ケンウッド

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JVCケンウッド > ケンウッド

株式会社ケンウッド(Kenwood Corporation)は、家庭用オーディオ機器、カーマルチメディア機器(カーオーディオカーナビゲーションなど)、無線通信機器(アマチュア無線業務無線など)のメーカーである。ブランドステートメントは 「Listen to the Future」、本社は東京都八王子市北八王子工業団地内に所在した。

日本ビクターとの合併以降、KENWOODは株式会社JVCケンウッドの商品ブランドとして引き続き使われている。

設立経緯と事業遷移[編集]

株式会社ケンウッド
Kenwood Corporation
ロゴ
種類 株式会社
市場情報 非上場(以下は過去のデータ)
東証1部 6765 2008年9月25日上場廃止
本社所在地 日本の旗 日本
192-8525
東京都八王子市石川町2967番地3
設立 1946年12月21日
(有限会社春日無線電機商会)
業種 電気機器
事業内容 カーエレクトロニクス関連、コミュニケーションズ関連、及びホームエレクトロニクス関連の製造・販売
代表者

不破 久温(代表取締役社長)

資本金 = 110億59百万円
売上高 連結:1652億62百万円
単体:1196億04百万円
2008年3月期)
総資産 連結:1260億88百万円
単体:1113億57百万円
(2008年3月期)
従業員数 連結:2383名 単独:645名
(2009年3月末日現在)
決算期 3月31日
主要株主 株式会社JVCケンウッド 100%
外部リンク http://www2.jvckenwood.com/
特記事項:2011年10月1日株式会社JVCケンウッドに合併。
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長野県駒ヶ根市に有限会社春日無線電機商会として設立。当初は高周波コイル(ラジオ受信機の部品)製造からスタートした。山に囲まれ外来電波が届きにくい、すなわち非常に静穏でノイズが少ない電波環境である伊那谷で培った高周波技術がFMチューナー、無線機器の礎となっている(非常に高性能な電波暗室を所有することができた)。

1947年に商標をTRIOとし、1960年には社名もトリオに変更。 オーディオブーム全盛の頃には山水電気(破産済み)、パイオニアと並びオーディオ御三家とされ「サン・トリ・パイ」と通称された。

また、長年アマチュア無線や受信機を手がけてきた技術を評価され「チューナーのトリオ」とも呼ばれていた。アマチュア無線機器ではアイコム、八重洲無線(のちのバーテックススタンダード前身のひとつ)と共に、三巨頭を形成していた。

2008年での主力商品は、カーマルチメディア機器、家庭用オーディオ機器、無線機器であった。カーオーディオは富士重工ホンダなどに純正オーディオとして供給した。

かつては単体のラジオ受信機、携帯電話PHSコードレス電話ファクシミリ磁気テープなどの製造、音楽レコードの制作(トリオレコード)を行っていたが、業績の不振で撤退している。

オシロスコープなどの計測機器事業は1996年より子会社のケンウッド・ティー・エム・アイ(Kenwood TMI Corp.)が開発・製造・販売を行っていたが、2002年に日本毛織へ譲渡。2006年12月1日より株式会社テクシオ(TEXIO CORPORATION)に社名変更を行っている。

デジタルオーディオプレーヤー市場には、2001年初頭にWMAフォーマット対応のCDプレーヤータイプで参入。 2005年にフラッシュメモリタイプで参入。当初はクリエイティブ社のOEM供給を受けていた。またのちにはMEDIA kegシリーズでリニアPCMレコーダーを発売したことがある(ただし2011年度をもって生産終了)。

かつて、TDKからOEM供給を受けて、コンパクトカセットを販売していた。

日本ビクターとの経営統合[編集]

2006年12月、松下電器産業(現 パナソニック)から日本ビクターを買収する交渉に入ったという報道がなされたが、最終的には条件が折り合わず見送った。

2007年7月24日、日本ビクターが8月10日に総額350億円の第三者割当増資を行い、2008年に持ち株会社による経営統合することを前提にケンウッドが200億円、スパークス・グループが150億円を引き受け、業務・資本提携で合意。10月1日、折半出資で技術開発合弁会社、J&K テクノロジーズ株式会社を新設。カー及びホームエレクトロニクス技術開発のコラボレーションがスタートした。

2008年6月27日、10月1日に共同持株会社・JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社(本店は横浜市のJVC本店内)を設立し、経営統合することが株主総会で承認された。ケンウッド及びJVCは9月25日に上場廃止。共同持株会社・JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社が10月1日に設立・上場され、ケンウッドは同社傘下の事業会社となった。

2011年5月13日、10月1日にケンウッドを含む3事業会社と、JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社(8月1日に株式会社JVCケンウッドに改称)が合併する計画が発表された。10月1日に予定どおり合併が行われ、株式会社ケンウッドなる法人は65年の歴史に幕を下ろした。

沿革[編集]

  • 1946年 - 「有限会社春日無線電機商会」を長野県駒ヶ根市に設立
  • 1947年 - 商標を「TRIO」に決定
  • 1950年 - 社名を「春日無線工業株式会社」に変更
  • 1955年 - 東京都大田区に東京事業所設立
  • 1960年 - 社名を「トリオ商事株式会社」に変更
  • 1961年 - 東京証券取引所市場第二部に上場
    • 日本国外向けブランド名KENWOODを設定
  • 1963年 - 東京都八王子市に八王子事業所設立(のちの本社)
  • 1969年 - 東京証券取引所市場第一部に上場
    •  音楽レコード事業に進出(レーベルは「トリオレコード」)
  • 1979年 - シンガポールに初の日本国外工場を設立
  • 1980年 - カーオーディオ事業に進出
  • 1981年 - 山形県鶴岡市に「東北トリオ株式会社」(のちの山形ケンウッド)設立
  • 1985年 - 音楽レコード事業から撤退
  • 1986年 - 社名を「株式会社ケンウッド」に変更
  • 1989年 - 東京事業所を神奈川県横浜市緑区に移転、横浜事業所を設立
  • 1990年 - 長野県伊那市に「株式会社長野ケンウッド」を設立
  • 1994年 - 中国上海市に「上海建伍電子有限公司」(当初はは合弁)を設立
  • 1996年 - マレーシア工場を設立
  • 2001年 - 中期再建計画を発表
  • 2002年 - 産業再生法を申請し、抜本再建計画を発表
    • 本社を東京都八王子市に移転
  • 2004年 - 東洋通信機株式会社(のちのエプソントヨコム)より無線機事業譲受
  • 2005年 - ブランド「ケンウッド」が25周年を迎える
    • アイコム株式会社と技術面および資本面で提携
  • 2006年 - 創立60周年を迎える
  • 2007年 - 米国の無線通信事業会社であるZetron社を子会社化
    • 1月、創立者である春日二郎が死去。享年89
    • 6月28日、河原春郎が会長となり塩畑一男が社長に就任
    • 10月1日、日本ビクターとの技術開発合弁会社、J&K テクノロジーズ株式会社を設立
  • 2008年10月1日 - 日本ビクターと共同持株会社、JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立し、同社の完全子会社となる。
  • 2011年10月1日 - 株式会社JVCケンウッドへ合併

使用ブランド[編集]

1947年2月に採用された「TRIO」ブランドは、音楽に関係した事業内容にふさわしいブランドとして選ばれたもので、親族による経営(春日仲一・弟の二郎・叔父の久夫の3名)が三重奏のように調和するという願いも込められている。1960年1月には、ブランド名に合わせて、社名がトリオ株式会社(日本国内販売会社はトリオ商事株式会社)に変更されている[1]

「KENWOOD」ブランドは、1961年11月に日本国外向けブランドとして採用されたものである。アメリカ事務所を設置した際、既に「TRIO」が商標登録されていたため、急遽ブランド名を考えなければならなかった。そこで、よいイメージのあるハリウッドの「WOOD」に、語のつながりがよく高級感がある「KEN」を合わせて「KENWOOD」とした[1]

日本国内ではブランド「TRIO」のみが使用されていたが、1979年10月に最高級オーディオ製品のLシリーズが導入された際に、その専用ブランドとして「KENWOOD」が初めて使われた。その後、まったく同じオーディオ製品(ミニコンポ、ステレオ)を「TRIO」、「KENWOOD」両ブランドで並行販売したところ「KENWOOD」ブランド製品ばかり売れたこともきっかけとなり[2]、1981年8月には「KENWOOD」がコーポレートブランドとされ、一部製品に「TRIO」を残して、ブランドを「KENWOOD」に統一した。さらに、1986年6月には社名が株式会社ケンウッドに変更されるとともに、全ての製品が「KENWOOD」ブランドに統一された[1]

2006年には、創立60周年を記念して、日本国内向けに「TRIO」ブランドを復活した限定モデルが発売されている[3]

なお、調理器具を製造する同名の企業がイギリスにある(同社のロゴは「K」の斜線部分が赤い)が、関連は一切ない(社名は同社の創業者に由来。のちにデロンギ傘下)。そのため、ロゴには同社との識別のため「W」に赤い逆三角形が入っている。事業分野が重複しない(また同社は日米では事業を展開していない)ため同じ商標を使用しているとみられる。

脚注[編集]

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関連項目[編集]

外部リンク[編集]