チベットの旗

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チベットの旗
雪山獅子旗
用途及び属性 市民陸上?
縦横比 2:3
制定日 1912年??月??日
使用色
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チベットの旗は、1912年ガンデンポタンチベットの独立を宣言した際、ダライ・ラマ13世によって国旗として制定された旗。チベット国旗雪山獅子旗などとも称される。旗正面の白い雪山の前面で、2頭のスノー・ライオン(唐獅子)が3つの宝石を支えている。

概要[編集]

1910年代にチベットに滞在していた日本人チベット研究者・青木文教は自著『祕密之國 西藏遊記』(内外出版、1920年(大正9年)10月19日発行)において、チベット軍の司令官と青木が戯れとして、それまでの軍旗でも使われていたチベットの記号(雪山・唐獅子・日・月)と、大日本帝国陸軍軍旗として考案・使用していた旭日旗に擬似する意匠(旭日)を組み合わせ、新しく図案を作ったものがたまたま新しい「軍旗」として採用されたと記している[1]

(しか)して此日(このひ)(はじ)めて新定(しんてい)軍旗(ぐんき)使用(しよう)したが、(その)摸樣(もやう)下半部(かはんぶ)富士山形(ふじさんがた)雪山(せつざん)(えが)き、唐獅子(からしし)(づ)(はい)し、上半部(じやうはんぶ)(すなは)雪山(せつざん)(うへ)には地色(ぢいろ)(きいろ)くして日本(にほん)軍旗(ぐんき)半分(はんぶん)(うつ)(と)つた(やう)旭日(きよくじつ)(お)き、(その)片隅(かたすみ)(つき)(ちい)さく銀色(ぎんしよく)(ゑが)いてある、此等(これら)(ひ)(つき)雪山(せつざん)(およ)唐獅子(からしし)西藏(チベツト)記號(きがう)で、司令官(しれいくわん)(よ)(たはむ)れに圖案(づあん)(つく)つて(み)紙片(かみぎれ)(はら)らず法王(ほふわう)(め)(と)まり、當分(たうぶん)(かり)(これ)軍旗(ぐんき)採用(さいよう)せられることになつたのである、(この)新軍旗(しんぐんき)時々(とき/″\)(かぜ)(ひるがへ)調子(てうし)日本(にほん)軍旗(ぐんき)(やう)(み)えるので、(さら)改定(かいてい)する(はず)であつた、(ちなみ)舊軍旗(きうぐんき)は三角形(かくけい)赤地(あかぢ)唐獅子(からしし)雪山(せつざん)とを(おほ)きく(ゑが)き、日月(じつげつ)上部(じやうぶ)(ちい)さく遠方(えんぽう)からは(み)えない(くらゐ)附加(つけくは)へたものである[1]

ほかに、矢島保治郎によるとも[2]、また青木・矢島共同の発案ともいわれる[3]

第二次世界大戦後[編集]

世界各地で開かれるチベット弾圧の抗議デモ・チベット国旗やベトナムの黄色旗が多数掲げられている
ロンドンでの聖火リレーに反対するデモ参加者ら
憲兵の非常線によって端に追いやられたチベット支援者。パリ市役所にて
チベット支援グループと中国応援グループの接触。The Embarcaderoの北にて。

1947年(昭和22年)、チベット政府は代表派遣団をインド、デリーで行われたアジア会議に送り、ここで自身を独立国家と表明している。そのため、インドは1947年(昭和22年)から1954年(昭和29年)にかけてチベットを独立国家と認識していた[4]。また、この会議にはチベットの旗が持ち込まれたが、これは公的集会におけるチベット旗の最初の出現だった[5]

中華人民共和国では、雪山獅子旗の掲揚は「チベット独立の意思表示」として厳禁されている。掲揚が発覚した場合は、旗を掲揚した罪で即座に当局に逮捕され、禁固刑などの実刑に処される。日本などではチベット関係のデモ(北京オリンピックの聖火リレー抗議デモなど)や中国へのデモ(2010年尖閣諸島抗議デモなど)で頻繁に使用されている。

脚注[編集]

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  1. ^ a b 近代デジタルライブラリー所蔵の青木文教祕密之國 西藏遊記』 内外出版、1920年10月19日、134-135頁。
  2. ^ ペマ・ギャルポ中国が隠し続けるチベットの真実 仏教文化とチベット民族が消滅する日』 扶桑社〈扶桑社新書〉、2008年6月、38頁。ISBN 978-4-594-05683-4
  3. ^ 浅田晃彦世界無銭旅行者 矢島保治郎』 筑摩書房、1986年6月[要ページ番号]ISBN 4-480-82209-7
  4. ^ Abanti Bhattacharya (2008年4月4日). “India Should Revisit its Tibet Policy” (英語). Institute for Defence Studies and Analyses. 2012年2月8日閲覧。
  5. ^ CTA's Response to Chinese Government Allegations: Part Four” (英語). Central Tibetan Administration (2008年7月19日). 2012年2月8日閲覧。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]