短波放送

短波放送（たんぱほうそう）とは、短波（HF、デカメートル波）を用いた放送である。実際に行われているのは音声の放送（ラジオ）である。

電波法施行規則第2条第1項第24号の2には「3MHzから30MHzまでの周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送」と定義している。

方式

バンド	下限	上限
120MB	2300	2495
90MB	3200	3400
75MB	3900	4000
60MB	4750	5060
49MB	5900	6200
41MB	7200	7450
31MB	9400	9900
25MB	11600	12100
22MB	13570	13870
19MB	15100	15800
16MB	17480	17900
15MB	18900	19020
13MB	21450	21850
11MB	25670	26100

短波放送で使われる周波数帯は、一部の例外を除き、国際電気通信条約で定められた14のバンドである。2300～26100kHzの間に飛び飛びに分布していて、それぞれのおよその波長から、メーターバンド（MB）と呼ばれる。最も長波長の120MB（日本では未使用）は厳密には、短波の通常の定義である3000～30000kHzより長波長（低周波）の中波だが、短波放送に含められる。

6000kHz前後より短波長（高周波）の電波は電離層で反射するため、条件がよければほぼ全世界の放送を受信できる。ただし、電離層の状態の変化により、条件の良い周波数帯は季節・時刻・地域などによって変わるため、短波放送局はどのような条件でも良好に受信できるように季節・時刻などによって複数の周波数を切り替えて、あるいは同時に使って放送することもある。冬場・夜間は低い周波数帯が良好に届き、逆に夏場・昼間は高い周波数帯が良好になる。また、電離層の状態は太陽黒点の活動の影響を受けるために、太陽黒点の数の増える時期になると高い周波数帯が、少ない時期になると低い周波数帯が良好になる。電離層と地表の間を反射して電波が伝わるために位相差フェージングが起こりやすい。

変調方式は両側波帯の振幅変調（AM）で、中波放送と同じである。ただし、単にAMラジオと言った場合は、中波放送に限り、短波放送は含めないのが普通である。

通常のアナログ放送のほか、DRMを使ったデジタル放送もある。対応受信機で聞くか、周波数や変調方式は同じなのでアナログ受信機で受信してその中間周波数をDRMコンバータに入力する。日本ではDRMの放送はないが、受信はできる。

アナログ放送には、中波放送と異なり、ステレオ放送は存在しない。

放送局

日本では、日本全国や外国に向けて行われるラジオ放送に用いられ、前者は日経ラジオ社の「ラジオNIKKEI」（旧・ラジオたんぱ、日本短波放送）、後者（国際放送）は日本放送協会（NHK）の「NHKワールド・ラジオ日本」がある。特定失踪者問題調査会が行っている「しおかぜ」はNHKワールド・ラジオ日本の施設から送信しているが、放送局ではなく広報業務用の特別業務の局として免許されている。気象庁は航空機向けにVOLMET放送を、ファクシミリで船舶向けに気象無線模写通報を送信しているが、これらも気象用の特別業務の局である。これら特別業務の局が行うのは電波法令上は同報通信という。

日本以外では、イギリスBBCの「BBCワールドサービス」、アメリカの「ボイス・オブ・アメリカ」（VOA）などが有名である。また、日本政府の拉致問題対策本部が行っている「ふるさとの風」は日本国外の第三国の送信所から行われている。その他、海外から日本に向けた日本語放送も、かつてほどの本数はないものの、日本周辺のいくつかの国や地域（主に大韓民国、中華人民共和国、ロシアなど）で行われている。

受信機と受信アンテナ

短波放送を受信するためには、これに対応した受信機（ラジオ）が必要である。

日本では、ソニーやパナソニックなどのメーカーから複数の機種が販売されている。また、業務用無線機やアマチュア無線機器などのメーカーから、据置型やハンディ型のオールバンド受信機が販売されている。しかしながら、前者はBCLや海外旅行向けなどの商品として位置付けられるが、大手家電量販店チェーンやネット通販などで販売されており、入手は比較的容易である。後者は主にアマチュア無線専門店で販売している。

ホームセンターや家電量販店チェーン、ディスカウントストアなどで安価な受信機を売っている場合もあり、「株・競馬ラジオ」という名で売っているものもある。また、ラジオNIKKEIのみを受信できる機種もあり家電量販店の他、ラジオNIKKEIのホームページから通信販売で購入することが可能である。

また、バブル経済期は時代を反映し、高級車のデッキでの純正搭載が見受けられたが、現在はトヨタ・センチュリーのみに搭載されている。

なお、ラジオ放送用の受信機器（関税率表85.27項）については関税率を無税としており、海外からラジオやオールバンド受信機を輸入する場合、関税定率法の規定により計算される課税価格（原則として、輸入貨物の価格に日本までの運賃と保険料を加算したもの）に対して消費税が課される。個人輸入で比較的安価に購入できる場合もあるが、修理の際のリスクもある。

一般的な短波受信機ではロッドアンテナが付属することが多いが、外部アンテナが接続可能な機種もある。外部アンテナが接続できれば、窓際や屋外にアンテナを設置することにより格段に感度が上昇する。アンテナは無線機専門店で購入できるが、市販のビニール線（10m程度）を繋いで屋外に出すだけでもかなりの効果がある（ロングワイヤーアンテナを参照）。

「BCL#BCLラジオ」も参照

日本国内の短波ラジオメーカー

• パナソニック（現行モデルはラジオNIKKEI対応3バンド=AM/FM/SW通勤ラジオ「RF-NT850RA」のみ。ワールドバンドラジオはRF-B11を最後に2011年限りで生産終了）
• 十和田オーディオ（株・競馬ラジオ及びワールドバンドラジオ国内トップメーカー。AM専用及びAM/FM2バンドの一部モデルも含めた「SONY」ブランド高級ラジオを製造）
  • ソニー（短波用外部アクティブアンテナ「AN-12」と「AN-LP1/LP2」も製造。高級ラジオの一部機種は十和田オーディオ製）
• オーム電機（「Audio Comm」ブランド）
• 朝日電器（「ELPA」ブランド）
• アンドーインターナショナル（「ANDO」ブランド）
• 千住（「TEKNOS」ブランド）

外部リンク

• 世界の短波放送局情報
• 外務省 海外安全ホームページ｜重要なお知らせ　短波ラジオの重要性を見直してください

関連項目

• 日本語放送
• 国際放送
• BCL
• 十和田オーディオ（ソニーブランドの高級短波ラジオメーカー）