文房具

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文房具(ぶんぼうぐ)、文具(ぶんぐ)、: stationeryとは、仕事場やオフィスなどにおいて情報の処理・記録・伝達等のために備えられる道具類をいう[1]

概説[編集]

日本語の「文房具」とは、「文房」つまり書斎に備えておく道具、といった意味の表現である[1]。いわゆる「書きもの」をするのに必要な道具[2]、オーソドックスなところでは筆記用具類(ノート類も含む)、(やペーパーナイフ)等々 を指している。文書を書いたり、(紙の)手紙を読んだり書いたりするのに必要な道具類のことである。また、「文房具」は筆・墨・硯・紙の4点だけを指す言葉であり、「文具」は短くした言葉ではなく、それ以外の品を含める言葉である。

中国では「(ひつぼくしけん)」が定番の道具であり、「文房四宝(ぶんぼうしほう)」と称した[1]

高級品やファッショナブルな品もあり、コレクションの対象にもなる。

厳密にはカッターナイフや工作道具は文房具には含まれないとする考え方もあるが、これらも広義の文房具には含まれると認識されるようになっている[1]

また、デジタル機器についてもデジタル文房具として文房具の一種として扱われることがある(従来の文房具はアナログ文房具と呼ぶ)[3]。世にワープロが登場した直後はそれを「文房具」に含めてはいなかったが、それが定着してからは、徐々にそれも文房具の一種と見なす文筆家も増えた。その後、PCが普及しそのワープロ機能やメール機能が盛んに用いられるようになると、それも一種の文房具と見なす人も出た。ただし、アナログ文房具とデジタル文房具では使用法が大きく異なるほか情報の性質と目的も大きく異なる[3]

世界全体では、文房具の市場は拡大傾向にある[4]。世界人口は増加傾向にあり、また世界には発展途上国も多く、今まで識字率が低かったり、そもそも基本的な教育すらあまり行われていなかった地域もあり、そうした地域でも徐々にしっかりとした教育がおこなわれるようになると、(紙を前提とした、従来から用いられている文具も含めて)文具の需要が増すからである。

文房具を扱う業界を文具業界と言う。 文房具は、(先進国では)文房具店などと呼ばれる専門店や、(ショッピングセンターなどの)文具コーナー等々で販売されている。

日本のメーカーの文房具は、機能性と精密さが世界的に高く評価され、ヨーロッパや北米・南米などでも広く販売されている。

なお、学校教育の場では、「文房具」という言葉を(いわば「教室で使う道具」「勉強道具」といったニュアンスで用いて)、上記の筆記具やノート類だけでなく、児童生徒学生が学習時に使う補助的な道具(暗記シートなど)まで、ざっくりと含めてしまうこともあり、役所企業での事務用品の多くも同様の扱いである。

文房具の分類[編集]

文房具は国際的なHSコードではほとんどが第96類の雑品に分類されるが、ボールペンや鉛筆はライターくしなどと同じ階層で別々になっており文具類という単一のカテゴリは設けられていない。日本標準商品分類では文具、紙製品、事務用具及び写真用品(93)に分類されている。

筆記具[編集]

筆記具

筆記具関連品[編集]

押印用具[編集]

朱肉

事務用具[編集]

計算用事務用具[編集]

そろばん

図案製図用具[編集]

三角定規

一般事務用具[編集]

輪ゴム
はさみ

紙製品[編集]

封筒(エアメール)

謄写及び複写用品[編集]

絵画用品及び書道用品[編集]

絵画用品[編集]

書道用品[編集]

筆・墨・硯
和紙(杉原紙)

その他の文具[編集]

のり・粘着テープ[編集]

接着剤
ポリビニルアルコール系のり

消しゴム・修正液[編集]

鉛筆と消しゴム
消しゴム
修正ペン

クリップ・ピン・画鋲[編集]

その他[編集]

文具メーカー[編集]

世界全般[編集]

日本の文具メーカー[編集]

「日本のメーカー」としてまとめたが、日本に本社がある、といった程度の意味であり、販売に関してはローカルに限っておらず世界各国で行っているところも多く、各分野(各 マーケットセグメント)ごとに分析すると世界シェアで上位を占める社も多々ある。

筆記具・小物文具を主とするメーカー[編集]

事務用品を主とするメーカー[編集]

作業道具を主とするメーカー[編集]

紙製品を主とするメーカー[編集]

ノート類・帳面類
包装紙・慶弔袋・封筒類
各種専門紙類
学童向け

その他[編集]

文具チェーン[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d 『文房具屋さん大賞2017』 扶桑社、2017年、50頁。
  2. ^ 広辞苑【文房具】
  3. ^ a b 『文房具屋さん大賞2017』 扶桑社、2017年、51頁。
  4. ^ The Global Stationery Products Market
  5. ^ 株式会社壽”. 2012年6月7日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]