b 「アベノミクス」効果を「嫌消費」世代の消費喚起にどう結びつけるか」 (pdf) 『ひょうご経済』第118号、ひょうご経済研究所、2013年10月3日閲覧。
  9. ^ a b c バブル体験世代と消費 日本マーケティング研究所(2006年)
  10. ^ 2019 年4月現在、大卒で概ね 37~48 歳、高卒で概ね 33 歳~44 歳
  11. ^ 厚生労働白書
  12. ^ さとり世代とは”. 2018年5月11日閲覧。
  13. ^ 1950年代生まれ、1950年代後半生まれ、1950年代から1960年代前半などを指す。
  14. ^ 西村直哉「「ゆとり社員&シニア人材」を伸ばすマネジメントの極意【第6回-管理職必読!生まれ年代別に見る「思考・行動パターン」の特徴」 2018.12.19 幻冬舎ゴールドオンライン
  15. ^ 公益財団法人ハイライフ研究所現代若者考・レポート -第三回若者世代の変遷」 2018年6月27日
  16. ^ 社会福祉法人 信和会「日本の世代」『広報なかよし』2019年9月号
  17. ^ 1965年から1970年ごろ生まれを指す説。1970年4月2日から1972年4月1日(高卒の場合:1974年4月1日)生まれを指す説など。
  18. ^ バブル世代(バブルせだい)の意味 - goo国語辞書” (日本語). goo辞書. 2019年11月19日閲覧。
  19. ^ バブル世代とのジェネレーションギャップはコミュ力が鍵”. ハタラクティブ. 2019年11月19日閲覧。
  20. ^ 三宅学習塾OB会 各世代の呼び名とその特徴
  21. ^ 27歳の社会学者・古市憲寿が<プレッシャー世代>を分析! - ウレぴあ総研 2012年9月30日(2017年3月30日閲覧)。
  22. ^ 消費しない20代が日本を滅ぼす!?
  23. ^ 「キレる世代」と呼ばれた82年生まれ 肌で感じていた、時代の閉塞感|ウートピ” (日本語). ウートピ. 2019年12月4日閲覧。
  24. ^ ママになったコギャル世代の、激しい消費欲 | 教えて編集長! 「買いたい」女子の射止め方” (日本語). 東洋経済オンライン (2013年4月16日). 2019年12月4日閲覧。
  25. ^ 1987年4月2日 - 2004年4月1日生まれの説。1966年4月-1978年3月生まれの説など。
  26. ^ 【日本の解き方】今も残る「ロスジェネ」の苦境…正社員比率や賃金に世代格差 90年代の政策は非難に値する” (日本語). zakzak. 2019年11月19日閲覧。
  27. ^ インタビュー 京都大学経済研究所 特任教授 西村和雄 氏「物理を学ぶ若者増やせ」” (日本語). SciencePortal. 2019年11月19日閲覧。
  28. ^ つくし世代に共通する10の特徴
  29. ^ a b e-Stat 人口動態調査 人口動態統計 確定数 出生 年次 2013年 4-19 出生順位別にみた年次別母の平均年齢”. 厚生労働省. 2015年8月15日閲覧。
  30. ^ e-Stat 人口動態調査 人口動態統計 確定数 出生 年次 2013年 4-20 出生順位別にみた年次別父の平均年齢”. 厚生労働省. 2015年8月15日閲覧。

関連項目[編集]