環島1号線

台湾省道
	環島1号線; Cycling Route No.1
	環島自行車道、環台自行車道、單車國道
路線延長	968km
開通年	2015年12月30日
起点	台北市松山区松山駅
主な; 経由都市	台北市、新北市、桃園市、新竹県、新竹市、苗栗県、台中市、彰化県、雲林県、嘉義県、嘉義市、台南市、高雄市、屏東県、台東県、花蓮県、宜蘭県、新北市、基隆市
終点	台北市松山区松山駅
	■テンプレート（■ノート ■使い方） ■PJ道路

淡水河右岸上と大漢渓右岸を繋ぐ華江橋（中国語版）。路上には街灯と茶色の標識、路面には橋へ誘導する青い標識がある。（新北市）

環島1号線（かんとう1ごうせん、繁体字中国語: 環島1號線、英語: Cycling Route No.1^[1]）は台湾の本島を一周する台1線と台9線で構成される環島公路（全長935.8 km）を基本にいくつかの一般省道、県道、サイクリングロードで形成された総延長968km^[2]^[3]^[4] の自転車道（自転車歩行者専用道路）。

概要

練習曲 (映画)（2007年）のヒットにより、自転車環島がまず若い世代でブームとなり^[5]、これに触発されたジャイアント・マニュファクチャリング（以下ジャイアント）の創業者劉金標が73歳時に自転車による環島を達成した^[6]。これにより自転車環島が世代を超えて広がるようになる。

環島1号線はそういったブームの後押しや安全性向上、観光需要のさらなる喚起のために行政主導で整備された。中華民国交通部運輸研究所（中国語版）によると、この専用道で自転車による一周には最短9日程度が必要と試算されている^[3] このルートが完成する前の西部ルートは大型車の通行量が多い台15線、台17線、台61線をベースにしており、危険度は高かった^[3]。交通部が主体となって道路網の整備（省道は公路総局、県郷道は教育部体育署、市道は内政部営建署、国家風景区との連携は交通部観光局）や台湾鉄路管理局はどこを起点にしても途中離脱、途中参加がしやすいように自局路線の指定駅（当初は11駅が対象）で鉄道との連携強化（『両鉄（繁体字中国語: 兩鐵）』：駅構内のスロープ、列車内の固定装置、駅舎に補給・レンタル拠点^[7] を設置）を図り、オンライン上でのデーターベース構築、ルートの自作も可能な電子地図、スマートフォン向けの情報提供など横断的に進められた。

施設

既存の道路網である複数の省道には従来から二輪車専用レーンを設けられていたが、主に原動機付自転車向けであり、各県市に散在していたものを各地方政府と公路総局、交通部観光局の協力で完成した968kmの本線と235kmの環支線を合わせた1,203kmが整備されている^[4]。ここに茶色ベースの専用の標識や路面の指示線などを増設して日月潭や国立故宮博物院南部院区などの知名度の高い観光地へのアクセスも可能な環支線を含めている^[8]。環支線は2015年時点で12ヶ所、2016年中にさらに5ヶ所が設定される。

台北市の台鉄松山駅の地上には0キロポストが設置されている^[9]。

環島1号線はサイクリスト向けに約20kmごとに122ヶ所の補給地点が設置されている^[10]。沿線のコンビニエンスストアであったり、台湾鉄路管理局の駅、海岸巡防署や派出所の警察施設、学校施設、観光地のツーリストセンターに併設されている「鉄馬駅站^[11]（繁体字中国語: 鐵馬驛站、現地での英語表記は『Cycling Rest Stop（CRS）^[1]』）」と呼ばれるサイクリングターミナル（CT）がその役割を果たしている。CRSでは飲用可能な給水器やタイヤの空気入れ、休憩スペースが確保されている。

時計回り、反時計回りどちらでも標識などが整備されているため選択は自由だが、台湾はキープライトであり海岸線を走る際により海側が近くなることや、台北起点の場合に初日から急峻なコースを避けての反時計回りが推奨されている。

ジャイアントが自転車文化伝道の一環で日本のしまなみ海道サイクリング支援に乗り出すと、台湾でも渡航先として人気が高まり、景色や名所だけでなく路上の矢羽やブルーラインも注目されるようになった。環島1号線では目線より上の看板標識は従来より完備されており、路面のサインについては河川敷の自転車道などでは既にしまなみ海道の矢羽同様のものはあったが、自動車との供用区間では当初は四輪車レーンと二輪車レーンの区切りとなる白線だけだった。逆走防止効果への期待や市街地の二輪車レーン内で大量のスクーターと同居する台湾独特の自転車事情を反映し、交通部運輸研究所がしまなみ海道の事例考察を行ったうえで台湾に逆輸入されることになった^[12]。矢羽やブルーラインは2018年以降にしまなみ海道のものを踏襲するものが本道では台南市（省道台39線）などで試験的に導入されはじめ、全区間への展開が期待されている^[13]。