第二次エチオピア戦争

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第二次エチオピア戦争
Soldatietiopia.jpg
出征するイタリア陸軍兵
戦争:第二次エチオピア戦争
年月日:1935年10月3日-1936年5月5日
場所エチオピア
結果イタリア軍の勝利、イタリア領東アフリカ帝国成立
交戦勢力
Flag of Italy (1861-1946) crowned.svg イタリア王国
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg アスカリ
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg エチオピア帝国
指揮官
Flag of Italy (1861-1946) crowned.svg ベニート・ムッソリーニ
Flag of Italy (1861-1946) crowned.svg エミーリオ・デ・ボーノ
Flag of Italy (1861-1946) crowned.svg ピエトロ・バドリオ
Flag of Italy (1861-1946) crowned.svg ロドルフォ・グラッツィアーニ
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ハイレ・セラシエ1世
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・イムル
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・カッサ
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・セヨム
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・ムルゲタ
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・デスタ・ダムツ
Flag of Ethiopia (1897-1936; 1941-1974).svg ラス・ナシブ
戦力
50万名(アスカリ含む)
航空機595機
戦車795輌
80万名
損害
3731名[1](伊軍のみ) 27万5000名[2]

第二次エチオピア戦争(だいにじエチオピアせんそう)は、1935年から1936年にかけて起きたイタリア王国エチオピア帝国戦争

概要[編集]

第一次エチオピア戦争で敗れたイタリアは、再度エチオピアの植民地化を意図して侵攻を行い、短期間の戦闘をもって全土を占領した。

敗れたエチオピア皇帝ハイレ・セラシエは退位を拒み、イギリスでエチオピア亡命政府を樹立して帝位の継続を主張した。対するイタリアは全土を占領している状況を背景に、イタリア王・アルバニア王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世を皇帝とする東アフリカ帝国(イタリア領東アフリカ)を建国させた。

国際紛争の解決において大国の利害に左右された国際連盟の無力さが露呈した戦争でもある。イタリアに対しては経済制裁などが行われたが、実効的な制裁は行われなかった。イタリアは孤立からドイツおよび日本と結ぶようになり、枢軸国を形成する道をたどることになる。

背景[編集]

イタリアの対エチオピア政策[編集]

世界恐慌後のイタリアの状況、つまり人口の増加に比して経済の著しい低迷、高い失業率を背景として、ベニート・ムッソリーニ政権は、「古代ローマ帝国の再興」、「地中海を再び我らが海に」という民族主義的なスローガンを掲げつつ、余剰人口や資源のための植民地の獲得と国威発揚を目的とした膨張政策を進めた。

イタリアは元来エチオピアと隣接するイタリア領ソマリランドおよびイタリア領エリトリアを保有しており、エチオピアとは深い関係があった。エチオピア王ハイレ・セラシエはこの状況を「我が国は英伊両国によって密かに分割されており、イタリアは一番いいところを獲得した。」と語っている[3]。1928年8月にイタリアはエチオピアと友好条約を結んだ(イタリア=エチオピア友好条約 (1928年)英語版[4]。この時点では両国はそれぞれの国内事情に奔走していた[5]。1930年11月、ハイレ・セラシエはエチオピア皇帝(ネグサ・ナガスト)を名乗り、イタリア以外の列強との連携政策を進めるようになった[6]。この状況で植民地相エミーリオ・デ・ボーノをはじめとする政界首脳らの間に、「イタリアにとって残された最後の土地」であるエチオピアの獲得論が持ち上がってきた[7]。ムッソリーニも1932年4月のファシスト大評議会においてエチオピアに対して積極的な政策をとる旨を発表している[7]。しかし戦争にはアフリカに植民地を抱え、地中海の制海権を握るイギリスとフランスの介入が予想された[8]。このためムッソリーニはヨーロッパ政治における調停役を演じて、イギリスとフランスの心証を良くしようと努力した[9]

ワルワル事件[編集]

イタリア領ソマリランドとエチオピアの国境を策定した条約では、ベナディール海岸から「21リーグ」内陸を平行した線とされていた。イタリア側は、より大きくエチオピア領を侵食しようという意図から、標準的なリーグではなく、海事におけるリーグと解釈した。1930年にはエチオピアのオガデン地方のオアシスであったワルワルにイタリア軍が要塞を築き、1932年にかけてイタリア領ソマリランドからの進出はますます顕著になり、明らかにエチオピア領内である場所にまで道路が建設され始めた。

1934年11月、エチオピアの地方守備隊を伴ったイギリス領ソマリランドとエチオピアの国境策定委員会は、このイタリアの侵略に抗議したが、委員会のイギリス代表は、国際紛争化を避けるためにすぐに現地を退去した。12月5日、ワルワルの地で両軍が衝突し、エチオピア軍に150人、イタリア人に50人の死者が出て、緊張状態は最高度に達した。

1934年2月8日、ムッソリーニはヨーロッパが平穏であるという前提をつけながらも、エチオピアに対する軍事侵攻を1935年に開始することを決定した[9]。戦争準備が出来る前に、ワルワル事件のような突発的事態で緊迫することは、ムッソリーニの望むところではなかった[10]。イタリアはエチオピアに対するフリーハンドを得るため、フランス・イギリスに執拗に働きかけた。「1935年1月6日に、イタリアはフランスから『フランスはエチオピア問題に関心を持たない』という秘密合意を獲得した」という成果を得たとして、イギリスにも同様の合意を迫ったが、この政策はアフリカと地中海に権益を持つイギリスにとって容認できるものではなかった[11]。同年4月ドイツの拡張に対抗するためイギリス・フランスとともにストレーザ戦線を結成した。ムッソリーニはこのイギリスとの連携を、イタリアのフリーハンドを承認したものと受け止めた[12]。しかし6月英独海軍協定が締結されると、フランスとイタリアはこれに抗議してストレーザ戦線は崩壊し、両国は独自外交方針をとることになった[13]

アビシニア危機[編集]

1935年1月3日、エチオピアはイタリアの侵略を国際連盟に提訴した。この提訴は折からのドイツ問題に忙殺されてなかなか審議されなかったものの、7月24日、イギリスはイタリアに対してエチオピア侵略に対する警告を行い、「もはや同盟国ではない」と通告した[14]。8月にはイギリスの本国艦隊がジブラルタルに派遣され、イタリア政界にはイギリスとの戦争を恐れる声が高まった。しかしフランスは戦争に消極的であり、イギリスもフランスの協力無しには戦争に踏み切ろうとはしなかった。この間、イタリアはエリトリアとソマリランドの軍をエチオピア国境に集結させ始めた。

8月16日からはパリにおいてイタリア・イギリス・フランス三国の代表が会談を行った。この席でイギリス・フランス側は、エチオピアの独立自体は変わらないとしながらも、国境線の変更やイタリアによる事実上の委任統治を認めるなどの宥和的な提案を行ったが、ムッソリーニはあくまでエチオピアの軍事占領にこだわったために会談は決裂した[15]。イギリス艦隊はマルタに向かい、マルタが攻撃された場合には直ちに戦争に突入することが決定された[16]。国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世はエチオピア侵攻に反対していたが、ムッソリーニは戦争の方針を変えなかった[17]。この問題は国際連盟の討議の対象となったが、9月6日には英仏・ポーランド・トルコ・スペインによって構成される第三国委員会が平和的解決の模索を行うことになった。しかし9月10日にイギリスとフランスの代表は会談を行い、イタリアに対しては軍事制裁やスエズ運河封鎖などの強硬措置は執らず、国際連盟の枠組み内で戦争を抑止する方針をとることが合意された[18]。9月11日にイギリスのサミュエル・ホーア外相がエチオピアの独立を支持する演説を行い、各国の連盟代表の熱烈な歓声を受けた。9月18日、五国委員会はエチオピアの独立を連盟が保障するかわりに指導下に置き、イタリアが望む国境線変更を行う代償として、英仏がイギリス領ソマリランドおよびフランス領ソマリランドから若干の領土をエチオピアに割譲するという調停案を出した[19]。イタリア政界内部でも提案の受け入れを求める声が高まったが、ムッソリーニは「20万の軍隊を東アフリカに遠足に出したとでもいえというのか」と考慮すらしようとせず[19]、9月21日に正式に拒否の決定を行った[20]。この時点で英伊間の緊張は最高潮に高まったが、ここでイタリアが戦争の範囲をエチオピアに限り、英仏の権益を侵害しないという意図を伝達し、英仏もこれを容認したために、地中海における戦争の事態は回避された[21]

英仏がイタリアの抑止に動かないことが明らかになり、攻撃がもはや避けられない事態となるや、エチオピア皇帝ハイレ・セラシエは、国家総動員を命令し、50万人の新兵を集めたが、彼らの多くは、弓矢といった原始的な武器しか持っていなかった。

両軍の装備[編集]

エチオピア[編集]

開戦時エチオピア軍は35万人の兵力を召集したが、訓練を受けていたのはその4分の1で、装備していたライフル19世紀のものだった。

エチオピア軍は旧式の火砲200門を保有し、馬車によって運搬された。また、エリコン20mm機関砲ヴィッカース重機関銃など対空砲50門、第一次世界大戦で使用されたルノー FT-17 軽戦車の改良型であるFIAT3000軽戦車をごく少数、保有していた。

空軍の稼動兵力は旧式のポテーズ 25複葉戦闘機など13機であった。

イタリア[編集]

1935年4月イタリアは東アフリカの植民地における兵力を強化し始め、エリトリアに正規軍5個師団と黒シャツ隊5個師団が、ソマリランドに正規軍1個師団と黒シャツ隊数個大隊がそれぞれ到着した。

元駐留軍や現地人兵士を除き、これらの部隊は士官7千人と兵士20万人[要出典]によって構成され、マシンガン6千丁、火砲700門、豆戦車150両、航空機150機を装備していた。また現地の傭兵や反乱部族(アスカリ)も多数戦列に並んだが、極めて後進的な装備で忠誠度も低かった現地兵は信頼に足る戦力にはならなかった。

戦争の経過[編集]

イタリアの進撃と経済制裁[編集]

1935年10月2日、ムッソリーニはローマにおいてエチオピアへの侵攻を宣言し、ラジオ放送によって全土に伝えられた[22]10月3日エミーリオ・デ・ボーノ将軍を総司令官とするイタリア軍部隊10万人とエリトリア軍部隊2万5千人が宣戦布告なしにエリトリアから侵攻を開始した。イタリア軍部隊の大半は、前述のアスカリと呼ばれる土着民の傭兵が占めていた。同時にソマリランドからロドルフォ・グラッツィアーニ将軍の支援軍が攻勢を開始、こちらはデ・ボーノ将軍の戦力より実数は少なかったが、本国兵で編成された機械化部隊が中核を占めていた。イタリア軍は各地で快進撃を続け、10月6日アドワ、15日にアクスムを占領し、アクスムにおいて歴史的建造物であるオベリスクを略奪した。

10月7日、国際連盟はイタリアを侵略者とする採択を可決し、イタリアに対する経済制裁を開始したが、石油などの重要な戦略物資には適用されることはなかった。これは、たとえ禁止したとしても、イタリアは国際連盟に加盟していないアメリカから購入することが可能であるから意味がないとする英仏の宥和政策に基づく主張が背景にあった。また、英仏によって和平案(ホーア・ラヴァル案)が立案されたが、基本的にイタリアによるエチオピアの植民地化を容認する内容で、あまりにイタリア寄りの内容であったため、エチオピアはこの受諾を拒絶した。

司令官の交代[編集]

La Domenica del Corriere 1936 december 27.jpg

12月中旬、用心深い性格で進軍が捗らないボーノ将軍は更迭され、新たにピエトロ・バドリオが総司令官に就任した。部隊の増派を得たバドリオは早期占領を目指すべく積極的な進軍を続け、防御戦で一々立ち止まる手間を惜しんで毒ガスによる鎮圧すら用いた。毒ガス攻撃によって国際社会から更なる非難を呼び込むことになったが、『ムッソリーニの毒ガス』でその効果を検証したアンジェロ・デル・ボカは、同戦争における毒ガス使用にさしたる軍事的効果はなく、仮にこれを用いなくとも(通常兵器のみでも)代わらぬ勝利を得れたろうと述べている。むしろ効果を挙げたのはグラツィアーニが行った戦略爆撃の方で、翌1936年3月29日、グラツィアーニ麾下の空軍部隊がエチオピア東部の都市ハラール焼夷弾による爆撃で壊滅させている。

3月31日、最後の主要な戦闘であるメイチュウの戦いでイタリア陸軍はエチオピア帝国親衛隊と会敵、この戦いはイタリア軍の勝利に終わった。帝国親衛隊は壊滅し、近代的な精鋭部隊を喪失したハイレ・セラシエは5月2日に国外へ脱出して後にイギリスに亡命した。5月5日、イタリア軍が首都アディスアベバを占領して戦争は終結したが、その後もエチオピア貴族を中心とした抵抗活動は長く続いた。

戦後処理[編集]

5月7日、イタリアはエチオピアを併合したと宣言し、5月9日、イタリア領のエリトリア、ソマリランドを合わせた東アフリカ帝国の樹立と、その皇帝にイタリア国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世の就任を宣言した。同植民地に対する当初の目的であった移住・植民活動は振るわず、内実から言えば芳しくなかった。

その後もイタリアとイギリスの関係は冷却化していたが、ドイツの伸張を見たネヴィル・チェンバレン首相はイタリアと連携を取ろうと考え、1938年4月16日復活祭協定英語版によってエチオピアに対するイタリアの支配権は事実上のもの(デ・ファクト)として認められた。

第二次世界大戦勃発後の連合国軍の侵攻により、1941年5月24日にアディスアベバが陥落、11月27日には東アフリカ帝国の全版図はイギリスに占拠された(東アフリカ戦線 (第二次世界大戦)英語版)。エチオピア帝国は連合国の一員となり、故地に帰還した。しかしイタリア王国の降伏まで一部のイタリア軍将兵がゲリラ活動を行っている(エチオピアにおけるイタリアゲリラ英語版)。

国際社会との関連[編集]

アフリカ系アメリカ人によって、アディスアベバに荷揚げされた医薬品などの物資

アメリカでは、アフリカ系アメリカ人アメリカ共産党ハーレム支部などを中心に、エチオピアに対して医薬品を購入するための資金を集めたり義勇兵を組織するなどの支援を行い、西アフリカでは、黒人知識層などがエチオピアを応援した。しかしながら黒人女優のジョセフィン・ベーカーはエチオピアで奴隷制度が存続していたことからムッソリーニを「黒人を救済する人物」としてイタリア支持を表明した。

日本では、日露戦争時代から親エチオピア感情があり、対して対伊関係では東京オリンピック時の「イタリーの裏切り」以来の反伊感情が残っていた。またエチオピア側も日本の支援を期待していたが、日本側の対応は冷淡であった[23]。1935年月には、頭山満や議員などが「エチオピア問題懇談会」を立ち上げ、イタリアに侵略の停止を求める決議案を送付し[24]、7月24日には大日本生産党内田良平がムッソリーニに対する抗議電報を送付した[24]。7月16日には杉村陽太郎駐伊大使がムッソリーニとの会見で「エチオピア問題に政治的関心無し」という発言を行ったが、7月19日には広田弘毅外相がエチオピア問題に関心があるという発言を行ったため、イタリアでは日本に対する不信感が生まれた[25]。しかし日本政府側は「いずれにせよ、イタリアに対して好意的態度をとり続ける」こととし、イタリア側も「アジア人とアフリカの『未開人』を同一視しない」と述べ、日伊間の友好関係を保とうとした[26]。しかしイギリスがイタリアに対して圧力をかけ始めると、満州事変でのイギリスの対応にいらだっていた日本政界にはイタリアに対する同情心が広がった[27]。これは後のイタリアとの同盟関係構築につながった[28]

ナチス・ドイツはイタリアの目をヨーロッパからこの戦争に逸らさせるためにイデオロギーには相容れないエチオピアに武器を輸出し長引かせようとした。ベルリンの駐在員であったウィリアム・シャイラーは1935年10月4日の日記にこう記している[29]

10月4日、ベルリン。ムッソリーニがアビシニアの征服を開始した。―どっちにしても勝つのはヒトラーだ。

第二次エチオピア戦争を扱った映画[編集]

  • 『空征かば』(LUCIANO SERRA PILOTA)
    • 1938年に製作されたファシスト党のプロパガンダ映画。1941年に日本でも公開された。

参考文献[編集]

引用[編集]

  1. ^ アンジェロ・デル・ボカ「La conquista dell'impero」717-718ページ
  2. ^ Secondary Wars and Atrocities of the Twentieth Century Angelo Del Boca, The Ethiopian War 1935-1941 (1965), cites a 1945 memorandum from Ethiopia to the Conference of Prime Ministers which tallies 760,300 natives dead; of them, battle deaths: 275,000, hunger among refugees: 300,000, patriots killed during occupation: 75,000, concentration camps: 35,000, Feb. 1937 massacre: 30,000, executions: 24,000, civilians killed by air force: 17,800; Angelo Del Boca, The Ethiopian War 1935-1941 (1965)
  3. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 82.
  4. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 13.
  5. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 7-8.
  6. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 8.
  7. ^ a b 岡俊孝 1986-3, pp. 9-10.
  8. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 10-11.
  9. ^ a b 岡俊孝 1986-3, pp. 12.
  10. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 30.
  11. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 16-17.
  12. ^ 岡俊孝 1986-3, pp. 20.
  13. ^ 岡俊孝 1986, pp. 82.
  14. ^ 岡俊孝 1989, pp. 153-154.
  15. ^ 岡俊孝 1986, pp. 94-96.
  16. ^ 岡俊孝 1986, pp. 104.
  17. ^ 岡俊孝 1986, pp. 105.
  18. ^ 岡俊孝 1986, pp. 110-111.
  19. ^ a b 岡俊孝 1987, pp. 65.
  20. ^ 岡俊孝 1987, pp. 98.
  21. ^ 岡俊孝 1987, pp. 69-74.
  22. ^ 岡俊孝 1987, pp. 74-75.
  23. ^ 岡俊孝 1989, pp. 140.
  24. ^ a b 岡俊孝 1989, pp. 145-146.
  25. ^ 岡俊孝 1989, pp. 148.
  26. ^ 岡俊孝 1989, pp. 150.
  27. ^ 岡俊孝 1989, pp. 155.
  28. ^ 岡俊孝 1989, pp. 164-165.
  29. ^ 岡俊孝 1987, pp. 100.

関連項目[編集]