伍長

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伍長(ごちょう)は一般に軍隊の階級の一つである。伍は文字の作りのとおり5人という意味で、古代の中国の軍隊が5人を最小単位として編成したことにもとづく。

概説[編集]

歴史上の伍長や日本の伍長、伍長に相当するとされる英語corporalに相当する外国の階級については下記の通りである。

地方制度の伍長[編集]

伍は五人単位の組織全般に用いられ、古代中国のの時代には地方支配の末端の役職に伍長があった。五人組の頭、五人一組の隣組の長として、この語が用いられた。

明治時代初めの仙台藩では、江戸時代の五人組を引きつぐものとして、伍中という単位を設け、伍長を任命して統括させた。(詳しくは伍長 (仙台藩・宮城県)を参照)

日本の伍長[編集]

  1. 幕末新選組で組長の下におかれた役職。
  2. 明治初期の大日本帝国陸軍における下士中の最下級の階級。「伍長一等」・「伍長二等」とに分かれる(当時は曹長軍曹もそれぞれ一等・二等に分かれていた)。1879年(明治12年)10月10日改正「陸軍武官官等表」などに見られる。
  3. 1899年(明治32年)までの大日本帝国陸軍憲兵分隊に置かれた職名。1899年12月1日以降は、階級としての伍長と混乱を避けるために「班長」と改称された。
  4. 1899年(明治32年)以降の大日本帝国陸軍における下士官の最下級の階級。軍曹の下、兵卒の上にある。1899年以前は二等軍曹と呼称した。
  5. 1899年(明治32年)10月25日勅令第411号(同年12月1日施行)により、陸軍武官官等表を改正し、旧「二等軍曹」が「伍長」と改称された。
  6. 海軍海上自衛隊でも準用)においては、各部隊等の先任下士官等の職名又は俗称の一つ(先任伍長等)。
  7. 消防伍長 宮内省皇宮警察消防科職員の階級の一つ。

Corporal[編集]

英語corporal(コーポラル)は通常最下級の下士官に充てられる訳語である。ラテン語で胴体を意味する「corpo」が語源である。corporal に相当する階級が、兵長・上等兵その他の兵に分類される国もある。

  1. Corporal に相当する階級を下士官とする国の例:
    1. オーストリア(ドイツ語:Korporal
    2. オーストラリア(英語:Corporal
    3. カナダ(英語:Corporal・フランス語:Caporal
    4. スイス(ドイツ語:Korporal・フランス語:Caporal・イタリア語:Caporale
    5. ドイツドイツ語Unteroffizier
    6. 英国英語Corporal
    7. アイルランドアイルランド語Ceannaire・英語:Corporal
    8. インド(英語:Naik
    9. オランダオランダ語Korporaal
    10. パキスタン(英語:Naik
    11. ポーランドポーランド語Kapral
    12. 米国(英語:Corporal
    13. 中華人民共和国中国語下士
    14. 中華民国中国語下士
    15. ベトナムベトナム語Hạ Sĩ
    等。
  2. Corporal に相当する階級を兵長・上等兵その他の兵に分類する国の例:
    1. ベルギー(フランス語:Caporal・オランダ語:Korporaal
    2. ブラジル(ポルトガル語:Cabo
    3. スペインスペイン語Cabo
    4. フィンランドフィンランド語Korpraali・スウェーデン語:Korpral
    5. フランスフランス語Caporal
    6. インドネシアインドネシア語Kopral
    7. イスラエルヘブライ語רב טוראי — רב"ט
    8. イタリアイタリア語Caporale
    9. ノルウェーノルウェー語Korpral
    10. ポルトガルポルトガル語Cabo
    11. スウェーデンスウェーデン語Korpral
    12. シンガポール(英語:Corporal
    等。

日本陸軍(1899年 - 1945年)[編集]

明治32年10月25日勅令第411号(同年12月1日施行)により、陸軍武官官等表が改正されて、旧「二等軍曹」が「伍長」と改称された。

伍長(判任官四等)になるには概ね次の諸過程があった。

  1. 嚮導團卒業者。(のちに廃止)
  2. 次のような経歴を経てから進級した者。
    1. 一等卒(昭和6年11月10日以後は一等兵)の中から選ばれて上等兵候補者特別教育を受ける。
    2. 上等兵候補者特別教育を受けた者のうちで適任と判断された者は、上等兵になった。
    3. 在営中に下士官を志願した者(上等兵・一等兵で除隊(現役満期)後の現役下士官勤務を願い出た者)は、1年間陸軍教導学校或いは実施学校の嚮導隊に派遣され下士官教育を受けた。のちに部隊内で下士官教育を行った時期があった。世間の景気がよいと下士官志願者は減り民間のより高給な職に人材が流れ、不景気になると下士官志願者は途端に増加した。
    4. 伍長に進級。進級後は伍長から曹長の階級にある限りは4年毎に現役下士官の服役期間を更新する(再役)。勤務成績が悪い場合は更新の申請が受理されない事があった。伍長から軍曹に進級する期間は勤務成績によって各人相違があった。
  3. 1927年以後は幹部候補生中学校卒業者で乙種幹部候補生の教育を受けた者。平時はそのまま除隊し、予備役に編入された。
  4. 応召兵のうち、下士官適任証書所持者(現役満期時に上等兵以上から選抜)は「志願ニアラサル下士官」として部隊充員の必要に応じて伍長に進級した。
  5. 戦時の進級
  6. 陸軍士官学校予科(後年「予科士官学校」)を修了した士官候補生。士官学校生徒は本科進学の前に6ヶ月間(太平洋戦争末期は2ヶ月間)隊付を経験する義務があった。

日本海軍[編集]

大日本帝国海軍では三等兵曹1942年からは二等兵曹)がこれに相当した。

自衛隊[編集]

最下級の下士官という意味では、陸海空の各三曹(三等陸曹、三等海曹、三等空曹)が当てはまるが、名称には曹(sergeant)を用いているため、Corporalには当てはまらないとされる。

関連項目[編集]