北米のナンバープレート

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ナンバープレート (自動車) > 北米のナンバープレート

北米のナンバープレート(ほくべいのナンバープレート)では、アメリカ合衆国およびカナダにおける自動車ナンバープレートについて解説する。

自動車のナンバープレートを「ライセンス・プレート(アメリカ英語: license plateカナダ英語:licence plate)」と呼ぶ。まれに「ライセンスタグ(アメリカ英語: license tag)」と呼ばれることもある。

概要[編集]

アメリカ合衆国[編集]

ノースウエスト準州のライセンスプレート

アメリカ合衆国のナンバープレートは陸運局(各州のDMV)によって発行される。形状は縦横1:2の長方形で、大きさは6インチ x12インチ(152.4mm x304.8mm)である。日本のナンバープレート(165.0mm x330.0mm)とは同一の縦横比であるが、ひと回り小さい。

発行の名前および、3から7文字程度のアルファベット数字が表記される。色・デザインは州・特別区によって異なり、また同じ州のプレートでも自動車の発売年代によって異なることがある。各州・特別区独自の文化、建築物、動物、自然などがデザインに組み入れられ、州の愛称標語、近年では州の公式サイトのアドレスなどが併記されることがある。

一般のナンバープレートのほかに、特別料金を支払って自分がサポートする観光地、州の行政プロジェクト、大学、特定団体、記念行事などをデザインした特殊プレートまたは限定版プレートを購入することもできる。通常、特別料金の一部が関連団体に寄付される。 例1はテキサス州の公立図書館をサポートする特殊プレートで、購入費用30ドルのうち22ドルが公立図書館の読書促進活動に寄付される仕組みになっている。ボランティア消防士救急救命士(通常は一般企業に勤務しているが緊急連絡があれば直ちに消防署に駆けつけて出動する者)など特定の資格を持った者が自家用車につけるための例2のような特殊プレートもある。

文字や数字も、追加料金を支払うことによって好きな組み合わせを選ぶことができ、近年ではハートマークなどの記号も使えるようになっている。ただし、同州内で他者がすでに使用している文字列は使用不可で、放送禁止用語や不謹慎に受け取れる文字列は許可されない場合があるため、申込用紙には数件の候補を書き込めるようになっている。例3ANIME例4DOUJIN例5のBAKAなど、日本語のローマ字表記を使用する者もいる。なお、こういった特別な文字列のプレートは車両ではなく所有者に帰属するため、車両の売却・譲渡時には元の所有者が保持する。

その他、一般人以外が使用するものとして、連邦政府、州、市などが所有する公用車(例として警察パトカー白バイ)につけられる公用車のナンバープレートがある。各国大使館の揃う首都ワシントンD.C.オタワ総領事館のある大都市などでは例6のような領事外交官専用のナンバープレートが頻繁に見かけられる。カリフォルニア州では「E」の文字入り八角形の枠が書かれていれば公用である(Exempt―免税 2007年頃からは記号ではなく「CA EXEMPT」とフルスペル表記である)。連邦四軍ではプレートに番号がなく「U.S.ARMY(NAVY、AIR FORCE、MARINE CORPS)」とだけ書かれ、ドアに“公務限定”の文字と独自の登録番号が書かれている場合もある。

ナンバープレートには自動車ディーラーによる、もしくは観光地土産や自作のフレームが装着されることも多い。また一部の州(下記参照)では、プレートは前後どちらか片方に付けられていればよく、空いた側のスペースに広告を入れて小遣い稼ぎをしたり、例6のような飾りの偽プレートを装着するドライバーもいる。


カナダ[編集]

カナダの自動車登録制度とライセンス・プレートの規定は、各州および準州の政府によって制定されている。

ライセンス・プレートの形状はノースウェスト準州シロクマ型のもの以外は全て縦横1:2の長方形で、大きさは6インチ x12インチ(152.4mm x304.8mm)である。デザイン、登録番号のフォーマット等も各州の交通省にて規定されている。 登録番号はアルファベットと数字の組み合わせで、「ABC-123」などのフォーマットが使用されている場合が多いが、オンタリオ州では現在7桁の「ABCD 123」、ノースウェスト準州では6桁の数字などを使用している。州名・準州名の他に州のスローガンロゴが印刷されていることが多い。

国防省は独自のライセンスプレートを規定している。

地域によっては、国際障害者シンボルを使用した障害者向けライセンスプレートを発行している。これは障害者用駐車スペースに駐車出来る許可証にもなっている。

プレートの装着位置[編集]

これ以外の州では、前後共に装着が義務付けられている。

外部リンク[編集]