北海道鉄道 (2代)

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北海道鉄道
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
北海道札幌郡白石村大字上白石村155-3[1]
設立 1918年(大正7年)12月17日[1]
業種 鉄軌道業
事業内容 旅客鉄道事業 石炭採取 他[1]
代表者 社長 足立正[1]
資本金 4,000,000円(払込額)[1]
特記事項:上記データは1943年(昭和18年)4月1日現在[1]
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北海道鉄道(ほっかいどうてつどう)は、かつて存在した鉄道事業者である。明治時代に存在した同名の私鉄北海道鉄道)とは別。

設立時は北海道鑛業鐵道(ほっかいどうこうぎょうてつどう)と称し、その名の如く、鵡川沿流から産出するクロム鉱や石炭、森林資源の開発を目的に設立された私鉄であったが、後に札幌延長を企図して社名を変更、札幌線を開業した。札幌線ではガソリンカーを使用してのフリークエントサービスを行なったことで知られる。

1929年7月、王子製紙の重役だった足立正が社長に就任し、国有化されるまで経営を担当した[2]

1943年、鉄道事業が戦時買収により国有化された。金山線沿線から産出する鉱産資源輸送が目的であったが、沼ノ端 - 苗穂間の札幌線を国有化して千歳線としたことは、後の北海道における鉄道輸送に大きなメリット(札幌中心の鉄道輸送網確立)を生み出すことになり、南海鉄道山手線(旧・阪和電気鉄道。1944年に戦時買収され阪和線となる)と並んで戦時買収の最大の収穫であると評価されている。

鉄道事業のほか乗合バス事業を運営していたが、1943年に北海道中央乗合自動車(現・北海道中央バス)が設立された際に事業を譲渡した[3][4][5]

沿革[編集]

  • 1918年(大正7年)
    • 7月5日 : 金山鉄道に対し鉄道免許状下付(勇払郡安平村-空知郡南富良野村間、勇払郡穂別村地内)[3][6]
    • 12月17日 : 北海道鑛業鐵道株式會社設立(本社東京市麹町区有楽町 社長楢崎平太郎[7][8][9]
  • 1920年(大正9年)8月3日 : 鉄道免許状下付(札幌区苗穂町-勇払郡苫小牧村間)[10]
  • 1922年(大正11年)
    • 2月18日 : 鉄道免許状下付(千歳郡千歳村-勇払郡安平村間)[11]
    • 7月24日 : 金山線(後の富内線)沼ノ端 - 生鼈(いくべつ、後の旭岡)間が開業する[12][13]
  • 1923年(大正12年)
    • 6月12日 : 金山線生鼈 - 似湾(後の)間が延伸開業する。
    • 8月29日 : 鉄道免許状下付(勇払郡鵡川村--沙流郡佐瑠太村)[14]
    • 11月11日 : 似湾 - 邊富内(へとない、後の富内)間の延伸開業により、金山線が全通する[15]
  • 1924年(大正13年)3月3日 : 社名を北海道鐵道株式會社に変更する。
  • 1926年(大正15年)8月21日 : 札幌線(後の千歳線)沼ノ端 - 苗穂間が開業する[3][16]
  • 1929年(昭和4年)9月26日 : 鉄道免許失効(勇拂郡鵡川村-沙流郡佐瑠太村間指定ノ期限マテニ工事施工認可申請ヲ為ササルタメ)[17]
  • 1931年(昭和6年)
    • 6月9日 : 鉄道免許失効(勇拂郡穂別村地内 指定ノ期限マテニ工事施工認可申請ヲ為ササルタメ)[18]
    • 7月29日 : 東札幌-苗穂間電化実施[9]
  • 1937年(昭和12年):乗合バス事業を開始[3][4][5]
  • 1943年(昭和18年)

鉄道路線[編集]

輸送・収支実績[編集]

年度 乗客(人) 貨物量
(トン)
営業収入(円) 営業費(円) 益金(円) その他益金(円) その他損金(円) 支払利子(円) 政府補助金(円) 道庁補助金(円)
1922 16,399 15,601 37,358 36,272 1,086
1923 81,271 60,243 176,995 148,121 28,874 22,952 52,877 141,894 54,965
1924 115,802 104,676 356,176 279,530 76,646 雑損金196
拓殖補助返納8,777
74,685 90,422 23,065
1925 111,717 119,280 359,946 215,679 144,267 97,812 139,063 73,255
1926 207,021 108,372 425,448 393,572 31,876 拓殖補助返納7,180 223,423 174,593 57,956
1927 352,415 167,345 679,330 655,915 23,415 建設利息100,599 雑損1,026 397,675 221,684 253,003
1928 371,849 182,346 713,271 559,389 153,882 雑損485 363,590 362,502 133,869
1929 338,568 173,633 672,264 579,138 93,126 雑損4,289 369,284 368,597 164,127
1930 299,131 153,708 597,149 446,800 150,349 雑損121,368 310,368 387,765 92,438
1931 246,407 122,899 455,539 428,864 26,675 雑損7,353
償却金73,339
304,089 345,136 232,718
1932 225,416 106,588 406,750 418,001 ▲ 11,251 雑損償却金60,562 302,600 296,276 314,682
1933 249,612 105,063 415,817 442,895 ▲ 27,078 雑損5,575 292,435 247,758 329,396
1934 272,444 125,686 491,390 456,938 34,452 雑損8,386 228,116 174,232 364,926
1935 288,483 110,350 471,176 467,637 3,539 雑損4,906自動車97 201,058 185,668 375,061
1936 329,679 119,815 512,196 554,508 ▲ 42,312 御下賜金2,000 雑損4,011
自動車1,676
174,107 121,583 435,808
1937 369,809 121,788 560,506 497,978 62,528 雑損8,697
自動車1,392
道庁補助金返納52,558
145,962 179,717 263,337
1939 651,122 174,789
1941 966,819 240,025
  • 鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計各年度版

鉄道車両[編集]

蒸気機関車[編集]

気動車(ガソリンカー)[編集]

  • キハ500形(501, 502) : 1935年、日本車輌製造東京支店製。買収後キハ40351, 40352
  • キハ550形(550 - 555) : 1936年 - 1940年、日本車輌東京支店製。買収後キハ40360 - 40365

客車[編集]

開業時に木製2軸車6両(二等客車2、三等客車4)を鉄道省より払下げられる。当初は国鉄時代の番号をそのまま使用していたが1929年に社番を付与される。

  • ロ1.2 - 国鉄ロ796.797[21]前歴は山陽鉄道2270.2271製造所は客車略図ではドイツヴァンデルチーベン製であるが小熊は福岡鉄工所と推定。国有化され1両は廃車されたがもう1両は国鉄ロ1となる。
  • フハ1.2 - 国鉄ハ2460.2462[22]前歴は讃岐鉄道→山陽鉄道2460.2462。1931年に改造(車体新造)されハ15-18となる
  • ハ10 - 国鉄ハ2192[23]1931年に改造(車体新造)されハ15-18となる
  • ハ20 - 国鉄ハ2545[24]1931年に改造(車体新造)されハ15-18となる
  • ハ15-18 - 1931年にフハ1.2、ハ10.20を改造(車体新造)し国有化後ハ1165-1168となる。

1925年に木製2軸車4両(二三等客車(手用制動機付)2、三等客車2)を鉄道省より払下げられる。昭和17年廃車

  • フロハ1.2 - 国鉄フロハ926.927[25]前歴は明治22年神戸工場製の鉄道作業局ホ7.8
  • ハ1.2 - 国鉄ハ2039.2044[26]前歴は明治15年神戸工場製の鉄道作業局ハ71.76

札幌線の開通に際し1925年に日本車輌東京支店により新造された木製ボギー客車。鉄道院中型客車(鉄道院基本形客車)に準じた車体であった。

  • ホロハ1-3- 定員56名(二等16、三等40)、国有化後ナロハ11346-11348
  • フホハ1-4- 定員68名、国有化後ナハ12361-12364

形式称号は「北海道の私鉄車両 北海道鉱業鉄道→北海道鉄道(二代目)」に従った。

貨車[編集]

  • ワム1形(ワム1-9) - 1922年(大正11年)および1926年(大正15年)日本車輌製造製。買収後ワム1形(ワム1742 - ワム1750)。

車両数の推移[編集]

年度 蒸気機関車 ガソリンカー 客車 貨車
有蓋 無蓋
1922 5 8 10 39
1923-1924 5 6 10 59
1925 5 10 10 84
1926-1927 10 17 21 91
1928-1934 10 17 26 91
1935 10 2 17 26 90
1936 10 3 17 26 90
1937 10 5 17 26 90

バス事業[編集]

支笏湖の観光客と千歳川第四発電所の居住者のため、1937年(昭和12年)に千歳駅前 - 支笏湖間 (25 km)とウサクマイ - 第四発電所間 (3.2 km)の免許を受けてバス事業を開始した。車両はシボレー4台であった。1942年(昭和17年)10月12日に発表された北海道における旅客自動車運輸事業統合要綱(いわゆる戦時統合)により、バス事業を1943年(昭和18年)3月1日付で北海道中央乗合自動車(現・北海道中央バス)へ譲渡した[3][4][5]

千歳 - 支笏湖間は2012年(平成24年)現在も北海道中央バス(千歳営業所)によって運行されている[27]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  2. ^ 昭和7年度総株数20万株中王子製紙12万2千株『株式社債年鑑. 昭和7年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ a b c d e f 『北海道中央バス二十五年史』 北海道中央バス、1970年、45頁。
  4. ^ a b c d 『北海道中央バス四十年史』 北海道中央バス、1984年、56頁。
  5. ^ a b c d e 『北海道中央バス五十年史』 北海道中央バス、1996年、50 - 51頁。
  6. ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1918年7月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 『人事興信録. 7版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第28回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ a b 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和15年11月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1920年8月4日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  11. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1922年2月20日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. ^ 1922年7月24日付中外商業新報(神戸大学附属図書館新聞記事文庫)
  13. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1922年7月28日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1923年10月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  15. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1923年11月20日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  16. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1926年8月30日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  17. ^ 「鉄道免許失効」『官報』1929年9月26日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  18. ^ 「鉄道免許失効」『官報』1931年6月9日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  19. ^ 「鉄道省告示第204号」『官報』1943年7月26日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  20. ^ 「私鉄探究 北海道鉄道とその車両」10-11頁
  21. ^ 客車略図 形式794
  22. ^ 客車略図 形式2445
  23. ^ 客車略図 形式2185
  24. ^ 客車略図 形式2539
  25. ^ 客車略図 形式924
  26. ^ 客車略図 形式2024
  27. ^ 千歳路線”. 北海道中央バス. 2012年2月27日閲覧。

参考文献[編集]

  • 小熊米雄「私鉄探究 北海道鉄道とその車両」『レイル』No.4 1978年7月号
  • 澤内一晃・星良助『北海道の私鉄車両』北海道新聞社 2016年 ISBN 9784894538146
  • 客車略図 (国立国会図書館デジタルコレクション)

関連項目[編集]