二式擲弾器

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二式擲弾器および二式三〇粍対戦車小銃擲弾。下は二式四〇粍対戦車小銃擲弾。擲弾器内部にはライフリングが切られている。一〇〇式擲弾器がガスを一部導入して手榴弾を放射するのに比較し、本擲弾器は銃口からのエネルギーを直に用いる。

二式擲弾器は、日本軍の使用した三八式歩兵銃および九九式小銃に取り付け、これらの小銃から特殊な対戦車擲弾を撃ち出せるようにした兵器である。

概要[編集]

本擲弾器はドイツ製のシースベッヒャー擲弾発射器の派生型である。この擲弾器のためには弾薬2種類が量産されたともされる。30mm口径の小銃擲弾およびもっと大型の40mm口径の小銃擲弾である。これらは両方とも二式と呼称された。この擲弾器は銃身の前端に装着され、クランプ式の装置によって適正な位置に固定された。特別に先端が折りたたまれた空包、あるいは木弾を付けた弾薬がこの擲弾を発射するために用いられた。

擲弾の後部は溝が前もって刻まれており、擲弾器のライフリングと噛み合わされた。このライフリングは擲弾の飛行時の回転を確実なものとしてこれに安定性を与え、また回転式の信管を作動状態に置いた。擲弾は2種類ともほぼ同一の信管を採用し、信管は擲弾の後部に組み込まれていた。着弾時、慣性により撃針が前進し、起爆装置内部に組み込まれた撃針バネの反発力を押しのけた。

タ弾の開発は1942年(昭和17年)5月、ニーメラー少佐の技術導入により開始された。6月、研究計画を策定、7月に小銃用擲弾の発射試験を実施した。30mmタ弾は威力が小さいために試製にとどまり、40mmタ弾も少数生産に終わったとする説がある。これはより大威力の45mmタ弾が完成したためであった。威力は、直射による命中の場合、40mm擲弾が50mm装甲を全弾貫通、60mm装甲を半数が貫通した。貫通すると12mmから15mm程度の穴が開き、この穴から高温高圧のガスと鋼板破片が高速で吹き込む[1]

30mm対戦車擲弾 40mm対戦車擲弾
全長 162.56mm 180.34mm
弾体前部長さ 96.52mm 106.68mm
弾体前部直径 30.48mm 40.64mm
弾体後部長さ 73.66mm
全重 229.635g 368.55g
炸薬量 49.896g 99.295g
炸薬種類 50% TNT / 50% RDX
貫通性能 - 軟鋼板 98.552mm

生産、補給および実戦[編集]

1942年(昭和17年)7月21日、陸軍技術本部に対し、8月10日までに40mmタ弾を300発、30mmタ弾を300発製造するよう依頼が行われた。内訳は、本物の炸薬および信管を装着した弾薬を200発、無炸薬無信管のものが100発ずつである。また8月下旬までにタテ器(二式擲弾器)を30挺製造するよう指示が出されたほか、技本試験用として各口径タ弾薬を1,500発ずつ製造するよう求めた。内訳は1,000発が本炸薬本信管、500発が代用弾である。さらに実用試験用として30mm弾薬の製造が命じられた。数量は本炸薬・本信管の弾薬が350発、代用弾700発である[2]

同年9月には至急以下の数量を生産するよう指示がなされた。三八式小銃用タテ器が照準具付きで10,000挺、これはライフリングの転度が18度短とされた。また30mmタ弾弾薬の生産数が100,000発、代用弾が20,000発とされた[3]。9月4日、ラバウルに派遣されていた第十七軍指揮下の沖部隊への補給品目には、一〇〇式擲弾器、600挺という内容が存在する。また9月9日の追加品目中には、三八式小銃用タテ器(二式擲弾器)、10挺、および40mmタ弾弾薬、400発の内容が見られる[4]。10月8日、40mmタ弾発射薬筒2,000発が陸軍兵器廠から第十七軍指揮下の沖部隊に送られた[5]

こうした補給数に対し生産は順調ではなく、40mmタ弾は1944年(昭和19年)2月の時点で毎月10,000発の生産と引き渡しが要望されたが、4ヶ月の月平均実績は4,860発に過ぎなかった[6]

1944年(昭和19年)3月に作成された『南東太平洋方面関係電報綴』では第八方面軍、第十七軍、第十八軍、第四航空軍の電報によるブーゲンビル島の戦いでの戦闘報告をまとめている。南太平洋のブーゲンビル島では連合軍が上陸してタロキナ岬に飛行場を建設した。日本軍はこれを阻止し、飛行場建設後にはこれを奪取しようと攻撃を実施した。これらは第一次・第二次タロキナ作戦と呼ばれる。第二次タロキナ作戦、日本側呼称「タ」号作戦において第8方面軍の剛部隊、第十七軍の沖部隊、第十八軍の猛部隊は戦車を擁する永久陣地に対する攻撃を繰り返した。同年3月25日、剛部隊参謀長は「タ」号作戦の教訓として以下の内容を電報により報告した。真下支隊方面に76mm砲を装備した中戦車が出現し、これに対してタテ器(二式擲弾器)およびタ弾を投入した。威力は大きいものの操作員の死傷も多く、歩兵部隊全員が本擲弾器の取り扱いに習熟するよう教育することが必要と考えられた。重火器、山砲も突入を許して破壊される場合が多く、この見地からもタテ器とタ弾の配備が必要とされた[7]

3月29日の沖部隊参謀長による戦訓報告では、タテ器およびタ弾は、軽戦車に非常に有効だが中戦車には効果が疑わしいこと、威力増強と数量の増加が要望された[8]

3月30日の剛部隊参謀長によるタロキナ作戦戦訓では、タ弾とタテ器の威力が相当に大きいことが再び述べられている[9]。投入条件は連合軍の火砲および迫撃砲の支援が行われるトーチカ陣地に対して日本軍歩兵が浸透し攻撃するものだった。この陣地前面には火制地帯があり、4条から6条程度の鉄条網が設けられ、マイクロフォンによる集音が施されていた。陣地内部には戦車が配置され、日本軍の攻撃に対して反撃を行った。トーチカには機銃が装備された[10]。こうした条件下においては、射程の関係から擲弾器は自衛火器であるに過ぎないと評価された。肉薄攻撃は最終手段であるが、このときの敵戦車には磁気に対する防御物の搭載、肉薄阻止の鉄条網の装備が施された[11]。日本軍歩兵の装備する軽機および重機関銃ではこうした陣地への攻撃は火力が不足していた。ことにトーチカと戦車の排除が必要であり、参謀長は直接火力を重視した戦術へ転換、山砲・速射砲を投入することが必要であると指摘している。タ弾およびタテ器はその火力が大きく評価され、各戦闘群への自衛火器として配備が望まれた[12]

脚注[編集]

  1. ^ 佐山『小銃』159-160頁。
  2. ^ 兵器局銃砲課『「タ」弾調弁並下付の件』3画像目。
  3. ^ 兵器局銃砲課『兵器調達の件』3画像目。
  4. ^ 『兵器補給に関する件』3画像目、12画像目。
  5. ^ 兵器局銃砲課『弾薬補給の件』3画像目。
  6. ^ 補給部、兵政本器材課『14.補給部連絡事項 昭和19年2月5日』10画像目。
  7. ^ 第四航空軍参謀長、沖部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (5) 』11画像目。
  8. ^ 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』1画像目。
  9. ^ 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』19画像目。
  10. ^ 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』12-15画像目。
  11. ^ 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』19-20画像目。
  12. ^ 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』20画像目。

参考文献[編集]

  • 佐山二郎『小銃 拳銃 機関銃入門』光人社(光人社NF文庫)、2008年。
  • TM-E 30-480, Handbook on Japanese Military Forces. United States War Department. 
  • 兵器局銃砲課『「タ」弾調弁並下付の件』昭和17年7月21日。アジア歴史資料センター C01000479700
  • 兵器局銃砲課『兵器調達の件』昭和17年9月3日 - 昭和17年9月5日。アジア歴史資料センター C01000503600
  • 兵器局銃砲課『弾薬補給の件』昭和17年10月8日 - 昭和17年10月。アジア歴史資料センター C01000734500
  • 『兵器補給に関する件』昭和17年9月。アジア歴史資料センター C01000617600
  • 補給部、兵政本器材課『14.補給部連絡事項 昭和19年2月5日』昭和19年2月5日 - 昭和19年2月10日。アジア歴史資料センター C12121792700
  • 第四航空軍参謀長、沖部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (5) 』昭和19年3月23日 - 昭和19年3月29日。アジア歴史資料センター C12122387900
  • 沖部隊参謀長、猛部隊参謀長、剛部隊参謀長『南東太平洋方面 第8方面軍 第17.18軍 第4航空軍 関係電報綴 昭和19年3月 (6) 』昭和19年3月29日 - 昭和19年4月3日。アジア歴史資料センター C12122388000

関連項目[編集]