六本木ヒルズ森タワー

六本木ヒルズ森タワー Roppongi Hills Mori Tower
施設情報
所在地	東京都港区六本木六丁目10番1号
状態	完成
建設期間	2000年3月 - 2003年3月
開業	2003年4月25日
用途	複合商業施設、公共公益施設
地上高
最頂部	238 m
各種諸元
階数	地上54階、塔屋2階 地下6階
延べ床面積	380,105 m²
関連企業
設計	森ビル、コーン・ペダーセン・フォックス、入江三宅設計事務所、ジャーディ・パートナーシップ
施工	大林組、鹿島建設JV
所有者	森ビル、森ヒルズリート投資法人
管理運営	森ビル

森タワー

森タワーのライトアップ

六本木ヒルズ森タワー（ろっぽんぎヒルズもりタワー、英称:Roppongi Hills Mori Tower）は、東京都港区六本木六丁目に所在する六本木ヒルズの中核を担う超高層ビルである（当ビルを単独で『六本木ヒルズ』と呼ぶのは誤り）。

概要

低層部はショッピング・モール、中層部は賃貸オフィス、上層部は会員制文化施設や美術館等で構成される森アーツセンターがある。屋上には、海抜の展望台の高さとしては東京タワーをも越え、東京スカイツリー竣工後も「都心一」を誇るスカイデッキの他、このビルに入居するFMラジオ放送局、J-WAVEの非常用送信設備もある。

六本木ヒルズ森タワーは、都市ガスによる発電設備（六本木エネルギーサービス）を持ち、それに加えて東京電力のバックアップと灯油による自家発電という３重の電源確保の体制が敷かれている。なお、常用の自家発電設備を備えているオフィスビルは非常に珍しい。また、建物は基準以上の耐震強度を持ち、災害時に逃げ込める街として設計されている。

主な施設

• 49 - 53F・屋上：森アーツセンター（高層階）
  • 屋上(PH)：東京スカイデッキ（屋上展望台・東京シティビューの一部）
  • 53F：森美術館
  • 52F：東京シティビュー（展望室）、森アーツセンターギャラリー
  • 51F：六本木ヒルズクラブ
  • 49F：六本木アカデミーヒルズ49
• 7 - 48F：オフィスフロア
  • 42 - 48F：ゴールドマン・サックス・グループ（ゴールドマン・サックス証券等）
  • 41F：ノキアシーメンスネットワークス
  • 40F：六本木アカデミーヒルズ40（セミナーやパーティー会場として使用）
  • 39F：セールスフォース・ドットコム
  • 38F：アレン・アンド・オーヴェリー外国法共同事業法律事務所: アレン&オーヴェリー（Allen & Overy：ロンドンに本拠を置く法律事務所）の東京オフィス、CROOZ
  • 37F：ファンドクリエーション、ウエストエルビー証券、E-Times Technologies
  • 35F：アドバンテージ・リソーシング・ジャパン（旧 ラディアホールディングス←グッドウィル・グループ）
  • 34F：タイム (雑誌)（日本法人のタイムインク）、愛知情報システム（東京支社）、シェブロンインターナショナルガス、デカ・リアルエステート・レンディング、デカ・イモビリエン、アイコール、森ビル・インベストメントマネジメント、テレコムクレジット、トータル・メディカルコンサルタント、ウェストモント
  • 33F：J-WAVE
  • 31F - 33F：バークレイズ・グループ(バークレイズ・キャピタル証券/バークレイズ銀行)
  • 29F：ノキアシーメンスネットワークス
  • 28F：イージフ、ハイブリッジ・キャピタル・マネジメント、JDPアセットマネジメント、キング・ストリート・ジャパン、トラスティーズ・グループ
  • 27F：ブーズ・アンド・カンパニー、グーグル株式会社
  • 26F：グーグル株式会社
  • 25F：ノキアシーメンスネットワークス
  • 24F：入江三宅設計事務所、モルガン・ルイス&バッキアス外国法事務弁護士事務所
  • 23F：TMI総合法律事務所、アーキス外国法共同事業法律事務所、シモンズ・アンド・シモンズ外国法事務弁護士事務所
  • 22F：サイバード、KLab、JVCエンタテインメント・ネットワークス
  • 21F：BASFジャパン
  • 20F：バイドゥ (企業)、CMサイト、KLab、中島ホールディングス
  • 19F：コーチ・ジャパン
  • 18F：株式会社ポケモン、レノボ・ジャパン
  • 17F：日本自動車整備振興会連合会、日本自動車整備商工組合連合会、アンジェロ・ゴードン・インターナショナル、HBK Asia、カナフレックスコーポレーション、KENZOグループ、ニューエッジ・ジャパン証券、オプティバー・ジャパン、プリペット、サモンプロモーション、桐蔭学園東京教育センター
  • 16F：テレビ朝日（社会文化事業団、社友会などの非現業部門）
  • 15F：キャピタルサーヴィシング債権回収、BPジャパン
  • 14F：インベスコ投信投資顧問
  • 12 - 13F：グリー株式会社
  • 11F：SAS Institute Japan
  • 8 - 10F：森ビル株式会社

など（入れ替えの場合あり）。六本木ヒルズ族も参照されたい。

• 6 - 1F：商業フロア（通称:低層階）
  • 6F：ライフサービスフロア（診療所、旅行代理店、銀行などが入居）
  • 2 - 5F：レストラン・ショッピングフロア
  • 2・3F：エントランスフロア
  • 1F：車路、バス停、タクシープール
• B1 - B4F：駐車場（自走式及び機械式）
• B5 - B6F：地域熱供給施設

2階建てエレベーター

森タワーの中に20基以上あるエレベーターのうち、地上とオフィスフロアをつなぐエレベーターと地上と高層階を結ぶエレベーターはそれぞれ2階建て構造になっており、乗り降りする階によって地上の乗り場が上下2階層に分かれている（LL階、UL階、5階、6階）。そのため、上下の階層を間違えると目的の階に行けずロビー階もしくはオフィスフロアのエレベーターの場合5、6階に戻らなければならない。また、地上階での１階分の高さと高層階での１階分の高さが異なるため、上かごと下かごの間がパンタグラフ構造となっていて、指定階到着間際の3秒間に高さを自動で調節している。さらに、オフィスフロアは非接触型ICカードにより立ち入りが規制され、それを利用して停止しない階層側のエレベーターホールには入れない構造になっている。このほか、ICカードの種別によっては臨時に乗降可能状態に制御できる場合もある。なお、エレベーター内の上下両方のリクエストに応じて停止するため、リクエストのない階にも停止する事が恒常的にあり、「下（上）かご乗降中」と待機側のエレベーター内部の液晶ディスプレイに表示される。この二階建てエレベーターは上下のかごで内装が異なっている。

展望台

六本木ヒルズ森タワーの展望台「東京シティビュー」の屋上展望台である「東京スカイデッキ」は、開業当初ガイドツアー参加者のみに公開されていたが、その後一時的に休業していた。そして、2008年（平成20年）4月26日から「東京シティビュー」の入場者であれば自由に出入りできる様になってリニューアルオープンした。デッキは海抜約270m（地上238m）の位置にあり、海抜の展望台の高さとしては都内一を誇る。

地上からの室内展望台の高さ

1. サンシャイン60 - 226.3m
2. 森タワー - 218m
3. 都庁 - 202m

地上からのスカイデッキの高さ

1. 森タワー - 238m
2. サンシャイン60 - 232m

海抜の室内展望台の高さ

1. サンシャイン60 - 251m
2. 森タワー - 250m
3. 都庁 - 236.53m

海抜のスカイデッキの高さ

1. 森タワー - 270m
2. （東京タワー特別展望台 - 268m）
3. サンシャイン60 - 256.3m　

海抜のビルの高さ

1. 都庁 - 277.93m　
2. 森タワー - 270.05m
3. サンシャイン60 - 269.8m

回転ドア事故

森タワーの回転ドア（2004年4月24日撮影）

2004年（平成16年）3月26日午前11時ごろ、大阪府から母親と来訪していた6歳の男児が、タワー正面入口にある自動式の大型回転ドア（自動回転ドア）で、入り口が閉まりかけているにも関わらず隙間に駆け込んだことで上半身が挟まれるという事故が発生。即ちに救出されたが、まもなく死亡（圧死）した。本来ならば、ドアに備え付けられている赤外線センサーが感知して急制動する仕組みが備わっているが、ドアの効率を優先させた森ビル側が、頻発する急制動を抑制させるため検知範囲を狭めさせ、ドアの回転速度を速めるように製造メーカーの三和タジマ（三和シヤッター工業関連会社）に要請し、それに応じていた事が事故直後に明らかとなる。そして、直近まで各地のビルなどに在る自動回転ドアにおいても小児が負傷する事故が断続的に起きていたことも明らかとなり、エレベーター（昇降機）のような公的な規制が無かった自動回転ドアの安全性を見直す動きが広まった。その結果、横浜ランドマークタワーなど多くの大型ビルの回転ドアで事故が多発していた事がわかり、事故を契機に回転ドアを停止（閉鎖）したり、引き戸式の自動ドアに置き換える動きが続出した。この事故は当時都内の注目スポットとして脚光を浴び、不特定多数で多くの来訪者がいた六本木ヒルズの設備で犠牲者が出た事からセンセーショナルに報道された。死亡事故は森ビル側が遺族に賠償金約7000万円を支払うことで示談が成立している。

この事故に関して福田秀人教授（立教大大学院）は、死亡事故以前より32回の事故がある事を知っていたが、事故後に産経新聞へのコメントとして、今回の事故も「危機管理の専門家ならだれもが知っているハインリッヒの法則に類似している」という要旨を述べ、事故後に事故報告の大切さを投げかけている。

事故原因究明を目的とするドアプロジェクトを設立した畑村洋太郎は、センサーに頼った制御を危険だとして、軽量化や接触時に扉が退避する構造により本質的な安全を確保する必要があるとしている。また、誤停止を避けるため事故防止用の赤外線センサーの死角を拡大していた事も事故原因の一つである。

本事故以後、2007年までにエスカレーター（西友平塚店エスカレーターでのアクリル板接触転落事故）・ジェットコースター（エキスポランド死亡事故）・公営住宅のエレベーターといった、本来なら事故が起きえない乗用具で乗員が死傷する深刻な事故が発生しているが、前例として当事故の経緯が引き合いに出されることがある。

ヨーロッパではホテルや商業施設などで日本よりも普及しているが、そもそも安全のためにドアの自重の軽量化が図られている。

エレベーター

2007年（平成19年）4月4日、51階エレベーター機械室から異臭が発生して高層階から避難する騒ぎがあった。調査の結果、異臭の原因は日本オーチス・エレベータ製エレベーターのワイヤーの解れがきっかけと判明した。事故機以外にもワイヤー解れがあり、4月26日現在で全11台中8台が運転停止中であったが、5月18日には全台復旧した。

この他、2004年（平成16年）に起きた新潟県中越地震の際には、その影響でエレベーターのワイヤが地震の振動に共振したため運転を停止した。

関連項目

• 東京の再開発の一覧
• 六本木ヒルズ
• 六本木
• 西麻布

外部リンク

• 六本木ヒルズ
• NHKスペシャル｜「安全の死角　〜検証・回転ドア事故〜」　第47回 科学技術映像祭 内閣総理大臣賞受賞