伊藤穰一

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いとう じょういち
伊藤 穰一
Joichi Ito Headshot 2007.jpg
2007年撮影
生誕 (1966-06-19) 1966年6月19日(55歳)
日本の旗 日本
京都府京都市
住居アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
マサチューセッツ州ボストン
別名Joi Ito
出身校タフツ大学計算機科学専攻中退
シカゴ大学物理学専攻中退
ニュースクール大学単位取得
一橋大学国際企業戦略研究科中退
慶應義塾大学博士(政策・メディア)(論文博士
職業実業家、投資家、教授
活動拠点アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
肩書きデジタルガレージ共同創業者
取締役会
Mozilla Foundation
ソニー
CCC
配偶者伊藤瑞佳
家族伊藤瑞子(妹)

伊藤 穰一(いとう じょういち、1966年昭和41年〉6月19日 - )は、日本ベンチャーキャピタリスト実業家

マサチューセッツ工科大学教授・元MITメディアラボ所長[1]、元ハーバード・ロースクール客員教授[2]千葉工業大学変革センターセンター長。

2019年9月7日にMIT、ハーバード大学マッカーサー基金、ナイト財団、PureTech Health、ニューヨーク・タイムズ・カンパニーでの職務を辞任した[3][4][5]

伊藤は、インターネットおよびテクノロジー企業に焦点を当てた起業家としての役割が評価され、PSINetJapan、デジタルガレージインフォシークなどを設立している。伊藤は、ソニー株式会社の戦略アドバイザー[6]であり、Neoteny Labsのジェネラルパートナーでもある[7]。また、Wired誌のアイデアセクションに毎月コラムを執筆している[8][9]

来歴[編集]

生い立ち[編集]

1981年撮影

1966年6月19日京都府で生まれた後に一家でカナダへ、さらに3歳の頃アメリカミシガン州デトロイト郊外へ移住している。父親は研究者、母親は秘書としてEnergy Conversion Devices英語版(現在のOvonics社)で働いていた。同社の創業者Stanford Robert Ovshinsky英語版にとても目を掛けられ、当時のテクノロジーや社会情勢について教育を受け13歳で「もはや子どもではなかった」と語られている[10]。毎年、夏は妹と共に日本の祖母宅で過ごし[11]、祖母から伝統的な日本文化について教わった。母親がEnergy Conversion Devices日本法人社長へ着任する時に14歳で日本へ帰国して西町インターナショナルスクール[12]アメリカンスクール・イン・ジャパン[13]に学び、福井謙一も母と親交のあるために幼少期より親しく化学や物理学への造詣を深めている。

学生時代~その後[編集]

1985年の通信改革以前にモデムを利用していた日本人の一人で、10代でThe Source英語版original MUD英語版を始め26歳まで自作MUDを使っていた。高校卒業後に再度渡米してタフツ大学で後のeBay創業者Pierre Omidyar英語版と出会う[14]も、専攻の堅苦しさとコンピューターを学校で「習う」ことに違和感を覚え、中途退学してOvonics社で働き始めるがStanford R. Ovshinskyに復学を勧められる。シカゴ大学物理専攻へ入学するも、物理を理解させることより実用的エンジニア育成を重視するカリキュラムに失望し、再び中途退学している。1985年秋にConnected Education英語版社のパイオニアプログラム・オンラインコース第1期生となり、ニュースクール大学(New School for Social Research)で単位を取得した。

シカゴナイトクラブThe Limelight英語版やThe Smart BarでDJを務め、Metasystems Design Groupと一緒に東京でネット共同体英語版を模索している。後にMetro Chicago英語版Joe Shanahan英語版に援助されて六本木でナイトクラブXY Relaxを運営。

著書に「Emergent Democracy英語版[15]があり、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科非常勤講師を務めたことがある。一橋大学大学院博士課程中退[16]

インターネットに関する知識人として著名に[編集]

1997年に警察庁 情報セキュリティビジョン策定委員会委員にネットワークセキュリティ専門家として請われ[17]日本の警察庁ハイテク犯罪対策室立ち上げに関与した。警察庁総合セキュリティ対策会議委員[18]など多くの委員を務めた。

2004年12月から2007年4月までインターネットの運用に関わる重要な団体ICANNの理事であった。2006年から2012年までクリエイティブ・コモンズの理事長を務めた。2005年8月から2016年4月までモジラ・ファウンデーションの理事を務めた。2005年3月から2007年4月までオープンソース・イニシアティブの理事を務めた後、名誉理事となった。

MITメディアラボ (2011–2019)[編集]

2011年4月、ニューヨークタイムズが伊藤のMITメディアラボ所長就任を報じ、2011年9月1日より日本人で初めてMITメディアラボ所長(第4代目)[19]を務めた。2016年7月1日からはマサチューセッツ工科大学教授も兼務。ニューヨーク・タイムズは「2度の大学中退歴を持つ彼の就任は、非常に珍しいケースだ」と伝え、Calit2の所長ラリー・スマールは「選任はラディカルだが賢明だ」と評価[20]している。メディアラボの共同創業者で名誉議長のニコラス・ネグロポンテは「Joiがメディアを変えていくだろう」[21]と語っている。アジアン・サイエンティスト・マガジン誌のインタビューでは、MITメディアラボのビジョンを語った上で「教育」ではなく「学び」という言葉のほうがしっくりくる[22]と語っている。着任後にメディアラボの活動指針として「ユニーク、インパクト、マジック」を示し、「誰もやっていないことをやる、真似はしない(ユニーク)」「やるなら社会にインパクトを与える活動を目指す(インパクト)」「そしてそれは驚きや感動を与えるものであるべきだ(マジック)」という意味の3つのキーワードを提示した。

2013年にディレクターズ・フェロープログラムを創設し、ケニアの起業家ジュリアナ・ロティッチ英語版、デトロイトの作家シャカ・センゴア英語版、マジシャンのマルコ・テンペストなど、従来はメディアラボが接点を持ち難い人々を積極的に巻き込んでメディアラボの多様性に挑戦した。

2013年5月、ニュースクール大学より名誉博士号(文学)を授与された[23]。また、2015年5月、タフツ大学より名誉博士号(文学)を授与された[24]。2016年7月1日付でMITのProfessor of the Practice of Media Arts and Sciencesに任命されている。2018年7月、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科より博士号(政策・メディア)を取得[25]

MITメディアラボ所長を辞任 (2019)[編集]

2019年、児童性犯罪者として有罪判決を受けたジェフリー・エプスタインとのつながりが明らかになり、エプスタインがメディアラボやMIT以外の伊藤のスタートアップにどの程度の金銭を贈与していたのかが明らかになった。伊藤は当初、謝罪文を書いたが、辞任はしなかった[26]。そのため、MITのシビックメディアセンターのディレクターであるイーサン・ザッカーマン[27]や、メディアラボの客員研究員であるJ・ネイサン・マティアスなど、メディアラボの著名なメンバーが退職することになった[28]。伊藤の辞任を求める声を受けて、8月下旬には、ローレンス・レッシグスチュアート・ブランド、ニコラス・ネグロポンテ、ジョナサン・ジットレイン、ジョージ・チャーチなど100人以上の署名入りで、伊藤を支持するウェブサイト(wesupportjoi.org)と書簡が公開された[29] [30]。しかし、詳細が明らかになった後、このウェブサイトは削除された。伊藤は後に、エプスタインからラボのために52万5,000ドルの資金提供を受け、エプスタインが伊藤の個人投資ファンドに120万ドルを投資することを許可したことを認めた[31] [32]

さらなる暴露と流出した電子メール[編集]

2019年9月6日、「ザ・ニューヨーカー」に掲載されたローナン・ファローによる記事では、伊藤が率いるラボは、認めていたよりも「エプスタインとより深い資金調達の関係」があり、ラボはエプスタインとの接触の範囲を隠そうとしていたと主張した[33]。この記事は、エプスタインと伊藤らの間で交わされたリークメールに基づいており、「伊藤や他の研究所の従業員は、エプスタインが行った寄付や勧誘した寄付とエプスタインの名前が結びつかないようにするために多くの手段を講じた」、「伊藤は特にエプスタインから個別の寄付を勧誘した」などと主張している[33]。さらに記事は、エプスタインが 「研究所と他の裕福な寄付者との間の仲介役として、個人や団体から数百万ドルの寄付を募っていたようだ」、「エプスタインは研究所のために少なくとも750万ドルの寄付を確保した」と主張している[33]。伊藤は、ニューヨーク・タイムズ紙への電子メールで、ニューヨーカー誌の報道は「事実誤認に満ちている」と述べている[34]ハーバード・ロースクールのローレンス・レッシグ教授によると、ジェフリー・エプスタインの寄付を匿名にしたのは、エプスタインの評判を「ホワイトウォッシュ(粉飾)」しないためであり、伊藤とエプスタインの関係を隠すためではないとのことである[35]

マサチューセッツ工科大学(MIT)の学長は、メディアラボの個人とジェフリー・エプスタインとの関係について、「極めて深刻」で「深く憂慮すべき疑惑」があるとして、「即座に、徹底的に、独立した」調査を行うよう要請した[36]


2019年8月、複数の少女への性的虐待と児童買春で有罪判決を受けた実業家ジェフリー・エプスタインからメディアラボと伊藤自身が匿名での資金提供を受けていたことを明らかにし、謝罪[37][38]した。本件への抗議のために研究員2名が辞任している。

伊藤は同年9月7日付でメディアラボ所長を含むMITでの関連職を辞任した[39][40]

辞任[編集]

2019年9月、伊藤はThe New Yorkerの記事の直後にメディアラボの所長とMITの教授を辞任した[41]。ニューヨーク・タイムズ紙は、伊藤がハーバード大学の客員教授職を辞任したことに加え、論争の中で9月7日に他の多くの役割を放棄したと報じた[42]

  • 伊藤は、マッカーサー基金の理事を辞任した[43]。マッカーサー基金は、「ニューヨーカー』誌に掲載された伊藤の行動に関する最近の報道が事実であれば、それはマッカーサーの価値観に合致するものではない。最も重要なことは、ジェフリー・エプスタインの虐待を生き延びた少女や女性たちに心を寄せることである。」としている[44]
  • 彼は、エプスタインの暴露を受けて、ニューヨーク・タイムズ・カンパニー社の取締役を辞任した[45]。ニューヨーク・タイムズ社は、「私たちのニュースルームは、エプスタイン氏に関する積極的な報道を続け、長年にわたって彼を可能にした個人とより広範な権力システムの両方を調査する。」とコメントしている[46] [47]
  • 伊藤は、ジョン・S・アンド・ジェームズ・L・ナイト財団の評議員を辞任した。ナイト財団は、「ジェフリー・エプスタインの犯罪は、彼の被害者である少女や女性たちの間で最も痛ましい反響を呼んでいる。私たちは、彼らに深い哀悼の意を表する。」と表明した[48]
  • また、PureTech Health社の会長を辞任した。同社は、「MITメディアラボに関連する状況を考慮すると、JoiのPureTechからの辞任が適切であることに合意した。」と述べている[49]
MIT調査結果[編集]

2020年1月10日、MITはジェフリー・エプスタインとの関わりについて事実調査の結果を発表した[50]。グッドウィン・プロクター法律事務所は「エプスタインからMITへの寄付及び寄付以外のMITとの関与の両方について調査するよう」委託を受け調査を行った。MITの報告書[51]では「MITへの寄付を主導していたのは、MITの中央管理部門ではなく、メディアラボ所長の伊藤穰一、またはロイド教授であった」とされている。しかし、同報告書は一部のMIT上級職員チームが「伊藤とメディアラボを支援するためのエプスタインからの寄付を認識し、承認していた」とも述べている。更に報告書には、「一部のメディア報道に反して、エプスタインも彼の財団も、MITの寄付システム上で「失格」とコード化されたことはない」としており、「失格」というコードは個人や団体がMITのデータベースに「ブラックリスト」に載っているとか、MITへの寄付が禁止されているという意味ではなく、以前MITに寄付をしたが、現在は休止状態にあるか、MITへの寄付に関心がない寄付者を示すデータベース上のコードである[51][52]としていた。報告書の要旨は、「当時のMITには論議の的となる寄付者を扱うための方針や手順が明確に定められていなかったため、エプスタインの有罪判決後に寄付を受け入れるという決定は大学の方針に違反していると判断できなかった。しかし、寄付を受けるという決定はMITのコミュニティに深刻な損害をもたらす集団的、かつ著しい判断ミスであったことは明らかである」という所見で締めくくられている。

MITメディアラボ所長辞任後[編集]

MITメディアラボ所長辞任後の2021年8月、日本のデジタル庁の事務方トップ「デジタル監」に伊藤を起用する方向で進められていると各メディアで報道された[53]。報道後、ジェフリー・エプスタインとの関係を有していた伊藤の起用を問題視する声が相次いだ[53][54]日本政府は伊藤のデジタル監起用を断念し[54]一橋大学名誉教授の石倉洋子を起用したが、デジタル庁は設置後の9月7日、有識者会議「デジタル社会構想会議」のメンバーの一人に伊藤を起用したことを発表した[55]

千葉工業大学・変革センター (2021–)[編集]

2021年12月、千葉工業大学・変革センター(The Center for Radical Transformation: CRT)所長に就任したこと、2022年1月より同大学評議員に就任することが発表された[56]

人物[編集]

実業家[編集]

2008年 クリエイティブ・コモンズ・ジャパン パネルディスカッションにて

PSINet Japan、株式会社デジタルガレージInfoseek Japan、など多数のIT関連会社を起業している。デジタルガレージ[57]カルチュア・コンビニエンス・クラブ[58]ローソンマネックスグループソニー[59]、株式会社日本技芸Tucows[60]Mozilla FoundationWITNESSCreative Commons、The John S. and James L. Knight Foundation、マッカーサー基金[61]などのボードメンバーを務める。

個人投資家[編集]

ベンチャーキャピタリストだけでなくエンジェル投資家としても世界に知られている。売上が小さく非常に早い段階(アーリーステージ)でのベンチャー支援に積極的で、ブログやソーシャルサービス、マイクロファイナンスなど、インターネット時代を代表するユニークなビジネスの創出に貢献している。過去に、Twitter[62]Six ApartWikiaFlickrLast.fmFotonautsKickstarter[63]Pathloftwork[64]などへ投資している。創発民主制シェアリングエコノミーの提唱者でもある。

ジャーナリズム[編集]

アジア版ウォールストリート・ジャーナル[65]とニューヨーク・タイムズ[66][67]など数々の雑誌や新聞へ寄稿[68]し、デイリー・ヨミウリ,マックワールドジャパンなどで連載している。ニューヨーク・タイムズオンライン[69]ビジネスウィーク[70]American Heritage[71]Wired[72]Forbes[73]BBC News[74]にインタビューが掲載され、村上龍との共著「『個』をめぐるダイアローグ」やクリストファー・アダムスとの共著「FREESOULS: Captured and Released by Joi Ito[75]など数多く著作や共著し、NHKスーパープレゼンテーション」でホストを務める。TED2014スピーカー[76]

家族[編集]

現在は妻の伊藤瑞佳とボストンに居住している。文化人類学者の伊藤瑞子は妹で、ミュージシャンの小山田圭吾はとこである[77]

交際[編集]

リード・ホフマンJ・J・エイブラムスSeth Gordin坂本龍一山本コウタロー三枝成彰櫻井よしこ南場智子黒川清茂木健一郎ティモシー・リアリースプツニ子!など文化人や経済人に交際範囲が広い。

趣味[編集]

ダイビングではPADI公認マスター・スクーバ・ダイバー、DAN公認インストラクター[78]で、写真ではライカのコレクターであり、200名以上の有名人を撮影した写真はクリエイティブ・コモンズ・ライセンスで提供されWikipediaなど様々な場面で利用されており、2011年に親交が深い296人のポートレイト写真を収録した写真集「FREESOULS: Captured and Released by Joi Ito」を出版[79]している。

受賞歴[編集]

1997年タイム「サイバーエリート」一員、2000年ビジネスウィーク「Antrepreneurs and Dealmakers」でアジアのスター50人[80]2001年世界経済フォーラム「明日のグローバルリーダー」[81]2005年ニューズウィーク"Leaders of The Pack (high technology industry)"[82]2007年2011年ヴァニティ・フェア「The Next Establishment」[83][84]2008年ビジネスウィーク「ウェブ業界で最も影響力のある人」[85]、2011年にForeign PolicyEthan ZuckermanTop Global Thinkersに、2011年と2012年日経ビジネス「次代を創る100人」に選出されている。2000年に総務省からIT分野への貢献を表彰[86]され、2011年7月22日にLifetime Achievement AwardでUniversity of Oxford Internet InstituteからWorld's leading advocates of Internet freedom[87]と評される。。2011年にオクスフォード大学インターネット研究所より特別功労賞受賞。2014年にSXSWインタラクティブフェスティバル殿堂入り。2014年にAcademy of AchievementよりGolden Plate Award受賞。

出演[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Technology visionary, entrepreneur and Internet freedom advocate: Joichi Ito named director of the MIT Media Lab”. web.mit.edu (2011年4月25日). 2011年12月28日閲覧。
  2. ^ Visiting Professors of Law”. hls.harvard.edu. The President and Fellows of Harvard College. 2019年9月7日閲覧。
  3. ^ Tracy, Marc; Hsu, Tiffany. “Director of M.I.T.'s Media Lab Resigns After Outcry Over Jeffrey Epstein Ties”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2019/09/07/business/mit-media-lab-jeffrey-epstein-joichi-ito.html 
  4. ^ @knightfdn (2019年9月7日). "Joi Ito resigned this afternoon from the Knight Foundation board of trustees" (ツイート). Twitterより2019年9月8日閲覧
  5. ^ PureTech Announces Board Change” (英語). www.businesswire.com (2019年9月7日). 2019年9月8日閲覧。
  6. ^ Press Release: Selection of Board Member Candidates” (2017年4月28日). 2013年6月21日閲覧。
  7. ^ Team – Neoteny Labs”. 2010年4月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年4月29日閲覧。
  8. ^ Joi Ito”. Wired. 2018年5月11日閲覧。
  9. ^ Joi Ito | WIRED”. www.wired.com. 2020年1月11日閲覧。
  10. ^ Fisher, Lawrence M. (August 2006). "The Ambassador from the Next Economy"
  11. ^ Kelly, Kevin and Rheingold, Howard (July/August 1993). "The Dragon Ate My Homework"
  12. ^ Rheingold, Howard (2000-11-01). The Virtual Community: Homesteading on the Electronic Frontier. The MIT Press. pp. 227
  13. ^ Interview (2004-08-18 to 2004-08-24). "The World Wide Blog". Ubiquity, Association for Computing Machinery 5
  14. ^ Ericsson, Henry M.. "Entrepreneurship: Assignment 1[リンク切れ]"
  15. ^ Ito, Joichi (June 28, 2003). "Emergent Democracy Archived 2012-07-12 at Archive.is (Version 1.32)"
  16. ^ 教授になります
  17. ^ https://www.npa.go.jp/cyber/research/h10/secvision/list.htm
  18. ^ https://www.npa.go.jp/cyber/csmeeting/h13/pdf/pdf13a.pdf
  19. ^ Kirsner, Scott (April 26, 2011). "MIT picks Joichi Ito, Japanese venture capitalist and entrepreneur, as new leader of the Media Lab". Boston.com (The Boston Globe) (The New York Times Company). Retrieved April 26, 2011.
  20. ^ Markoff, John (April 25, 2011). "M.I.T. Media Lab Names a New Director". The New York Times. Retrieved April 25, 2011.
  21. ^ [http://www.nytimes.com/2011/04/26/science/26lab.html "Joichi Ito named director of MIT Media Lab". MIT News (Massachusetts Institute of Technology). April 25, 2011. Retrieved April 25, 2011.
  22. ^ Chan, Juliana (May 2, 2011). "Newly Appointed MIT Media Lab Director, Joichi Ito, Talks To Asian Scientist". AsianScientist.com. Retrieved May 14, 2011.
  23. ^ "Program: Electronic Media - Challenges and Opportunities Archived 2008-12-30 at the Wayback Machine." (PDF). Higher Colleges of Technology. Retrieved 2009-11-19.
  24. ^ Tokyo 2016”. 2016年7月1日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2016年3月18日閲覧。
  25. ^ 伊藤穰一「The practice of change(本文)」慶應義塾大学 博士(政策・メディア)、乙第4966号、2018年、 NAID 500001084794
  26. ^ Joi Ito apology regarding Jeffrey Epstein”. media.mit.edu. Massachusetts Institute of Technology School of Architecture + Planning. 2019年9月8日閲覧。
  27. ^ Zuckerman, Ethan (2019年8月20日). “On me, and the Media Lab”. medium.com. 2019年9月8日閲覧。
  28. ^ Larkin (2019年8月28日). “Embattled After Epstein, Media Lab Director Joi Ito Gets Public Support” (英語). www.wbur.org. 2020年6月8日閲覧。
  29. ^ Griggs, Mary Beth (2019年8月27日). “Professors rally behind MIT Media Lab director after Epstein funding scandal”. The Verge (Vox Media). https://www.theverge.com/2019/8/27/20835696/mit-media-lab-joi-ito-apology-petition-jeffrey-epstein 2019年9月8日閲覧。 
  30. ^ Fernandes, Deirdre; Levenson, Michael (2019年8月23日). “Head of MIT Media Lab faces crisis that tears at lab he helped elevate”. Boston Globe (Boston Globe Media Partners). https://www.bostonglobe.com/metro/2019/08/23/mit/MmMvichvMG1bpIMq7HLGdL/story.html 2019年9月8日閲覧。 
  31. ^ My apology regarding Jeffrey Epstein”. 2019年9月8日閲覧。
  32. ^ Sullivan, Margaret (2019年9月6日). “Joi Ito should be fired from MIT's Media Lab after taking funding from felon Jeffrey Epstein”. The Washington Post. https://www.washingtonpost.com/lifestyle/style/joi-ito-should-be-fired-from-mits-media-lab-after-taking-funding-from-felon-jeffrey-epstein/2019/09/06/9f6a8c46-d0ad-11e9-87fa-8501a456c003_story.html 2019年9月7日閲覧。 
  33. ^ a b c Farrow, Ronan (2019年9月6日). “How an Élite University Research Center Concealed Its Relationship with Jeffrey Epstein”. The New Yorker. https://www.newyorker.com/news/news-desk/how-an-elite-university-research-center-concealed-its-relationship-with-jeffrey-epstein 2019年9月7日閲覧。 
  34. ^ Tracy, Marc; Hsu, Tiffany. “Director of M.I.T.'s Media Lab Resigns After Outcry Over Jeffrey Epstein Ties”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2019/09/07/business/mit-media-lab-jeffrey-epstein-joichi-ito.html 
  35. ^ On Joi and MIT” (英語). Medium. 2019年9月30日閲覧。
  36. ^ Reif (2019年9月7日). “Fact-finding and action on the Media Lab” (英語). MIT. 2020年12月9日閲覧。
  37. ^ Tracy, Marc; Hsu, Tiffany (2019年8月16日). “Director of M.I.T. Media Lab Apologizes for Ties to Jeffrey Epstein” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2019/08/16/business/media/ito-mit-epstein-apology.html 2019年8月22日閲覧。 
  38. ^ “少女虐待の米富豪、MIT機関の日本人所長に資金”. 日本経済新聞. (2019年9月7日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49538520X00C19A9NNE000/ 2019年9月8日閲覧。 
  39. ^ “MITメディアラボの伊藤穰一所長が辞任”. MITテクノロジーレビュー. (2019年9月9日). https://www.technologyreview.jp/s/162191/joi-ito-director-of-mit-media-lab-resigns-over-ties-to-jeffrey-epstein/ 2019年9月9日閲覧。 
  40. ^ “Fact-finding and action on the Media Lab”. (2019年9月7日). https://president.mit.edu/speeches-writing/fact-finding-and-action-media-lab/ 2019年9月11日閲覧。 
  41. ^ Tracy, Marc; Hsu, Tiffany. “Director of M.I.T.'s Media Lab Resigns After Outcry Over Jeffrey Epstein Ties”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2019/09/07/business/mit-media-lab-jeffrey-epstein-joichi-ito.html 2019年9月8日閲覧。 
  42. ^ Tracy, Marc; Hsu, Tiffany. “Director of M.I.T.'s Media Lab Resigns After Outcry Over Jeffrey Epstein Ties”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2019/09/07/business/mit-media-lab-jeffrey-epstein-joichi-ito.html 2019年9月8日閲覧。 
  43. ^ MIT Media Lab Director Joi Ito to Serve on MacArthur Board”. 2019年9月8日閲覧。
  44. ^ Foundation (2019年9月7日). “The recent reports of Ito's behavior in The New Yorker, if true, would not be in keeping with the values of MacArthur. Most importantly, our hearts go out to the girls and women who survived the abuse of Jeffrey Epstein.” (英語). @macfound. 2019年9月7日閲覧。
  45. ^ Joichi Ito and Brian McAndrews Join The New York Times Company Board of Directors”. 2019年9月8日閲覧。
  46. ^ Lacey (2019年9月7日). “From the staff note: "Our newsroom will continue its aggressive reporting on Mr. Epstein, investigating both the individuals and the broader systems of power that enabled him for so many years."” (英語). @marclacey. 2019年9月7日閲覧。
  47. ^ Lacey (2019年9月7日). “From the NYT publisher and CEO: "We're writing to let you know that Mr. Ito has resigned from the company's board, effective immediately."” (英語). @marclacey. 2019年9月7日閲覧。
  48. ^ @knightfdn (2019年9月7日). "Joi Ito resigned this afternoon from the Knight Foundation board of trustees" (ツイート). Twitterより2019年9月8日閲覧
  49. ^ PureTech Announces Board Change” (英語). www.businesswire.com (2019年9月7日). 2019年9月8日閲覧。
  50. ^ MIT releases results of fact-finding on engagements with Jeffrey Epstein” (2020年1月10日). 2021年8月14日閲覧。
  51. ^ a b REPORT CONCERNING JEFFREY EPSTEIN担 INTERACTIONS WITH THE MASSACHUSETTS INSTITUTE OF TECHNOLOGY (PDF)” (2020年1月10日). 2021年8月14日閲覧。
  52. ^ MIT’s “disqualified” donors aren’t necessarily banned from donating, says Media Lab whistleblower”. 2021年8月14日閲覧。
  53. ^ a b 松浦立樹 (2021年8月6日). “デジタル庁事務方トップに伊藤穣一氏を起用か MITメディアラボ元所長、性的虐待疑惑の富豪から資金提供受け辞任の過去も”. ITmedia (アイティメディア株式会社). https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2108/06/news102.html 2021年8月19日閲覧。 
  54. ^ a b 永田大; 平井恵美 (2021年8月18日). “伊藤穣一氏の起用見送りへ デジタル庁事務方トップ”. 朝日新聞デジタル (株式会社朝日新聞社). https://www.asahi.com/articles/ASP8L6Q6ZP8LULFA027.html 2021年8月19日閲覧。 
  55. ^ 岡田有花 (2021年9月8日). “デジタル庁の有識者会議 伊藤穣一氏もメンバーに”. ITmedia (アイティメディア株式会社). https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2109/08/news083.html 2021年9月8日閲覧。 
  56. ^ 千葉工大「変革センター」トップに伊藤穣一氏”. 産経ニュース (2021年12月21日). 2021年12月21日閲覧。
  57. ^ "Digital Garage Corporate Information"
  58. ^ "CCC Board of Directors" Archived 2010年5月21日, at the Wayback Machine.
  59. ^ ソニー株式会社 役員人事”. 2013年6月21日閲覧。
  60. ^ "Tucows Board of Directors"
  61. ^ "MIT Media Lab Director Joi Ito to Serve on MacArthur Board"
  62. ^ "Twitter in Japan". Retrieved 2010-04-29.
  63. ^ "Kickstarter Fesses Up: The Crowd-Sourced Funding Startup Has Funding Too"
  64. ^ "株式会社ロフトワーク"
  65. ^ "Japan Reform and Recovery". Joi Ito's Web (blog). April 7, 2002. Retrieved 2007-09-29.
  66. ^ Ito, Joichi (August 7, 2005). "An Anniversary to Forget". The New York Times. Retrieved 2007-09-27.
  67. ^ Ito, Joichi (September 18, 2007). "In Japan, Stagnation Wins Again"
  68. ^ "World of Warcrack". Wired. June 2006. Retrieved 2007-09-27.
  69. ^ Markoff, John (May 31, 2007). "For Jobs and Gates, a Night to Reminisce". New York Times. Retrieved 2007-09-27.
  70. ^ "Entrepreneurs for the Ages". BusinessWeek. Retrieved 2007-09-27.
  71. ^ "The Birth of EBay" アーカイブ 2007年9月6日 - ウェイバックマシン. AmericanHeritage.com. Retrieved 2007-09-27.
  72. ^ Schiffman, Betsy (November 6, 2008). "Twitter CEO on How the Company Will Make Money: Ummm". Wired News (CondéNet). Retrieved November 6, 2008
  73. ^ Griffiths, Daniel Nye (January 16, 2012). "It Takes Tweets to Tango - Murdoch, Kutcher, the ur-Jack and the dangers of Twitter". Forbes.com. Retrieved January 16, 2012.
  74. ^ Waters, Darren (April 24, 2008). "Stark warning for internet's future". BBC News. Retrieved 2008-04-28.
  75. ^ FREESOULS: Captured and Released by Joi Ito
  76. ^ 伊藤穰一: 革新的なことをしたいなら「ナウイスト」になろう
  77. ^ Joi Ito (2002年10月13日). “Blogging with Cornelius”. 2021年8月22日閲覧。
  78. ^ "LinkedIn Has Value Preposition to Succeed in Japan, Digital Garage to Help | Penn Olson". penn-olson.com. 2011 [last update]. Retrieved 2 June 2011. "Joi"
  79. ^ "Joi Ito『Freesouls』"
  80. ^ "The Stars of Asia (int'l edition)" Archived 2007年10月17日, at the Wayback Machine.. BusinessWeek. July 3, 2000. Retrieved 2007-09-16
  81. ^ "Economic Forum Entrepreneurs - Japanese put on list of world's 100 young leaders"[リンク切れ]. Kyodo World News Service. February 3, 2002. Retrieved 2007-09-27.
  82. ^ "Leaders of The Pack (high technology industry)" アーカイブ 2013年5月10日 - ウェイバックマシン. Newsweek International. April 25, 2005. Retrieved 2007-09-27.
  83. ^ "Vanity Fair (Re) Discovers Tech". Vanity Fair. October 2007. Retrieved 2007-09-27.
  84. ^ "Vanity Fair Next Establishment 2011" Archived 2011年9月23日, at the Wayback Machine.. October 2011. Retrieved 2012-09-22.
  85. ^ "The 25 Most Influential People on the Web: The Adviser: Joi Ito". BusinessWeek. September 29, 2008. Retrieved 2008-10-11.
  86. ^ "The Markets Are Stupid. The Current Internet Valuations Have Very Little to Do With the Actual Value of the Companies.". Joi Ito's Web. Retrieved 2007-09-27.
  87. ^ "Director of MIT Media Lab Joi Ito Receives Lifetime Achievement Award from the Oxford Internet Institute". July 22, 2011. Retrieved 2011-08-09.

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

公式サイト[編集]

インタビュー・対談[編集]