ゆとり世代

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ゆとり世代(ゆとりせだい)とはゆとり教育(ゆとりきょういく)を受けた世代である。

定義・範囲[編集]

ゆとり世代については明確な定義、範囲はなく諸説ある。 

  • 小中学校において2002年[1][2]、(高等学校は2003年度以降)[3]の学習指導要領による教育を受けた世代(1987年4月2日から2004年4月1日生まれ)。
  • 小中学校において1980年度、(高等学校は1982年度以降)の学習指導要領[4][5]による教育を受けた世代[6](1966年4月生まれ以降[7])。

その他、ゆとり世代の始まりは1985年の4月2日生まれから、などの説が存在する。

背景[編集]

ゆとり世代の背景[編集]

文部科学省の出版する学制百二十年史によると、1980年代から全面実施された学習指導要領の改訂では大幅な学習量の精選と思い切った授業時間の削減が行われた。[8]この改訂から学力低下を危惧する声が出始め[9](『日本の教育がよく分かる本』(PHP文庫出版)では、「詰め込み教育」世代と「ゆとり教育」世代に分けた時、1980年の学習指導要領改訂を論拠として、ゆとり教育世代には30代や40代も含まれると指摘している。更に、1980年、小学校から「ゆとり教育」が実施された世代こそ「ゆとり世代」の草分けともされている。[6])

その後、知識偏重からの脱却を目指し思考力(生きる力))[10]に重きをおいた学習指導要領が小中学校で2002年度、[1][2]高等学校では学習指導要領の改定が2003年度の第1学年から学年進行で実施された[3]。この改定された学習指導要領をゆとり教育、そして、この改定後の学習指導要領における教育をはじめに受けたことになる1987年4月2日 - 1988年4月1日生まれの事をマスコミなどは「ゆとり第一世代」と呼称するようになった。[11][12]
なお、いわゆるゆとり教育(2002年実施の学習指導要領)で学校教育を受けた世代は1987年4月2日から2004年4月1日生まれである。[10]

戦後の教育の背景[編集]

第二次世界大戦後の日本の教育は、「経験主義的教育」→「詰め込み教育(系統学習論)」→「ゆとり教育(人間性・思考力・判断力・表現力重視)」→「脱ゆとり教育(ゆとりでも詰め込みでもない教育)」と推移してきた[13]。『日本の教育がよく分かる本』では1947年の学習指導要領における教育を各学校への裁量権が大きかった事で「ゆとり教育」と呼んでいる。

スプートニク・ショックの影響を受けて教育の現代化(詰め込み教育)が起こり、1960年~1970年代に経験主義的な教育から系統的な教育、そして詰め込み教育と変遷していった。しかし、高度で過密な教科内容と新幹線授業と呼ばれるほどの早い教育は、落ちこぼれを増加させてしまう結果となった[14]またこのような教育で詰め込まれた知識は試験が終わると忘れてしまう「剥落学力」であるという指摘もあった。[15]

そのような反省から、1980年代から全面実施された学習指導要領の改訂では大幅な学習量の精選と思い切った授業時間の削減が行われた[8]。 この改訂は、近代化カリキュラムと呼ばれた、所謂「詰め込み教育」の反省から、「ゆとりと充実」を掲げて教育方針を方向転換するものであった。教育において「ゆとり」ということばが出たのは、このときである、この時には教科外の時間として「ゆとりの時間」も導入された。[16]

2002年からは思考力を重視した学習指導要領が実施され「総合的な学習の時間」の新設、教科書内容に討論、発表、調査などを多く盛り込むなどの大幅な改革が行われた。[17]しかし学力低下の不安から、小学校は2011年度、中学校では2012年度、高等学校では2013年度から学年進行で学習指導要領の再改定が実施された[18]。この改定後の教育はマスコミから脱ゆとり教育と呼ばれている[19]

成長過程[編集]

年代区分については諸説あるが、ここでは主に1987年度生まれから2003年度生まれまでについてを述べる。

1987年度生まれ - 1989年度生まれ[編集]

幼少期

小学校低・中学年の頃までの生い立ちは少し上の1980年代中盤生まれに兄や姉がいることも多く、彼らとの共通点も多い。生まれたころはバブル景気であり、幼少期に1990年代前半のバブルの余韻を目にしたものの、小学生のころに山一證券北海道拓殖銀行の破綻をニュースで知り、平成不況の影響を受け、リストラ100円ショップユニクロに代表されるデフレを象徴する大量消費を知りながら育っている。コンピュータとネットワーク環境に関しては、1995年に派手な広告などで表面的なブームが演出されたWindows 95の年であり[20]パソコンはもちろん、携帯電話も所持している人は少ない時代であった。

学生時代
生まれた年と学習指導要領の対応表。
赤色が1998年改定(2002年度以降実施)の学習指導要領下での教育。橙色、緑色がそれ以前の学習指導要領下での教育。青色がそれ以降の学習指導要領下での教育である。なお、黄緑色、ピンクは移行措置間の教育であり、改定前の教育と改定後の教育が混ざっている教育となっている。今後、新たに学習指導要領の改変が行われない限り、この表通りに教育が実行される。

中学校在学中の2002年度から学校完全週5日制に変更され、それによって、2006年から大学入試の基準が変更となった。センター試験では、リスニングが追加された。また、この世代以降、薬学部薬学科が6年制教育となった。

就職活動の時期

この世代は順当に進んだ場合、2010年 - 2012年に大学を卒業する。この世代は世界的な金融危機などの影響により厳しい就職状況で就職活動を行った。2010年卒(大卒)(1987年度生まれ)の就職率は60.8%であった(男56.4%、女66.6%)。また、2011年3月に東日本大震災もあり、マスコミによっては、(就職)超氷河期、超就職氷河期などと表現する人もいる[21]

1990年度生まれ - 1995年度生まれ[編集]

幼少期

バブル景気の後半からバブル崩壊後に生まれており、好景気を全く知らない世代である。幼少期は地下鉄サリン事件阪神・淡路大震災などがありポケットベルの隆盛期 - 全盛期でもあった。小学生であった2000年頃にIT分野が急成長(ITバブルが発生)し、小学生の頃からインターネットや携帯電話に触れる機会が増え始めてきた時代でもあった。

学生時代

1995年度生まれが小学校に入学した2002年度から学校完全週5日制が開始され、1990年度生まれ - 1994年度生まれは小学生時代の途中からそれらが開始された。その後、脱ゆとり教育へと路線を変えることとなるのだが、本格的に施行される前に卒業している。しかし、保護者(1971年 - 1979年に実施された現代化カリキュラムによる詰め込み教育を受けた世代が多い)が公立学校でのゆとり教育に対し不安や不信を抱いて早くから学力への危機感を持ったことから、学習塾への通塾者が増えたり、ゆとり教育や学校週5日制を実施しない私立の中高一貫校中学受験した者が増えたほか(2008年には私立中学受験率は首都圏で14.8%と過去最高を記録した)、さらに地域によっては学力改善のための教育を学校や自治体独自で取り組むといったもことも行われたため、PISA2009では学力が回復傾向を示した世代でもある[22]

就職活動の時期

この世代は順当に進んだ場合、2013年 - 2018年に大学を卒業する。就職率は2010年卒以降増加しており2013年卒(大卒)(1990年度生まれ)は67.3%と、売り手市場の時とほぼ近い値まで回復している(売り手市場であった2008年卒は69.9%)[23]。また、学生調査においても就職状況が厳しいと答える学生が過半数ではあるものの、楽だと答える学生が年々増加しており、2014年卒(1991年度生まれ)の学生は33.9%が楽と答えている(2010年卒は1.2%)[24]。また、人事担当者による調査によると、2011年卒や2012年卒までの就職状況では「氷河期」と答えている人が多かったが2015年卒の就職状況は、「氷河期」(11.8%)と答える人よりも「売り手」(19.4%)と答える人の方が多く[25]、逆に人手不足が問題となっている[26]。(下の表を参照)

1996年度生まれ - 2003年度生まれ[編集]

幼少期

1997年のアジア通貨危機に伴うゼロ金利政策(1999年)や戦後初のデフレ宣言(2001年)[27]が出された時期に生まれた。主にいざなみ景気の時期で育ち、リーマンショック東日本大震災、北朝鮮の核実験を経て、アベノミクス経済政策が起きた時期に少年時代を過ごした。 幼少期から思春期である2000年代、2010年代では、IT事業が高度化してきた時代であり、2003年頃からの新三種の神器(デジタルカメラ・DVDレコーダー・薄型テレビ)の登場やゲーム、パソコン、テレビ(アナログから地デジへ移行)、携帯電話(フィーチャー・フォンからスマートフォンに移行)などの分野で次々と新しいものが生まれる時代であった。また、2015年に選挙権の年齢が20歳から18歳に引き下げられたため、少しだけ早く選挙が行えるようになった世代でもある(実施されるのは2016年夏の参院選以降)。

学生時代

小学校在学中、もしくは中学校在学中の2009年からは小中学校で移行措置として一部脱ゆとり教育が始まり、2011年度から小学校で、2012年度からは中学校で脱ゆとり教育が始まった。特に2002年4月2日 - 2004年4月1日生まれは、脱ゆとり教育への移行措置期間中に小学校に入学した。2015年の大学入試の理数科目が変更となり、2016年の大学入試では理数科目以外が変更となった。学校週5日制については「生きる力」を育むため必要だとされ、2011年以降も維持されている。しかし土曜日の扱いは学校や自治体の権限に委ねられるようになっている。通知表等はゆとり教育時と変わらず絶対評価のまま、「生きる力」を重視するなどの教育方針は変わっていない。

ゆとり世代と少子化[編集]

ゆとり世代の中でも(ゆとり第一世代)は、少子化問題が表面化しだしたころに生まれた世代でもある。これは、丙午による出生率減によって合計特殊出生率が1.58であった1966年よりも低い合計特殊出生率1.57を1990年に記録し[28]、これが「1.57ショック」と呼ばれたことから、注目を集めたためである[29]

1987年、1990年、1995年、2000年、2003年生まれの出生数、出生率、合計特殊出生率を示す[30]

誕生年度 出生数 出生率(‰) 合計特殊出生率
1987 1,346,585 11.1 1.69
1990 1,221,585 10.0 1.54
1995 1,187,064 9.6 1.42
2000 1,190,547 9.5 1.36
2003 1,123,510 8.9 1.29

ゆとり世代の就職[編集]

ゆとり世代の就職氷河期と売り手市場[編集]

2006年から2008年にかけて、一時的な景気の回復により、2006年から2009年に卒業して就職した者(ゆとり第一世代の高校・短大・専門学校卒など)には売り手市場の恩恵を受けた者もいるが、サブプライムローン問題に端を発する世界金融危機などの要因による急激な景気悪化により、1987年度生まれ周辺の就職状況は厳しくなった。特に1987年度生まれの大卒(2010年卒)の就職率は、前年比で7.6%という大幅減少で60.8%(男56.4%、女66.6%)であった。この数値は、統計上過去最低の2003年卒の55.0%(男52.6%、女58.8%)[31]よりは高い数値であるが、前年比で7.6%と大きな就職率の減少であった[32]。このような就職状況の悪化から、2010年大学卒業予定者だった約56万8000人のうち、約7万9000人(7人に1人)以上が就職留年を選択していると読売新聞の調査で明らかとなった[33][34][35]。また、2011年3月に東日本大震災もあり、マスコミによっては、(就職)超氷河期、超就職氷河期などと表現する人もいる[36]。また、2010年卒から2012年卒の時期に襲った就職氷河期に大卒で就職活動を行った1987年度 - 1989年度生まれのゆとり第一世代を新(就職)氷河期世代、第二氷河期世代などと呼ぶ人もいる[37][37][38]

しかし、就職率は2010年卒以降増加しており2013年卒(大卒)(1990年度生まれ)は67.3%と、売り手市場の時とほぼ近い値になっている(売り手市場であった2008年卒は69.9%)[39]。また、学生調査においても就職状況が厳しいと答える学生が過半数ではあるものの、楽だと答える学生が年々増加しており、2014年卒(1991年度生まれ)の学生は33.9%が楽と答えている(2010年卒は1.2%)[40]。そして、2015年卒の就職率は72.6%と、21年ぶりに70%を超えるほどにまで回復した[41][42]。また、人事担当者による調査によると、2011年卒や2012年卒までの就職状況では「氷河期」と答えている人が多かったが2015年卒の就職状況は、「氷河期」(11.8%)と答える人よりも「売り手」(19.4%)と答える人の方が多く[43]、逆に人手不足が問題となっている[44]。(下の表を参照)

なお、2012年卒から正規雇用と非正規雇用の就職率も調査している。非正規雇用の就職率については、2012年卒から3.9%、4.1%、3.9%、3.7%となっており、ほぼ横ばい、もしくは微減状態である[45]

ゆとり世代の就職率[編集]

以下、留年、浪人等のない場合の学歴別就職率である[46]。 1987年度生まれは、留年、浪人をしなければ、2003年に中学を卒業、2006年に高校を卒業、2008年に専門、短大を卒業、2010年に大学を卒業、2012年に修士を卒業、2015年に博士を卒業する。ここでの就職率は、卒業者のうち就職した者の割合であるため、進学率の高い高卒は就職率が低い[47]。また、男女比は学歴によって格差があり、高卒、修士卒、博士卒は男性の方が就職率が高いのに対して、専門卒、短大卒、大卒は女性の方が就職率が高い。

 : 就職氷河期(2010年-2013年卒)

就職率(%)の推移[48]
誕生年度 高校卒 専門卒 短大卒 大学卒 修士卒 博士卒
1987 18.0 54.2 72.0 60.8 73.3 67.2
1988 18.5 53.6 69.9 61.6 73.7 -
1989 19.0 51.5 65.4 63.9 74.4 -
1990 18.2 54.3 68.2 67.3 76.2 -
1991 15.8 57.6 70.8 69.8 - -
1992 16.3 58.0 73.5 72.6 - -
1993 16.8 57.6 75.2 - - -
1994 17.0 58.3 78.1 - - -
1995 17.5 - - - - -
【参考】2014年卒の男女別就職率(%)[48]
高校卒 専門卒 短大卒 大学卒 修士卒 博士卒
17.5 57.6 75.2 69.8 74.4 66.0
21.1 13.9 56.4 64.1 56.3 77.4 64.9 75.8 79.2 62.8 69.8 57.4
就職戦線状況(%)の推移[49][50][51][52][53]
生まれ 年卒 超氷河期 氷河期 どちらでもない まだ売り手市場 かなり売り手市場
1988 2011 12.5 51.8 29.6 5.2 0.8
1989 2012 11.7 51.8 30.9 4.7 0.8
1990 2013 11.0 39.3 41.3 6.8 1.8
1991 2014 7.1 37.8 46.6 6.6 1.9
1992 2015 1.9 11.8 61.9 19.4 5.0

ゆとり世代の就職活動や企業の変化[編集]

ゆとり世代が就職するころ、企業によっては会社の形が少し変化するところもあった。会社によっては英語を公用語にしたり[54]、外国人の採用を増やしたり[55]、3年以内既卒者を新卒と扱う動き[56]など企業や採用のスタイルが変わりつつあった。

学生が就職活動に専念しすぎて、学業がおろそかになるとの懸念から、採用時期を遅らせるようになった(下の表参照)[57][58]。ただし、実際はインターンシップが採用の場となりつつあり[59]、結局就活の負担が減らないどころかむしろ採用時期が遅くなった分負担が増えたところもある。

実際、後ろ倒ししたことによってかえって就職活動や採用活動が長期化した、暑い時期に就職活動しなければならなくなったなど、経団連加盟企業の8割以上が悪影響があったと答えていた。そのような状況だったため、2017年卒以降選考開始時期を2か月前倒しすることが決まった[60]。以下、その変化の表である。

経団連の採用選考の指針[61][62][63]
2010年-2012年卒 2013年-2015年卒 2016年卒 2017卒以降
広告活動 大学の日程を尊重 前年の12月以降 3月以降 3月以降
選考活動 早期開始の自粛 4月以降 8月以降 6月以降
内定日 10月以降 10月以降 10月以降 10月以降
  • 2010年-2012年卒の大まかなスケジュールは、前年の10月以降にエントリー、2月ごろから採用試験という流れであった[64]
  • 実際には、選考活動が指針よりも早いところも多い[65]

ゆとり世代の文化・特徴[編集]

ここでは主に1987-1989年生まれのゆとり第一世代の文化、特徴について述べてある。

情報化社会の急速な発展の中で成長した世代で、幼少期にはポケットベルが隆盛を迎え、PHSも登場、学齢期には携帯電話の普及率が上昇、飽和化し、インターネットも爆発的な発展をとげ、メールをはじめmixitwitterFacebookに代表されるSNSソーシャルネットワークがコミュニケーションツールとして完全に定着した。通信端末の所持が不可欠な世代である[66]。このように生まれたころからインターネットやパソコンがある環境の中で育ったため、「デジタルネイティブ世代」とも呼ばれている。

音楽においては主に1990年代2000年代の影響を受ける[67]。ただ音楽シーンにおける趣向、ジャンルの多様化、音楽メディアやインターネットの発達(デジタル・ダウンロードなど)などの影響もあり多彩な影響を受けている。

バブル経済崩壊のあとに長らく続く経済停滞の風潮を受け、戦後の経済成長期の世代と比較すると堅実で安定した生活を求める傾向があり、流行に左右されず、無駄がなく自分にここちいいもの、プライドよりも実質性のあるものを選ぶという消費スタイルをもっている[68]。また、結果を悟り高望みをしないため、この世代は「さとり世代」とも呼ばれている。

また、就職においては、厳しい就職状況から企業選択の視野が広がっており[69]、女性では専業主婦を希望する人も多い[68]。なお、2015年現在ではゆとり第一世代も20代後半となり、結婚して家庭を持ち、子供をもうける者も徐々に増えつつある。

授業時数[編集]

以下にゆとり教育前の教育、ゆとり教育、脱ゆとり教育の移行措置教育、脱ゆとり教育のそれぞれの学年での授業時数を示す。なお、科目ごとの変遷についてはゆとり教育および脱ゆとり教育の方に記載されているためそちらを参照してほしい。

教育別の授業時間
教育 小1 小2 小3 小4 小5 小6 中1 中2 中3
ゆとり教育前 850 910 980 1015 1015 1015 1050 1050 1050
ゆとり教育 782 840 910 945 945 945 980 980 980
移行措置 816 875 945 980 980 980 980 980 980
脱ゆとり教育 850 910 945 980 980 980 1015 1015 1015

資料

上の表をそれぞれの年代に適応したのが以下にある年代別の授業時間(義務教育)の表である。なお、それぞれの教育については、以下の表の見方に沿って色分けして表示する。

表の見方
黄色
示している教育 ゆとり教育前の教育 ゆとり教育 移行措置 脱ゆとり教育
年代別の授業時間(義務教育)
年度生まれ 小1 小2 小3 小4 小5 小6 中1 中2 中3 総授業時間数
1986 850 910 980 1015 1015 1015 1050 1050 1050 8935
1987 850 910 980 1015 1015 1015 1050 1050 980 8865
1988 850 910 980 1015 1015 1015 1050 980 980 8795
1989 850 910 980 1015 1015 1015 980 980 980 8725
1990 850 910 980 1015 1015 945 980 980 980 8655
1991 850 910 980 1015 945 945 980 980 980 8585
1992 850 910 980 945 945 945 980 980 980 8515
1993 850 910 910 945 945 945 980 980 980 8445
1994 850 840 910 945 945 945 980 980 980 8375
1995 782 840 910 945 945 945 980 980 980 8307
1996 782 840 910 945 945 945 980 980 980 8307
1997 782 840 910 945 945 980 980 980 1015 8377
1998 782 840 910 945 980 980 980 1015 1015 8447
1999 782 840 910 980 980 980 1015 1015 1015 8517
2000 782 840 945 980 980 980 1015 1015 1015 8552
2001 782 875 945 980 980 980 1015 1015 1015 8587
2002 816 875 945 980 980 980 1015 1015 1015 8621
2003 816 910 945 980 980 980 1015 1015 1015 8656
2004 850 910 945 980 980 980 1015 1015 1015 8690

※私立学校ではこの限りではない。

ゆとり世代のPISAの結果[編集]

ゆとり世代は、PISA(OECD生徒の学習到達度調査)の結果は以下の通りである。しかし、参加国数の増加、各国の教育水準の向上[要出典]などにより前の世代との単純比較はできない。

PISAの順位の変遷
PISA 受験対象生まれ 読解力 数学的リテラシー 科学的リテラシー
PISA2003 1987年度生まれ 14位 6位 1位
PISA2006 1990年度生まれ 15位 10位 5位
PISA2009 1993年度生まれ 8位 9位 5位
PISA2012 1996年度生まれ 4位 7位 4位

教科ごとの順位の推移[編集]

 : PISA2003以降参加国[70]
 : PISA2006以降参加国
 : PISA2009以降参加国

PISA(読解力)の順位の変遷
順位 PISA2000 PISA2003 PISA2006 PISA2009 PISA2012
1 フィンランド フィンランド 韓国 上海 上海
2 カナダ 韓国 フィンランド 韓国 香港
3 ニュージーランド カナダ 香港 フィンランド シンガポール
4 オーストラリア オーストラリア
リヒテンシュタイン
カナダ 香港 日本
5 アイルランド ニュージーランド シンガポール 韓国
6 韓国 ニュージーランド アイルランド カナダ フィンランド
7 イギリス アイルランド オーストラリア ニュージーランド アイルランド
8 日本 スウェーデン リヒテンシュタイン 日本 台湾
9 スウェーデン オランダ ポーランド オーストリア カナダ
10 オーストリア 香港 スウェーデン オランダ ポーランド
11 ベルギー オランダ
12 ノルウェー ベルギー
13 スイス エストニア
14 日本 スイス
15 マカオ 日本
PISA(数学的リテラシー)の順位の変遷
順位 PISA2000 PISA2003 PISA2006 PISA2009 PISA2012
1 日本 香港 台湾 上海 上海
2 韓国 フィンランド フィンランド シンガポール シンガポール
3 ニュージーランド 韓国 香港        
韓国
香港 香港
4 フィンランド オランダ 韓国 台湾
5 オーストラリア
カナダ
リヒテンシュタイン オランダ 台湾 韓国
6 日本 スイス フィンランド マカオ
7 スイス カナダ カナダ リヒテンシュタイン 日本
8 イギリス ベルギー マカオ       
リヒテンシュタイン
スイス リヒテンシュタイン
9 ベルギー マカオ       
スイス
日本 スイス
10 フランス 日本 カナダ オランダ
PISA(科学的リテラシー)の順位の変遷
順位 PISA2000 PISA2003 PISA2006 PISA2009 PISA2012
1 韓国 フィンランド
日本
フィンランド 上海 上海
2 日本 香港 フィンランド 香港
3 フィンランド 香港 カナダ 香港 シンガポール
4 イギリス 韓国 台湾 シンガポール 日本
5 カナダ リヒテンシュタイン
オーストリア
エストニア    
日本
日本 韓国
6 ニュージーランド
オーストリア
韓国 フィンランド
7 マカオ ニュージーランド ニュージーランド アイルランド
8 オーストリア オランダ オーストリア カナダ 台湾
9 アイルランド チェコ オランダ エストニア カナダ
10 スウェーデン ニュージーランド リヒテンシュタイン オーストリア ポーランド

− 資料:OECD生徒の学習到達度調査(PISA)

脚注[編集]

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  1. ^ a b 小学校学習指導要領(平成10年12月)”. 文部科学省. 2014年2月27日閲覧。
  2. ^ a b 中学校学習指導要領(平成10年12月)”. 文部科学省. 2014年2月27日閲覧。
  3. ^ a b 高等学校学習指導要領(平成11年3月)・附則”. 文部科学省. 2014年2月27日閲覧。 「平成15年4月1日から施行する。ただし、改正後の高等学校学習指導要領は、同日以降高等学校の第1学年に入学した生徒に係る教育課程及び全課程の修了の認定から適用する。」となっている。
  4. ^ 小・中学校の学習指導要領の改訂等”. 文部科学省. 2016年3月7日閲覧。
  5. ^ 高等学校の学習指導要領の改訂等”. 文部科学省. 2016年3月7日閲覧。
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参考文献[編集]

関連項目[編集]