中将

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中将(ちゅうじょう、ちゅうしょう)は、もともとは律令制における官職の一つ。転じて軍隊の階級の一。将官に区分され、大将の下、少将の上に位置する。英呼称は、陸軍が lieutenant general(ルーテネント・ジェネラル)、海軍が vice admiral(バイス・アドミラル)。

また、准将を置かずに「上級大将・大将・中将・少将」の将官4階級制を採る軍隊においては「大将」が一般的な中将に相当するとされる(上級大将参照)。

律令制における中将[編集]

左右近衛府次官

階級章・旗章[編集]

米国等の西側諸国では准将を含めた将官4階級制度を採る国が多く、その場合、准将が星1つで、順に星が1つずつ増える階級章を採る国が多い。自衛隊もそれに倣い(同盟国軍隊など他国軍隊との協同上は階級章が類似の方が好ましい)、陸将補・空将補の階級章では桜星2つ、陸将・空将を桜星3つとしている。 更に、統合幕僚長や幕僚長たる陸将・空将を桜星4つとしている。

また、海上自衛隊でも、統合幕僚長又は海上幕僚長を除く海将の階級章は、袖章が太線1条中線2条、肩章が錨と三角形に配置した桜3個で、米海軍の中将に類似した階級章が用いられている。

陸軍中将階級章[編集]

海軍中将階級章[編集]

空軍中将階級章[編集]

海軍中将階級旗[編集]

日本[編集]

旧日本軍[編集]

陸軍中将の辞令書(御璽が押印されている)

1869年(明治2年)に軍務官兵部省となった際に陸軍中将と海軍中将が設けられ、翌年の明治3年9月18日太政官布達第604号により兵部省に設けられた陸海軍大将から陸海軍權曹長までの11等級の2番目に位置した。これらは四等官に倣って職階と分掌事務がセットとなった職員の等級であったが、明治6年5月8日太政官布達第154号による官等表改正でも軍人の階級呼称として引き続き用いられ、西欧近代軍の階級呼称の序列におけるlieutenant general、vice admiralの訳語に中将の語が充られた。陸軍では中将は主に師団長軍司令官などに、海軍では艦隊司令長官などに補職された。

大日本帝国陸海軍の中将は高等官一等相当とされ、勲三等乃至一等に叙せられ、武功著しい場合は功三級乃至一級の功級に叙せられ金鵄勲章を授与された[1]

尚、「中将」の読み方であるが、日本海軍では、「ちゅうしょう」と読んでいた(一般的には「ちゅうじょう」)。

自衛隊[編集]

警察予備隊では警察監が、保安隊では保安監が、海上警備隊では海上警備監が、警備隊では警備監がこれに相当する。

自衛隊では統合幕僚長(2006年以前は統合幕僚会議議長)、陸上幕僚長海上幕僚長及び航空幕僚長(以下「幕僚長等」という。)を除く将に相当する。規定により60歳で退官する。

「幕僚長等たる将」は、法令上の階級としては一般の将と同一の「陸将」・「海将」・「空将」に過ぎないが、1962年12月1日以降、一般の将とは異なる階級章を着用し、英訳上も大将に相当する General 又は Admiral が用いられている、ただしこれらは諸外国軍の大将相当者との釣り合いを取るための措置を意図した待遇であり正式な階級ではない(幕僚長たる将については大将参照)。自衛隊の階級としての最上位は諸外国軍では中将にあたる陸・海・空将が最高位である。

自衛隊における階級(法令上)として最上級であるが、細かく分類すると俸給表・役職により同じ将の階級でもランクが存在する(指定職を参照)。中将と位置づけでの最高ランクは方面総監で、内規により序列が規定されている(5名の方面総監の序列は東部、中部、西部、北部、東北の順[2][3])。

他に3幕共通のポストとして、統合幕僚副長、統合幕僚監部運用部長、統合幕僚学校校長、情報本部本部長、等がある。

今日の叙勲制度において将の階級を最後に退官した者には瑞宝中綬章が授与される傾向にある。

アメリカ合衆国[編集]

総説・呼称について[編集]

アメリカでは現在、国防総省の管轄下にある陸軍海軍空軍海兵隊の主要四軍、および国土安全保障省管轄下の準軍事組織である沿岸警備隊[4]では中将の階級が恒常的に存在・運用されている。また、成立・活動内容の都合上、構成員を武官(ただし士官のみ)としている公衆衛生局士官部隊[5]海洋大気庁士官部隊[6]にも同様に中将の階級が存在する。ただし、前述の「五軍」においては中将の階級は恒常的に存在・運用されており、複数人の将官が中将に任じられているのに対し、公衆衛生局士官部隊で中将の階級をもって充てることとされているのは長(司令官)である公衆衛生局長官1人だけである。また、海洋大気局士官部隊に至っては、最高位である長官(司令官)は少将(Rear Admiral upper half)の階級をもって充てられており、過去には中将に昇る者があったものの、現在では事実上廃止(In-active)された階級となっている。

同じ英語圏であるイギリスと比較すると、陸軍中将・海兵隊中将は“Lieutenant General”、海軍中将は“Vice Admiral”と呼ばれるなど共通点がある一方で、空軍中将に関してイギリス空軍では“Air Marshal”と呼称されるのに対し、アメリカ空軍では陸軍・海兵隊と同じ“Lieutenant General”と呼ばれるなど相違点もある。中将の階級が存在する七武官組織における中将位の呼称は以下の通りとなっている。

ちなみに、アメリカ独立戦争で植民地軍を率いた総司令官であり、アメリカ合衆国建国後はその初代大統領となったジョージ・ワシントンの最高階級は中将である。

これは、当時のアメリカには、平時には少将を最高位とする規定が存在したため、ワシントンに対してはそれを超える「破格の待遇」として中将の階級をもって遇したものである。しかし時代が進むにつれて、大将の階級が設置(常設)されるようになると、ワシントンを階級的には追い越してしまう軍人が続出する事態が生じた。これを憂慮したアメリカ政府と軍は、1976年にワシントンに元帥(5つ星を超える6つ星相当)を追贈して、彼が永久的にアメリカ合衆国の歴史上最高位の将官であるとする規定を定めたのである。

現在のアメリカ軍における中将位と任務[編集]

現在のアメリカ軍では、中将クラスの将官をもって充てることとされているポストは、以下のようなものが挙げられる。他国の軍隊に比して規模が大きいアメリカ軍では、同じレベル・単位の部隊であっても、指揮官にはより上位の階級の将官をもって充てているケースが見られる。

統合軍に代表される統合任務分野では、統合参謀本部事務局長(Director of the Joint Staff)や国防長官付上級軍事補佐官(Senior Military Assistant to the Secretary of Defense)、統合参謀本部議長付補佐官(Assistant to the Chairman of the Joint Chiefs o Staff)などに代表される上級レベルの参謀・補佐官職、実働部隊における統合軍の副司令官(deputy commander)のように、大将級ポストを補佐するナンバー2の役割を担う役職に中将が充てられていることが多い。また、国防情報局(DIA)長官やミサイル防衛局(MDA)長官のように、軍と密接な関係にある国防総省部局の長官職も中将をもって充てられているケースがある。

各軍については以下のようになっている。

  • 陸軍では、陸軍参謀本部の事務局長(Director of the Army Staff)や各陸軍参謀次長(Deputy Chief of Staff)には中将が充てられている。これは後述する海軍作戦本部や空軍参謀本部、海兵隊総司令部でも同様である。また、各統合軍隷下の陸軍部隊(クラス、例えば中央軍隷下の第3軍など)や軍団(例えば第1軍団など)クラスの部隊司令官には中将が充てられている。また、陸軍州兵局長(Director of the Army National Guard)や陸軍予備役司令官といった非現役部隊の司令官、あるいは陸軍法務部長(Judge Advocate General of the United States Army)、陸軍医務総監(Surgeon General of the United States Army)など主要な後方支援部隊の司令官も、役割の重要性増加などにより中将をもって充てられている。

イギリス[編集]

英語では、陸軍中将は"lieutenant general"である。"lieutenant"は代理者を意味するから、陸軍大将(general)の1つ下の階級として、("lieutenant"という名詞の形容詞的用法として)このようなネーミングになっているかのようにも思えるが、沿革的には、ここでいう"general"は名詞(「大将」「将軍」の意味)ではなく後置修飾としての形容詞(「総~」の意味)であった。

ドイツ[編集]

中国人民解放軍[編集]

中国語版中国人民解放軍中将のページも参照の事。

中国人民解放軍における中将は、1955年から1965年にかけての階級制度下においては177人の高級将校が授与された。1988年に階級制度が復活して以降は、2012年までに689人が授与されている。(最終階級上将の将校も含む。)現役では2013年7月31日時点で(陸軍)中将が86人、海軍中将が15人、空軍中将が22人、武警中将が10人で全軍合わせて133人いる。

  • 四総部では総参謀部副総参謀長及び助理、総政治部副主任及び主任助理、総後勤部副部長及び副政治委員、総装備部政治委員及び副部長等が充てられる。
  • 七大軍区では軍区司令員、軍区政治委員、軍区副司令員、軍区副政治委員、軍区参謀長等が充てられるが、軍区司令員または軍区政治委員経験者は上将に昇進する例が多く、最低いずれか2年間以上務める事が上将昇進の条件となっている。軍団に相当する集団軍も、司令員は中将をもって充てる事も可能であるが、実際は殆ど少将の指定職となっている。
  • 海軍、空軍、武装警察部隊では副司令員、副政治委員、参謀長等が共通の指定職であり、それに加えて海軍では艦隊司令員、艦隊政治委員、空軍では軍区空軍司令員、軍区空軍政治委員、武装警察部隊では政治部主任が個別の指定職となっているが、艦隊司令員や軍区空軍司令員等は軍管区副司令員との兼務職である。

なお、副のつく役職は1人だけでなく、複数の将校が充てられている役職である事が多い。

脚注[編集]

  1. ^ 岩倉規夫、藤樫準二 『日本の勲章-日本の表彰制度-』 第一法規出版、1965年1月。
  2. ^ 冷戦構造崩壊前の序列は東部・北部・中部・西部・東北
  3. ^ 東部・中部はそれぞれ隷下に政経中枢型師団を1つ持つことから、以前は北部方面隊が対ソビエト連邦戦略の最重点区に指定されていたことから東部方面隊に次ぐ第2位であったが、東西冷戦構造の崩壊及び南西諸島海域への中国海軍の進出及び北朝鮮によるミサイル発射実験等による影響で防衛計画の大綱が改正され、最重点区域が南西諸島海域に変更されたことから現在は第4位となっている
  4. ^ 陸・海・空・海兵の主要四軍とともに、アメリカ軍を構成する「五軍」として扱い称される。
  5. ^ 保健社会福祉省公衆衛生局の管轄下にある。
  6. ^ 商務省海洋大気庁の管轄下にある。

関連項目[編集]