大久保利謙
大久保 利謙(おおくぼ としあき、1900年(明治33年)1月25日 - 1995年(平成7年)12月31日)は、日本の歴史学者。
人物・業績[編集]
明治維新・文明開化を担った(維新三傑の一人)大久保利通の孫で、大久保家当主。母方の祖父は実業家・近藤廉平。父(大久保利武)の没後は、侯爵として貴族院議員を務めた[1][2]。長男は大久保利泰(1934年 - )で、社団法人霞会館常務理事を務めている。
戦後は歴史学者として、名古屋大学教授、立教大学教授を歴任し、日本近代史学研究を、草創期から大きく発展させた。
東京帝国大学卒業の際の論文は、近世史をテーマにしたものであった。理由は、当時の史学界においては、維新以後の歴史については、歴史家は触れてはいけないという空気が強かったからである(聞き書きによる回想録『日本近代史学事始め』より)。
戦時下では、大義名分論と国粋主義・排外主義を本質とし神話と歴史的事実を混同する「皇国史観」に対して批判的立場を採り、東京帝国大学を中心とした官学アカデミズム歴史学や、戦後流行したマルクス主義歴史学とも異なる、実証主義を本領とした独自の近代史研究を構築した(『著作集 第8巻』解説より)。
研究論考は、政治史・文化史・教育史等と広範に亙るが、特に大学史・史学史などの学芸史にすぐれた業績を残している。明治文化研究会に参加し、『東京帝国大学五十年史』の編纂に従事した際には教育史・文化史関係を、薩藩史研究会に参加し、重野安繹家文書の調査を通じては史学史の研究を、シーボルト文献の調査を通じ、洋学・蘭学史を研究紹介した。
多面的な活躍は、出自と絡みたどった経歴と深く関係している。戦後、国立国会図書館「憲政資料室」の開設にあたり、明治の元勲の子孫たちが多く、大久保を通じ資料を提供し、近現代史学研究を開拓発展させたことも特筆される(『日本近代史学事始め』より)。
略年譜[編集]
- 1900年、父大久保利武(大久保利通三男、当時鳥取県知事)、母近藤廉平長女・栄の長男として、東京市牛込区(現在の東京都新宿区)に誕生。初名は譲。
- 1908年、利謙と改名。
- 1913年、学習院初等科卒業(東京市麹町区富士見町小学校より転入)。
- 1918年、学習院中等科卒業。
- 1922年、学習院高等科卒業。河上肇の『貧乏物語』などを愛読し、京都帝国大学経済学部入学。しかし、病気のため3年在学ののち退学。
- 1926年、東京帝国大学文学部国史学科入学。
- 1928年、東京帝国大学文学部国史学科卒業(卒業論文「戦国諸侯の政策における近世的傾向」)。東京帝国大学文学部副手として国史研究室に勤務。『東京帝国大学五十年史』編纂嘱託。
- 1934年、薩藩史研究会結成。シーボルト文献調査嘱託。
- 1935年、尾佐竹猛の推挙により明治大学法学部講師。
- 1938年、『帝国学士院六十年史』編纂嘱託。『貴族院五十年史』編纂嘱託。
- 1943年、父利武の死去に伴い侯爵襲爵、貴族院議員となる。
- 1949年、国立国会図書館憲政資料室設置に伴い同室主任となる。
- 1951年、国立国会図書館司書。
- 1953年、名古屋大学教育学部教授。
- 1958年、立教大学文学部専任講師を兼任[3]。
- 1959年、名古屋大学教授退官。立教大学文学部教授。
- 1962年、立教大学大学院文学研究科日本史専攻博士課程主任。
- 1964年、霞会館の華族会館史編纂委員を委嘱。
- 1965年、立教大学教授定年退職。
- 1981年、国立国会図書館客員調査員。
- 1993年、朝日賞受賞。
- 1995年、死去。95歳没。
主な著書[編集]
- 『日本近代文芸』 三笠書房(日本歴史文庫)、1939年5月
- 『日本近代史学史』 白揚社、1940年10月
- 『日本の大学』 創元社〈創元選書〉、1943年5月/日本図書センター、1981年/玉川大学出版部、1997年、オンデマンド版2008年
- 『森有礼 日本教育先哲叢書18』 文教書院、1944年4月
- 『明治憲法のできるまで』 至文堂〈日本歴史新書〉、1956年12月、増補版1966年
- 『岩倉具視』 中央公論社〈中公新書〉、1973年(増補版1990年8月)
- 『明六社考』 立体社、1976年/「明六社」講談社学術文庫、2007年10月
- 『佐幕派論議』 吉川弘文館、1986年5月
- 『大久保利謙歴史著作集 (全8巻)』 吉川弘文館、1986年2月-93年6月(オンデマンド版2007年)
- 1.明治維新の政治過程
- 2.明治国家の形成
- 3.華族制の創出
- 4.明治維新と教育
- 5.幕末維新の洋学
- 6.明治の思想と文化
- 7.日本近代史学の成立
- 8.明治維新の人物像
- 『日本近代史学事始め』 岩波書店〈岩波新書〉、1996年1月
年譜・著述目録[編集]
- 『大久保利謙歴史著作集』第8巻
- 『日本近代史学事始め』
脚注[編集]
- ^ 『貴族院要覽 昭和21年12月増訂 丙』貴族院事務局、1947年、p.52
- ^ 衆議院・参議院編『議会制度七十年史 第1』大蔵省印刷局、1960年、p.13
- ^ 立教大学講師着任の経緯は、林英夫 1996を参照。
参考文献[編集]
- 林英夫「「大久保利通関係文書」と「大久保利謙文庫」:追悼の言葉に託して」、『史苑』第57巻第1号、立教大学史学会、1996年、 110-112頁。
外部リンク[編集]
| 日本の爵位 | ||
|---|---|---|
| 先代: 大久保利武 |
侯爵 大久保家第3代 1943年 - 1947年 |
次代: 華族制度廃止 |