出身成分

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出身成分(しゅっしんせいぶん)とは、現代の朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)における階層制度およびその階級を指す語である。

住民成分(じゅうみんせいぶん)」もしくは単に「成分」と呼ぶこともある。

出身成分
各種表記
ハングル 출신성분
漢字 出身成分
発音 チュルシンソンブン
日本語読み: しゅっしんせいぶん
MR式
2000年式
Ch'ulsin-sŏngpun
Chulsin-seongbun
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沿革[編集]

1957年金日成朝鮮戦争休戦後の国家運営をめぐり延安派ソ連派などの対立勢力を大規模な粛清で消し去ったが、この粛清は党幹部や政府高官のみならず、一般市民にまで及んだ。

そして、1958年から1960年にかけての「中央党集中事業」で、金日成に対する忠誠度に基づき、全国民の「核心階層(トマト階層)」「動揺階層(リンゴ階層)」「敵対階層(ブドウ階層)」の3種類への分類が開始された。この内、状況次第で党に抵抗する可能性がある動揺階層は監視対象、党に否定的な態度をとる敵対階層は特別監視対象になった他、約7万人(約1万5000世帯)が山間地や僻地への強制移住を命じられ、約6000人以上が「反革命」の名目で処刑された。

1966年から翌1967年には、住民再登録事業が行われた。これによって全国民の両親とその六親等が調査され、さらに3年の調査を経て51の出身成分に細分された[1][2]。住民台帳には曾祖父の代から今までどういう職業についたかの出身成分分析表が添付されており、出身成分をごまかすことは誰にもできない[2]

出身成分の三階層[編集]

出身成分は家系を三代前まで遡って調査し、金日成や金正日への忠誠度の順に「3大階層51個分類」(1980年代に13分類を追加したとする資料もある[3])に分類されている。3大階層とは「核心階層」「動揺階層」「敵対階層」の3つであり、51個分類とは、各階層内における分類である[1][4]。なお、現在の最高指導者である金正恩の母親である高英姫は、本来「動揺階層」か「敵対階層」に該当する在日朝鮮人であり、北朝鮮ではタブーになっているといわれる[5][6]。三階層は、以下の通りである。

「核心階層」
主体思想に身も心も染まっている階層とされ、外も中も赤いことから『トマト階層』とも呼ばれる。
国に忠誠を尽くす存在と見なされ、特権階級として数多くの恩恵を受けている。平壌に住めるのは特権階級である核心階層だけであるといわれる。
ただ、その生活は生涯安泰というわけでは決してなく、朝鮮労働党を除名された者は動揺階層に降格される。また、かつて朝鮮人民軍の将校の息子が北朝鮮で禁止されているポルノ映画を撮影したため、出演した女優とともに絞首刑に処せられたこともあるという。
「動揺階層」
主体思想はうわべだけの階層とみなされ、外が赤いが中は赤くないことから『リンゴ階層』とも呼ばれる。朝鮮労働党を除名された者も含まれる。
将来国への忠誠を覆す可能性があるとされ、監視の対象になる上に職場での昇進に上限線が科せられるが、国への忠誠度が高い場合は優遇措置を得られる。
「敵対階層」
主体思想になじめない階層とみなされ、外も中も赤くないことから『ブドウ階層』とも呼ばれる。
本人の能力・素行と関係なく国に反抗する可能性が高いと見なされ、特別監視と差別的待遇の対象とされ、平壌など主要都市への居住や高等教育機関への進学ができない。些細なことで炭坑地区などへの強制居住や強制収容所への送致が課されることがあるという。
出身成分の分類
核心階層
(かくしんかいそう)
(13個分類)
動揺階層
(どうようかいそう)
(27個分類)
  • 解放以前の小・中商人・知識階層の労働者
  • 解放以前における手工業者、移動営業だった小職人、店舗を有していた中職人
  • 解放以前において他人を雇用したことのある富農、自作農だった中農
  • 小規模な下層接客業者、雇用経験のある中産層接客業者、民族資本
  • 核心階層だったが祖国解放戦争時に越南した者の家族、越南して労働者・農民になった者の家族
  • 祖国解放戦争時に敵に服務した者およびその家族
  • 朝鮮労働党を除名、あるいは免職された者
  • 刑期を満了した政治犯、経済事犯(出所者も含む)
  • スパイ関係者、逮捕・投獄された者の家族
  • 建国後に処断された者の家族、安逸・不和・放蕩した者
  • 接待婦および迷信崇拝者(占い師巫女娼婦など)
  • 儒教の信者、元天道教青友党員、無党派層、中国からの帰還民(朝鮮労働党員は除く)
  • 日本からの帰還民(在日朝鮮人の帰還事業)、解放後の外国留学経験者または解放以前に養成された知識人
敵対階層
(てきたいかいそう)
(11個分類)

身分の移動と帰国者[編集]

該当者から2代(=孫の世代)を超え、かつ優秀な人材であれば登用される例もあるとされている[7]。また、北朝鮮への帰国事業で北に渡った在日朝鮮人らは最下層に分類されているが、在日本朝鮮人総聯合会(総聯)が結成される以前に日本共産党に在籍、または総聯結成後も出国するまで日本共産党員だったなどの理由で、核心階層に入った者も確認されている[8]

朝鮮総連の幹部だった韓光煕によれば、在日朝鮮人のなかではエリート集団と自他にみとめる学習組も、本国の朝鮮労働党からすれば末端のフラクションにすぎず、労働党幹部からすればようやく人間として認められるかどうかという程度の存在にすぎなかったと証言している[9]。しかし、組織の末端に至るまでなんらかの優越感やプライドをもたせるところに支配の巧妙さがあるという[9]。日本からの帰国者(帰胞)で労働党員になれる者はほとんどおらず、朝鮮総連の幹部級の子弟か、親が裕福で巨額の献金をしたかでなければ難しいという[10]。ただし、まったく不可能というのではなく、本人の忠誠度と能力で党員に取り立てられることもあり、その場合は周囲よりたいへんな出世とみなされる[10]

一方、強制収容所に送られた帰国者は、特に過酷な処遇を受けているとみられ、安明哲の証言によれば、強制収容所に収監された日本人妻が「日本のスパイ、植民地支配者」として警棒で撲殺される現場を目撃したという。

なお、よど号ハイジャック事件を起こし北朝鮮に亡命した「よど号グループ」のうち、吉田金太郎は祖父が資本家だったために、グループから早期に離れたのではないかとの推測がある[11]

51個分類 [編集]

ミネソタ弁護士会国際人権委員会 アジアウォッチ編『北朝鮮の人権―世界人権宣言に照らして』によれば、北朝鮮住民の出身成分は、以下のように51分類されている[12]

順位 区分 分類対象 労働党の施策
1 労働者 8・15解放の前後を問わず出身および社会成分が労働者だった者 朝鮮労働党の核心階層とみなす。
2 雇農(作男) 代々作男として暮らしてきた者 核心階層とみなす。
3 貧農 過去、自作農としては生計を立てることが困難で50パーセントは雑穀で生計を維持していた農民 核心階層とみなす。
4 事務員 8・15以後、党・政権・経済・文化・教育機関で勤務していた者 核心階層とみなす。
5 党員 朝鮮労働党の党員 核心階層とみなす。
6 革命遺族 抗日パルチザン闘争で犠牲になった者の家族 核心階層とみなす。党・政権機関・軍幹部に登用。服務能力のない対象者には最高の社会保障の恩恵を付与。
7 愛国烈士遺族 朝鮮戦争において非戦闘員として犠牲になった者の家族 核心階層とみなす。党・政権機関・軍幹部に登用。服務能力のない対象者には最高の社会保障の恩恵を付与。
8 8・15以後養成されたインテリ 8・15以後、北朝鮮または共産主義国家で高等教育を受けた者 このうち留学した者は監視対象であり、その他国内で教育を履修した者は核心階層に分類。
9 被殺者家族 朝鮮戦争当時、殺された者の家族 基本階層に分類。
10 戦死者家族 朝鮮戦争当時、戦闘で死亡した者の家族 基本階層に分類。
11 後方家族 朝鮮人民軍現役将兵の家族 核心階層とみなす。
12 栄誉軍人 朝鮮戦争当時負傷した除隊傷痍軍人 基本階層に分類。
13 小商人 一定の事業施設のない、場所を移動しながら営業し生計を維持していた者 一部ブルジョア思想が内包されている対象とみなし、包摂・教育に力を注ぐ。
14 中商人 一定の居所と産業施設を所有している自主的に営業し生計を維持していた者 動揺対象とみなし、説得・教育対象に含める。
15 手工業者 小道具と独自の努力で生計を維持していた者 包摂・教育に力を注ぐ。
16 小工場主 小工場を所有していた者 一般監視対象に分類。
17 下層接客業者 小規模サービス業で生計を維持していた者 包摂・教育に力を注ぐ。
18 中産層接客業者 独自の建物と施設を持ち若干の人出を置いて生計を維持していた者 動揺対象として包摂・教育が可能な対象とみなす。
19 越南者家族(第3部類) 労働者・農民の基本出身で、それまで違法行為がなく越南した者の家族 説得・教育に力を注ぐ。
20 無所属 どの党にも加入しなかった者 包摂・教育対象に分類。
21 中農 自分の所有農地でやっと生計を維持していた農民 動揺対象とみなし、包摂・教育に力を注ぐ。
22 労働者(8・15以後) 8・15解放以後、社会主義革命過程で労働者に転落した、過去の中小企業家・商工業者・接客業者・インテリ・富農 過去の出身成分と現行の行動によって監視・監督を強化。
23 富農 ・作男を1人以上置き、農業を営んでいた農民
・農繁期に臨時雇用人を置き、営農していた農民
反抗要素が濃厚な階層とみなして監視対象とする。
24 民族資本家 民族資本による商工業者 反抗要素が多い対象とみなす。一般監視対象。
25 地主 ・1946年の土地改革当時、5町歩以上の土地を没収された者
・3町歩までの耕作であっても、別途に精米所または商工業を営んでいた者
特殊監視対象。
26 親日・親米主義者 親日・親米的な行為をした者 徹底した監視対象。
27 反動官僚輩 日帝下で行政および権力機関に従事した者
28 越南者家族(第1部類) 営農・地主・民族資本家・親日・親米・反動官僚輩出身で朝鮮戦争当時越南した者の家族 対象の最近の動向によって一般監視対象または特殊監視対象に分類。
29 越南者家族(第2部類) 労働者・農民の基本出身で、朝鮮戦争を前後して違法行為を行い越南した者の家族 一般監視対象に分類。
30 カトリック青友党員 過去、天道教青友党員だった者
31 中国帰還民 1957年、中国東北地方から帰還した者 党員として帰還した者を除いた残りの対象を監視対象と分類。
32 日本帰還民 北送された在日僑胞 朝鮮総連系の激烈分子は党に入党させ、残りは監視対象に分類。
33 入北者 8・15以後越北した者 8・15以前の越北者を除いて残りは徹底した監視対象に分類。
34 8・15以前に養成されたインテリ 日帝下で高等教育を受けた者 一部だけを監視対象に分類。
35 キリスト教信者 以前のキリスト教信者 一般または特別監視対象に分類。
36 仏教信者 以前の仏教徒
37 カトリック信者 以前のカトリック教徒 一般または特別監視対象に分類。
38 儒学者および地方有志 過去、儒学者および地方の有志として待遇された者 一般監視対象に分類。
39 出党者 党員としての任務遂行上あやまちがあり、党員資格を剥奪された者 出党事由によって一般または特殊監視対象。
40 撤職者 幹部として登用されたが職責から追放された者 刑罰の一種として経歴欄に記載。
41 敵機関服務者 朝鮮戦争当時、治安隊・韓青・警察などに服務していて自首した者 出党者と同じ措置。
42 逮捕・投獄者家族 刑罰を受けるために投獄された者の家族 出党者と同じ措置。
43 スパイ関係者 浸透またはスパイとして逮捕された者、またはスパイ事件に連座して摘発された者
44 反党・反革命宗派分子 ・1953年の南朝鮮労働党粛清に関係した者
・その他、反金日成派として粛清された者
45 処断者家族 北朝鮮建国以後、違法行為または反党行為によって処断された者の家族
46 出所者政治犯 政治犯として刑期が満了し出所した者 出党者と同じ措置。
47 安逸・不和・放蕩な者 社会階層を問わず安逸・不和・放蕩な者 有事の際、反革命階層に変わることが可能な対象と規定し、一般監視対象に分類。
48 接待婦および迷信崇拝者 混職・巫堂占い師娼婦妓生などの出身者
49 経済事犯 窃盗・強盗・横領などで服役した後出所した者、その虞犯者
50 民主党員 過去、朝鮮民主党員として活動した者、またはその家族 党員時代の職責によって一般ないし特殊監視対象。
51 資本家 1946年の産業国有化当時、個人財産を完全に没収された者 徹底した監視対象。

市民生活と出身成分[編集]

北朝鮮では、食糧の配給量が出身成分に応じて細かく異なるなど市民生活と出身成分は密接なかかわりを有している。『月刊朝鮮』が脱北した元北朝鮮住人に行った取材では、芸術学校の試験を受けて合格し、合格通知は送られてきたものの入学通知書が送られて来なかったので、教師に聞いても要領を得ず、家族に話したら母方の祖父が地主だったので、結局、大学進学をあきらめて溶接工になったという青年の話[13]、逆に社会安全部警察の高級軍官の子弟だったので首尾よく金策空軍大学に合格した青年の話[14]など、憲法上は無階級社会を謳いながらも北朝鮮社会が明確な階級社会であることが判明した[13]。金策空軍大学に合格した生徒によれば、彼は学校の政治部校長の推薦がなければ本人がいくら努力しても試験すら受けることができないので、これといって際立ったものもなかった自分は大学進学など夢にも思わず、半分ふざけて第一志望「人民軍」、第二志望「食糧料理専門学校」、第三志望「高等経済学校」とアンケートに書いたら、推薦を受けて三大大学(金日成総合大学、金策空軍大学、教員大学)の一つに合格したという[14]。彼によれば、三大大学に合格するには学校での成績は関係なく、最も重要なのが出身成分、次に健康と党のために働ける能力、最後が学業成績だという[14]

ただし、海外留学などに際しては、成分のよさだけを基準に選抜すると、世論の悪い反応を呼び起こすことも少し考慮されることがあるという[15]。元駐英北朝鮮大使館公使で、2016年に韓国に亡命した太永浩は、金正日のその配慮によって、1976年、幹部の子弟でもないにもかかわらず少年留学生に選ばれている[15]

社会主義国家における身分制度[編集]

建前上は身分制度が存在しないとされる社会主義体制を採っているとしているため、北朝鮮当局は「このような国民差別は存在していない」と否定しており[1]、「韓国当局によるでっち上げ」と主張している。しかし、脱北者の多くが「存在している」との証言をしており、国際的にも最も深刻な人権侵害北朝鮮の人権問題)の一つだと指摘されている[16]米国の北朝鮮人権委員会 (U.S. Committee for Human Rights in North Koreaも、身分制度の存在について報告している[17]

内藤陽介(郵便史コレクション研究家)によれば、北朝鮮郵政当局が1997年に発行した「万景台革命学院50周年」記念切手セットのうち、切手帳(記念切手に表紙をつけて販売したもの)の表紙の説明文に、同学院の設立目的を朝鮮語および英語で「(同学院は)朝鮮革命の核心メンバーを教育するための基地と孤児のための学校(英語では “It is a school for bereaved children and a dependable base of training the core members of the Korean revolution.” )」との解説があり、少なくとも「核心階層」が存在していることを北朝鮮郵政当局がはからずも告白した証拠とみている[1]

北朝鮮以外の共産主義国においては、文革期の中華人民共和国(中国)の「黒五類」のように、資本家や貴族出身者などは財産を没収された上強制労働に従事させられ、子孫までも差別されたという事実がある[注釈 1]。一方、北朝鮮における「白頭血統」を首領とする朝鮮労働党幹部、旧ソビエト連邦ノーメンクラトゥーラや中国の太子党といった特権階級を称して「共産貴族(赤い貴族)」と呼ぶことがある[18]

出身成分を扱った作品[編集]

  • 松岡圭祐出身成分』 2019年、KADOKAWAISBN 978-4-04-108329-1

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 権力者たちは逆に出自を問われることがほとんどなかった。社会主義思想黎明期の革命家左翼はもともと裕福な者や上級階層の者が多く、毛沢東は地主階級、ソビエト連邦のウラジーミル・レーニンにいたっては父の代に叙された貴族出身である。

出典[編集]

  1. ^ a b c d 内藤(2001)pp.161-163
  2. ^ a b 『北朝鮮 その衝撃の実像(1991)pp.82-83
  3. ^ 鄭(1995)pp.342-345
  4. ^ 「北朝鮮:「出身成分」調査、60年代に日本政府把握--明治大助教授が分析」 2006年8月4日付『毎日新聞
  5. ^ NEWSポストセブン (2012年2月17日). “北朝鮮が必死に隠す「りんご問題」 金正恩実母は在日朝鮮人”. 小学館. 2019年12月19日閲覧。
  6. ^ アジア調査機構2012年5月14日報告
  7. ^ 重村(2002)pp.129-130
  8. ^ 「帰国事業で北に渡った在日朝鮮人、最下層に分類」 Archived 2008年12月5日, at the Wayback Machine. 2006年8月5日付『朝鮮日報
  9. ^ a b 韓(2001)pp.157-158
  10. ^ a b 韓(2001)p.184
  11. ^ 高沢(1996)
  12. ^ 『北朝鮮 その衝撃の実像(1991)pp.527-531
  13. ^ a b 『北朝鮮 その衝撃の実像(1991)pp.106-109
  14. ^ a b c 『北朝鮮 その衝撃の実像(1991)pp.54-56
  15. ^ a b 太永浩(2019)pp.376-377
  16. ^ 脱北者の悲痛な訴え、弁護士協会が人権白書 Archived 2008年10月13日, at the Wayback Machine. 2008年10月13日付『朝鮮日報』
  17. ^ The Hidden GULAG - Exposing North Korea's Prison Camps - Prisoners' Testimonies and Satellite Photographs (PDF)”. U.S. Committee for Human Rights in North Korea. p. 27 (2003年). 2011年12月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年4月17日閲覧。
  18. ^ 五味洋治 (2019年2月15日). “「赤い貴族たち」 チュ・ソンハ記者の平壌資本主義百科全書 その1”. コリアワールドタイムズ. 2020年5月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年5月2日閲覧。

参考文献 [編集]

関連項目[編集]