核戦略

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核戦略(かくせんりゃく)とは核兵器の準備、抑止及び使用を計画するための戦略軍事戦略である。

概要[編集]

核兵器が発明されるとその破壊力をどのように戦略的に活用すればよいのかという核戦略の議論がされるようになった。バーナード・ブロディは核兵器は僅かな使用であっても都市圏を破壊する上に有効な対抗策がないため「絶対兵器」であると称して核兵器を独特な軍事力として位置づけた。アメリカは1950年代に大量報復戦略を打ち出したが、リデル・ハートはこの核戦略の議論で、核兵器が従来のように実施されてきた戦争の概念を旧式化したと論じた。彼の『抑止か防衛か』では通常軍備の意義を強調しながらも、戦術核兵器について戦場では威力を発揮するが、戦争そのものの規模が拡大して核戦争になると論じる。リデル・ハートに続いてオズグードの『制限戦争』、キッシンジャーの『核兵器と外交政策』、シェリングの『紛争の戦略』などによる理論的進歩があり、核兵器によっていかに核抑止を成り立たせ、また戦争においては制限戦争に留めるための戦略理論が構築された。

理論[編集]

核兵器は核分裂反応または核融合反応によって得られる核エネルギーを破壊力に利用した大量破壊兵器の一種であり、核戦略とは戦略爆撃機弾道ミサイルなどの運搬手段を含めたその核兵器の破壊力を活用するための戦略である。核兵器には超高温の発熱、爆風や衝撃波などの破壊効果、放射線効果、放射性降下物の散乱、電磁パルスなどの影響を及ぼす兵器であり、従来の火砲などの兵器とは異なる性質を持っている。

核戦略はこのような核兵器の特性に立脚しながら国家の安全保障や国家の目標達成のために決められるものであり、核兵器の開発、核攻撃の目標の選定、発射官制、核攻撃に対する防護や被害管理などの手段を包括している。ただし留意すべき点として核兵器には短期間のうちに社会の機能を停止させるほどの物理的破壊力があり、したがって核攻撃がないとしても核兵器の保有によって相手の軍事行動を強く規定することができる。つまり相手国が攻撃的行動を行えば自国が懲罰的な報復を行うことを核兵器によって威嚇することで、相手国の攻撃的行動を思いとどまらせること、すなわち核抑止が可能となるのである。

ただし一般的な抑止の概念を検討すれば、三つの条件が必要であると考えられている。

  • 相手国に耐え難い損害を与える報復能力
  • 報復能力を使用する意志
  • 事態の重大性・緊急性についての相互的認識

以上の三つはまとめて「抑止の三条件」と呼ばれており、核抑止にも適応して考えることができる。ただし抑止の理論的な説明を逸脱するような自暴的な軍事行動を相手国が選択する可能性を否定することはできない。核抑止をより確実に成り立たせるためには核戦力の充実化、政治宣伝または外交交渉を行う努力を行うことが可能であり、核実験やそれに関連する外交声明によって抑止効果を高めることができる。

分類[編集]

核戦略の基本的な考え方については、以下のように分類できる。

核抑止のための核戦略[編集]

核兵器を用いて勝利したとしてもその国益は殆ど得られず、かえって被害が拡大するために最終的な勝者が存在しないため、核兵器は核戦争の抑止または核戦争の速やかな終結のためだけに存在するという核戦略。
バーナード・ブロディは1946年の編著『絶対兵器(The Absolute Weapon)』において「今後の軍事機構の主要な目的は、戦争に勝つことではなく、戦争を避けることでなくてはならない」と主張し、戦争抑止のための核戦略構築を提唱した[1]

敵国の目的実現拒否のための核戦略[編集]

核兵器も政治目標を達成するための兵器であり、通常戦力と同じように敵の核攻撃の被害を最小化し、国民国土を防衛して敵の軍事目標の達成を拒否する核戦略。

限定的・段階的な核攻撃[編集]

上記の二者の中間的なものであり、全面核戦争に至らない程度の限定的な地域で、段階的に反応するという核戦略。

柔軟反応戦略[編集]

1961年柔軟反応戦略 (flexible response strategy)は、ゲリラ戦から核戦争まであらゆる事態に対して、事態のレベルに応じた軍事力によって抑止する戦略。アメリカ統合参謀本部議長を務めたマックスウェル・テーラーらが提唱。ジョン・F・ケネディ政権で採用。

大量報復戦略[編集]

大量報復戦略 (massive retaliation strategy)。 1954年のニュールック戦略などを指す。

相互確証破壊(MAD)[編集]

相互確証破壊(Mutual Assured Destruction,MAD、1965年)は最も知られた核抑止理論で、ロバート・マクナマラによる。元は確証破壊戦略(Assured Destruction Strategy、1954年)に遡る。

損害限定戦略[編集]

1964年には損害限定理論(Damage Limitation)が提唱された。


核先制不使用論[編集]

核兵器は破壊力が甚大であるため、先制攻撃が決定的なものとなる。そのため、先制攻撃を行うのか、いなかという点が、核先制不使用論または核先制使用論として核保有国間で交渉され、思案された[2]en:No first use参照。

戦略防衛構想(SDI)[編集]

1983年には戦略防衛構想(Strategic Defense Initiative, SDI)が提唱された。

核戦略理論の歴史[編集]

核兵器は米国で生まれたため、理論的な先駆者も米国である。ここでは米の核戦略の変遷に照らして、現在に至るまでの核戦略の流れを記述する。

核兵器の登場と「核抑止」という概念の芽生え[編集]

核兵器が登場し使用されたのは、第二次世界大戦の終戦間際である。核兵器はこれまでのいかなる兵器よりも巨大な破壊力を持っており、その破壊力の甚大さは関係者に衝撃を与えた。しかしその一方で、核兵器の登場直後は戦略家たちに理論的な革新は意外なほど見られず、核兵器は単なる「威力の巨大な爆弾」とみなされていた。これについては

  • 当時はまだ核兵器の信頼性が低いものだった
  • 運搬手段が爆撃機しかなく、迎撃される可能性が少なからずあった

などの信頼性の低さが根底にあったとされる。つまり、この時点ではいわゆる核戦略と呼べるものは存在しなかった。

しかし1950年代になると、ソ連もまた核兵器を保有するようになり、また弾道ミサイルが開発され、米本土が核の脅威にさらされるに至った。そしてとうとう核抑止が提唱されるようになった。

核抑止理論の初期段階で中心的な役割を担ったのは、ランド研究所に所属したバーナード・ブロディである。彼らはいかに核兵器の使用を防ぐかについて「核兵器をより確実に使用できるようになれば、敵国にとっては核兵器の先制使用によって生ずる利益が小さくなる。よって核兵器は使用されにくくなり、核抑止を実現できる」と考え、理論を構築していった。ブロディらの考えは次第に力を得て、米英にも導入されることとなった。

制限戦争論[編集]

これらの理論は依然として荒さが目立ち不完全であり、多くの批判にさらされた。おもな批判者としてはブロディ自身やキッシンジャーが挙げられる。核兵器の登場は、その威力の大きさから全面戦争を不可能にした。というのは、核兵器を使用する目的とその破壊力があまりにもかけ離れていた。それでは核兵器の時代に通常兵器は不要になるのであろうか? この論争において彼らは、核兵器が存在してもなお朝鮮戦争インドシナ戦争が発生し、また核兵器の存在がそれに対してなんら抑止効果を持たなかったことに注目した。

核兵器はあまりに威力が大きすぎ、キッシンジャーが指摘するところによると、相手国を全面戦争へと巻き込むという脅し以上に使用できないのである。ここに核兵器によって互いの戦力が制限された戦争、すなわち制限戦争限定戦争とも)の概念が生まれた。また、制限戦争下では通常兵器もまた必要であることが示された。

一連の議論によって、核兵器が登場した時代での「通常兵器」「制限戦争」の位置づけが生まれ、核抑止理論も深まりを見せた。

制限戦争論は、政治的交渉を重視した。ゲーム理論が取り入れられ、戦争中の2国であっても交渉の余地が存在する(双方にとって共通の利益が存在する)ことが示唆された。例えば核兵器を両国が持っていれば、互いの核兵器使用による甚大な破壊を回避することは両国の共通の利益となる。したがって、戦争が制限されることと交渉によって制限が生じることには妥当性がある。通常兵器と外交的交渉の重要性は見直されることとなったのである。


戦術核の理論[編集]

制限戦争論に関する議論はさらに続いた。戦術核をこの理論にどう組み込むのかという問題が生じてきたのである。当時は(現在もであるが)戦略核と戦術核の境界は不確定であった。

戦術核の使用をロバート・オスグッドなどは唱えたが、核兵器の戦術的使用は全面核戦争へと発展する可能性があり、戦術核は使用されるべきではないとブロディやリデル・ハートなどは論じた。

この論争は完全な決着がつかなかったものの、通常戦力を補強する「ゲタ」としての戦術核の導入もまたNATO諸国で進んだ。通常戦力をそろえるより戦術核は安価であり、またNATO諸国はワルシャワ条約機構の巨大な陸軍と対峙していたためである。


核戦略議論の全盛期[編集]

ケネディ大統領が在職中であったころ、すなわち1960年代は、核理論がもっとも活発に議論された時期であり、多様な分析がなされ、理論が生まれた。地上に配置されたICBMの脆弱さが核抑止を不安定なものにしているとの指摘がなされ、先制核攻撃からの生存が期待できるSLBMが開発された。米政権においてはマクナマラ国防長官が制限戦争理論に基づく軍備の整備を進めた。

また抑止理論の心理学的な考察もなされた。チャールス・オスグッドなどは、政治的な緊張緩和に軍縮が有効であり、これをきっかけとして互いがさらなる緊張緩和や軍縮に進むことができるとして、段階的相互緊張緩和策を唱えた[3]。これは国際関係において無視されがちな「善意」や「信頼」といったものを平和へとつなげる理論として評価されている。

停滞[編集]

1970年代以後、核理論への関心は急速に薄れていく。およそ核戦略と呼べるものが研究され尽くしてしまったということもあるが、なにより国際関係の決定要因としての軍事力が相対的に弱まったのである。制限戦争論では国際関係の中核が交渉となったが、軍事力はその交渉の圧力となりにくくなってきたのである。軍事力は、かつてはエスカレーション理論のもと、現状より強力な武力を用いると脅しをかけることで他国に圧力をかけることができた。しかし本来であれば、両国は戦争の激化を防ぐことにこそ共通の利益を見いだせたはずである。すなわち、戦争の激化を留めることこそが利益となるのに、エスカレートによる脅しをかけるのは論理的に矛盾していることが明らかになったのである。ベトナム戦争で実証されたように、米国は北ベトナムよりはるかに巨大な力を持っていたにもかかわらず、北ベトナムを屈服させることはできなかった。米国は結局、エスカレーションできなかったのである。

これ以後は軍事力だけでなく、国家を多面的にとらえた国際関係論が構築されていくこととなる。

冷戦終結後[編集]

冷戦の終結によって、米国は唯一の核超大国となった。その一方で、新たに第三世界への核拡散や、テロリストに核兵器がわたる危険性などが生じてきた。テロリストなどに対しては、従来型の抑止形態は意味をなさなくなっている。そのため新たな核管理の方法が模索されている。

ミサイル防衛(MD)[編集]

加えて近年では、新たな拒否的抑止の手段としてミサイル防衛(MD)が現実味を帯び始めている。MDは従来からあった拒否的抑止理論に一石を投じるものとして注目される。

日本における核戦略[編集]

日本においては、日米安全保障条約とともに米国から核の傘を提供してもらうことによって核抑止力を得てきた。詳細については「核抑止」などの記事を参照されたい。

なお一部の論者からは、かねてから日本の核武装論が唱えられてきた。これについては核武装論を参照。

脚注[編集]

  1. ^ The Absolute Weapon: Atomic Power and World Order, (Harcourt, Brace, 1946).
  2. ^ 核の先制不使用に関する議論の経緯と課題 小川伸一
  3. ^ An alternative to war or surrender, University of Illinois Press, 1962.邦訳『戦争と平和の心理学』田中靖政・南博訳、岩波書店, 1968ほか

参考文献[編集]

  • 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)
  • 高坂正堯、桃井真編『多極化時代の戦略〈上〉核理論の史的展開』 日本国際問題研究所、1973年
  • 高坂正堯、桃井真編『多極化時代の戦略〈下〉さまざまな模索』 日本国際問題研究所、1973年
  • 森本敏『ミサイル防衛―新しい国際安全保障の構図』 日本国際問題研究所、2002年、ISBN 4819303325
  • 杉田弘毅『検証 非核の選択』 岩波書店 2005年 ISBN 4000019376


外部リンク[編集]

関連項目[編集]