刺股

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三道具
右が刺又

刺股(さすまた)は、相手の動きを封じ込める武具及び捕具。「指叉[1]、「刺又[2]とも表記されるが、ひらがなカタカナで書き表すこともある。

U字形の金具に2-3メートルの柄がついており、金具の部分で相手の首や腕などを壁や地面に押しつけて捕らえる。また先端金具の両端には折り返し部分が付いており、これを対象者の衣服の袖等に絡めて引き倒す際にも利用される。

元々は江戸時代に作られた物で、暴れる犯罪者の動きを封じ込めるために捕物用として使われた。柄が長いため、ナイフのような小型の刃物やなどを持った相手と距離をおいて、安全に対応することができる。ただ、構造や機能から飛び道具一般への対応は基本的にできない[3]

歴史的背景

消防署地図記号

江戸時代には犯罪者を捕獲する捕り物のための三道具の内の一つとされ、突棒袖搦と共に、日本では古くより捕縛に使う道具として発展してきたため、三道具術なる刺股・突棒・袖絡を使う武芸の一種として発展した。『和漢三才図会』には、関人(せきもり)・門番が用いるものとしての記述がみられる。

町火消が家屋の破壊器具として使用していたこともあった。これは当時、延焼中の家屋を手早く引き倒して防火帯とし、延焼を防止して消火していたためである[4][5]。現在の消防署地図記号はこの刺股を図案化したものである[6]

捕り物用の物では、対象が柄を掴んで逃れたりしないよう、柄の金具に近い部分には鋭く長い刺があり、これを集団で用いて金具部分で叩いたり押さえ込んだりして対象者の活動を停止させて捕縛した。

刺股を使う三道具術は、現在では古武術の一部流派を除きほとんど残っていないが、昨今では防犯用品として見直されつつある関係上、これを復興する動きも見られる。

防犯器具として

日本の警察で使用するジュラルミン製のと、アルミ製の刺股。この刺股の柄は伸縮式で、写真は柄を縮めた状態である。

現代では、柄が木製からアルミ強化プラスチック製になり軽量化され、更に取り回しが楽になった物が登場しており、警察でも使用されている。近年では附属池田小事件やその他の不審者らによる学校侵入事件が相次いだ2002年以降、防犯グッズとして教育委員会小学校中学校高等学校学校施設の防衛力強化に導入するところが増えており[7]、また金融機関強盗の被害から防衛する意図で導入する動きも見られる。その他、民間警備会社所属の警備員警備業法の改正により刺股の携帯及び使用が可能となった。

刺股だけでは制止力に欠けるため、同器具で対象者と距離を取った上で催涙スプレーなどで相手の行動の自由を奪い捕縛するといった方法もみられる。刺股だけで対象者を制圧する事は困難で技術を要するため、対象者を怯ませて撃退するか、もしくは壁などに押さえ付けて応援を待つために利用される。

ただしこれらの行為は、単独では対象者の腕力が取り押さえる側よりも強い場合に、返り討ちに遭う危険も伴うため、複数人数で同器具を複数用いて集団で押さえ込む方法が勧められる。江戸時代の刺股術では首や手足を押さえ込むような物が多かったが、現用の刺股では対象者の胴体を押さえ込むよう、先端部の金具が大型化している。使う場合には胴体を押さえ込む方が、手でガードされやすい首や、動きの速い手足を狙うよりも、扱いやすく確実である。

加えて、腕力に大差が無い場合でも、柄を中心としたモーメントでは刺股使用者が圧倒的に不利なので先端を捻るようにして容易に脱出されてしまう場合がある。

またこれら器具の扱いに際して、器具の製造・販売メーカーの担当者や警察官などが主体となり、扱いを学校関係者や金融機関従業員に教える講習会も日本の全国各地で開催されている。

脚注

  1. ^ "さすまた". 広辞苑 第六版. p. 1128.
  2. ^ 歴史民俗用語辞典「刺又」の項”. 2020年6月7日閲覧。
  3. ^ そもそも想定されていない。
  4. ^ 破壊消火・当時の建物はほとんどが木造建築であり、消防ポンプの能力が弱かったこともあり、放水より確実で迅速だった。
  5. ^ 東京消防庁の四谷消防署に併設されている消防博物館には町火消の使用していた刺股の実物が展示されている。
  6. ^ 2万5千分1地形図の読み方・使い方:消防署 - 国土交通省国土地理院地図記号の意味と由来
  7. ^ “不審者捕捉に新型「さすまた」を開発 その名も「御用」”. MSN産経ニュース. (2007年10月6日). オリジナルの2007年10月18日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20071018035132/http://sankei.jp.msn.com/life/trend/071006/trd0710061359007-n1.htm 2022年10月10日閲覧。 

参考文献

関連項目