土葬

土葬（どそう）は、遺体をそのまま埋葬することである。

概要

人が死ぬといろいろな事情から遺体を見えなくする「葬る」という行為を行なう。石器時代から人の死に際して「葬」が発見されているが、その一つに土に穴を掘って埋める埋葬がある。そのうち遺体そのままに埋めるのが土葬である。もっとも古いものはネアンデルタール人によるものが知られる。 キリスト教、イスラム教、儒教など火葬に対して否定的な宗教も多く、宗教的な理由から土葬されることも多い。

日本の土葬

東日本大震災後に行われた一時的な土葬（宮城県石巻市、2011年6月7日）

『日本書紀』大化2年三月条（646年）の、「大化薄葬令」（『日本書紀』では、「葬は蔵（かく）すなり、人の見ること得ざらんことを欲す」という『礼記』檀弓上に基づく『三国志』魏書「文帝紀」（黄初3年（222年）条）の記述を引用している。

江戸時代には、儒教の普及で廃仏主義から会津藩藩主・保科正之、水戸藩主・徳川光圀、斉昭、土佐藩家老・野中兼山、などは、儒葬を奨励し、火葬を禁止し土葬に変える藩があった。

明治政府は仏教での葬法としての火葬に反対した神道派の主張を受け入れ、1873年（明治6年）7月18日太政官布告による火葬禁止令を出した。準備として、大規模な土葬用の府営霊園を港区の府立青山霊園「神葬墓地」として、火葬禁止の太政官布告前に設立され、さらに雑司ヶ谷霊園、谷中霊園が造成された。これらには明治初期の土葬墓が残るが、1区画でかなり広い。

仏教側や東京府では火葬場も加わった反対建白書の提出が相次ぎ、また衛生面からも火葬が好ましいとの意見もあり、さらに都市部での土葬スペース不足という現実には逆らえず、約2年後の1875年（明治8年）5月23日に火葬禁止令を解除した。同時に、近代的な火葬場設置の基準が定められ、コレラなど指定伝染病患者の土葬が禁止され違反の土葬墓は3年間改葬を禁止した。1918年（大正7年）には、全国の火葬場数が統計開始以来最高の37,522か所になり、重油使用や設備も改善し、火葬率は増加して1935年（昭和10年）には、全国の火葬率が50パーセントを超え土葬は半数以下へと減っていく。

土葬では、葬儀が終わって棺を閉めると、組内の者が墓場まで担ぎ、墓穴に埋葬した（葬式組）。具体的な方法や風習などは、地方によって様々である。

棺桶の形態は様々で、文字通り「桶」に入れる地方もあれば、平棺（長方形の棺）に入れる地方もある。また、棺のことを「がん箱」と呼ぶところもある。棺桶の担ぎ手になるものは予め決められているが、地域によっては身内に妊婦がいる者は生まれてくる子に縁起が悪いと言われ、役を免除されることもあった。銭撒きと言われる風習もあり、庭や墓穴にお金を撒くこともあった。

遺体の入れ方は、膝を抱えるように入れる普通の埋葬法だけではなく、頭を下にしたり、骨を折って埋めるやり方もあった。これらは死者が生き返らないようにするための呪術的な意味合いを持つ。同様に、墓石にも土葬にした死者が生き返って迷い出てこないようにとの意味が込められていた。なお墓穴周囲には、野犬や猿・カラスその他の野生生物の掘削を防ぐために「犬よけ」と称して竹や樹木の枝を立て廻す風習もあった。埋葬から何年かのちに、墓を掘り起こし、骨を骨壷に入れたりするところもある。

「墓地、埋葬等に関する法律」では火葬も土葬も平等に扱われているが、東京都や大阪府、名古屋市、長崎市など、条例（東京の場合は「墓地等の構造設備及び管理の基準等に関する条例施行規則」、長崎市は、「墓地、埋葬等に関する法律施行細則」）によって土葬を禁じている自治体がある。ただし、感染症の病原体に汚染された、またはその疑いがある場合などは別途制限がある（「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」第30条）。なお、条例制定をしていないその他の自治体の大半も墓地の管理規則で制限して、火葬が9割である。土葬は、奈良県、和歌山県、山梨県、岐阜県、茨城県、宮城県、栃木県、鳥取県、高知県、北海道の一部の地域で行われている。これらの地域以外に、僻地、離島でも土葬を風習としている地域がある。許可を出している奈良県などの自治体の許可基準としては、「地下水などの飲用水に影響しない」「住民感情に配慮」「永代にわたり管理できる」等が定められている。 天皇、皇族に関しては1617年に崩御した後陽成天皇以降は、土葬で、陵（墓）が築かれ埋葬されていた。だが、皇后を除く皇族は、1953年（昭和28年）に薨去した秩父宮雍仁親王以降、本人の希望で火葬される例が増えていた。2013年11月14日、宮内庁は天皇や皇后が崩御した際の埋葬方法を、明仁上皇および美智子上皇后の意向により旧来の土葬から火葬に変更する方針だと発表した。

2011年に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では、交通手段や燃料の問題もあって、遺体の数に対し火葬場の処理能力が追いつかず（南三陸町では火葬場そのものが被災して使用不能になった）、遺族の許可のもと遺体の腐敗が進む前に（一時的なものも含めて）土葬を執り行った 。また地元の葬儀業者も被災したため、建設業者がトラックで運搬したり、陸上自衛隊が埋葬を担当した。

中国の土葬

中国では儒教の影響が強く、土葬が長く行われてきた。唐から仏教の影響で火葬が行われるようになったが、これを非とし「火葬は遺体に対する冒瀆」とする儒者の意見は根強く、清朝の乾隆年間には、かえって火葬が大いに下火になるに至った。歴史学者宮崎市定は論文「中国火葬考」（岩波文庫「中国文明論集」などに収録）で「歴史の発展が、必ずしも世界的に合理的な方向にばかり発展するとは限らないという一例証」と評している。

中華人民共和国では、公衆衛生及び用地不足の観点から、ウイグル族やカザフ族、鳥葬が行われることが多いチベットなどの一部地域を除き、徹底的に火葬が義務付けられている。しかし、伝統的価値観を有する人々、とりわけ富裕層は、土葬に固執するケースが多々有ることから、火葬場にて当局監視員が一体一体確かに焼いたことを確認することとなった。そこに目を付けた黒社会が人をさらって殺害し、富裕層の顧客向けに火葬用の遺体として提供するビジネスが、2000年代後半に福建省から広東省にかけて発覚したこともある。

韓国の土葬

韓国では、儒教式の葬儀が行われ、土葬である。日常でも親族との交流は濃く、特に祖先祭祀の法事や墓祭は厳重で、「同高祖入寸」（寸は親等）4代前の父系祖先の子孫たちすべての親族が出席する。やむを得ぬ事情で欠席する人もいるが、他にも知人や近所の人も出入りして混雑する。墓祭は5世代以上の祖先たちの墓に、毎年一定の日（陰暦10月または3月）に墓地で行い、その前には1基ごとに独立して風水地理説によって墓相のよい箇所に作るため分散した墓を掃除して整える。時間、労力、資金等の負担は大変である。

キリスト教の土葬

アメリカ合衆国では宗教的理由により火葬より土葬が好まれる傾向が強い。これはキリスト教の最後の審判に際しての死者の復活の教理を持つため、キリスト教会の伝統として火葬に否定的な見解があった事が背景にある。しかし、2007年から始まった世界的な不況の影響で費用が掛かる土葬よりも火葬が執り行われることが増えたとされる。全米葬儀ディレクター協会や北アメリカ火葬協会の調べによると、2013年には火葬を選択したアメリカ人の割合が45.3％に達し、1998年に24％だった火葬の割合がその後の20年間で倍近くにまで増えており、急激に火葬の割合が上昇している。

火葬の否定は必ずしも日本で採用される見解ではない。正統長老教会の神学者ローレン・ベットナーは『不死』で聖書の火葬の記述、ヨシュア7:25-26、第一サムエル31:10-13が「呪われたもの」に対するものであったと指摘し、火葬に反対しているが、この本を翻訳した日本の福音派の指導者尾山令仁はベットナーと異なる見解をとっている。ベットナーはアブラハム、イサク、ヤコブ、ヨセフ、モーセ、ダビデ、ソロモン、そしてイエス・キリスト自身が土葬にされていることに注意をうながし、クリスチャンは土葬するべきだとした。

正教会、カトリック教会、聖公会、プロテスタントのいずれの教派の信徒も他国では通常土葬されることが多いが、日本では火葬されることが一般的である。

イスラムの土葬

イスラム教ではキリスト教同様、最後の審判の教義により、生前の肉体が失われることになる火葬は禁忌なので、土葬が行われている。コーランには、「現世を罪深く過ごした人間は地獄の炎で焼かれる」とあり、イスラム教徒にとって遺体を焼く火葬は、地獄のイメージとも重なり問題となる。土葬が困難な国では火葬するか、富裕層中心に土葬が認められている国に運び埋葬する。2018年ごろでは日本の単身ムスリムの多くは母国に遺体を運搬する予定だが、遺体の空輸には、70-100万ほど費用がかかり手続きも複雑となる。だが、ムスリムが国際結婚したパートナーの日本人もムスリム入信が義務なので、これまでの家の墓とは別になり、国内でのムスリム墓地の必要性が大きくなっている。

火葬の徹底している中国でも、イスラムのウイグル族、カザフ族は、土葬が認められている。

方式は、埋葬前に棺から出して、お清めとして真水で体を拭き、布を巻いてから埋葬する。日本では遺体の頭を北に向けて、体を西に向ける。顔を、そこの土地でのメッカの方向に向けて埋葬する。そして土葬といっても土に直に埋めるのではなく穴を2段に掘って、深い方に遺体を入れる。そこに木の板を敷いて、上に土を被せる。だから中は空洞になっている。死後、横たえた遺体が、最後の審判の結果を伝える天使が来訪したら、上半身を起こし、天使の声を聞くので、起こせるだけのスペースを確保するという。

だが、イスラム教徒が日本では11万人と拡大し、21世紀に入ってから日本在住のイスラム教徒が土葬を行って周囲の住民と摩擦が起きていて、専用の墓地建設も難航しつつ一部で進んでいる。墓数は一定確保できたが、地域的な偏りの解消、分散化、墓地情報の伝達が課題となっている。日本でイスラム教徒向けや外国人の土葬を認める霊園は、山梨県甲州市と北海道余市町、茨城県つくばみらい市、小美玉市、静岡県静岡市、和歌山県橋本市、兵庫県神戸市立外国人墓地の7か所にある。