南品川

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南品川
町丁
地図北緯35度36分43秒 東経139度44分35秒 / 北緯35.612036度 東経139.742936度 / 35.612036; 139.742936
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 品川区
地域 品川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 19,346 人
 世帯数 11,295 世帯
面積[2]
  0.8231111 km²
人口密度 23503.51 人/km²
郵便番号 140-0004[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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南品川(みなみしながわ)は、東京都品川区の地名。現行行政地名は南品川一丁目から南品川六丁目。住居表示実施済区域。

かつての品川宿(江戸時代)の南半分に相当する。

地理[編集]

品川区東部に位置する。北部は目黒川に接し、これを境に北品川に接する。東部は元なぎさ通りに接し、これを境に東品川に接する。南部は概ね東京都道420号鮫洲大山線に接し、東大井に接する。西部はJR線東海道本線など)の線路に接し、これを境に広町に接する(いずれも地名は品川区)。町域内を南北に第一京浜が、南東部にはジュネーブ平和通り(第一京浜の交差点からは池上通りと名称が変わる)が通っており、五丁目内に仙台坂がある。また北東部にはゼームス坂通りがある。また東部の一丁目・二丁目・三丁目内には旧東海道が通っており、通り沿いは商店や寺院などかつての品川宿の名残を見ることができる。

町域内には京急本線の線路が第一京浜と並行して走っている。新馬場駅青物横丁駅が置かれ、住宅地の他には寺院や商店、工場なども見られる。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、南品川1-3-13の地点で63万円/m2、南品川6-7-36の地点で72万8000円/m2となっている[5]

通り[編集]

  • ジュネーブ平和通り - 第一京浜から青物横丁駅前を通り、品川シーサイドフォレストまでの720mの通り(南品川3丁目)。品川区と友好都市提携を結んだスイスジュネーヴ市から、"Avenue de la Paix"(フランス語で「平和通り」)の標識が送られたことから地元住民の要望により名付けられた[6]江戸時代に海外に流出後、行方不明となった品川寺梵鐘大正時代にジュネーブのアリアナ美術館で発見されて返還され、品川区から新しい梵鐘を贈ったことにより友好都市となった[7]
  • ゼームス坂通り - JR大井町駅から第一京浜(国道15号線)に出る道にある長さ約400メートル、最大勾配約3.5%の坂道(南品川5・6丁目)。元は浅間坂(せんげんざか)と呼ばれる急坂だったが、英国人のJ.M.ゼームス (J.M.James, 1839~1908) が私財により緩やかな坂にしたことから名付けられた。ゼームスは幕末慶応2年(1865年)にジャーディン・マセソン商会長崎支社の社員として来日し、明治5年(1872年)に海軍省の嘱託になり、測量調査や航海術を指導した。生前から仏教に帰依し、山梨県身延町の久遠寺に眠る[8]

歴史[編集]

江戸時代の品川宿(現在の青物横丁駅付近)には非人頭松右衛門に支配された非人系部落があったが、第一京浜国道の建設に伴って南品川のゼームス坂下に移転した[9]。世帯数は約2000であった[9]

歌川広重

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
南品川一丁目 871世帯 1,578人
南品川二丁目 1,320世帯 2,111人
南品川三丁目 1,112世帯 2,101人
南品川四丁目 2,564世帯 4,320人
南品川五丁目 3,355世帯 6,169人
南品川六丁目 2,073世帯 3,067人
11,295世帯 19,346人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[10]
15,766
2000年(平成12年)[11]
15,605
2005年(平成17年)[12]
15,492
2010年(平成22年)[13]
16,803
2015年(平成27年)[14]
18,812
2020年(令和2年)[15]
20,387

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[10]
7,703
2000年(平成12年)[11]
7,935
2005年(平成17年)[12]
8,247
2010年(平成22年)[13]
9,444
2015年(平成27年)[14]
10,644
2020年(令和2年)[15]
11,918

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[16]

丁目 番地 小学校 中学校(2019年度入転学) 中学校(2020年度入転学)
南品川一丁目 全域 品川区立城南第二小学校 品川区立東海中学校 品川区立東海中学校
南品川二丁目 全域 品川区立城南小学校
南品川三丁目 全域
南品川四丁目 全域 品川区立品川学園 品川区立品川学園 品川区立品川学園
南品川五丁目 13〜16番 品川区立立会小学校 品川区立東海中学校 品川区立浜川中学校
その他 品川区立浅間台小学校 品川区立東海中学校
南品川六丁目 全域 品川区立品川学園

交通[編集]

南品川における鉄道駅として、北東部の一丁目北端に京急本線新馬場駅の南口がある(北口は隣の北品川)。南東部の三丁目には隣の青物横丁駅がある。また、北東方向の天王洲アイル駅、南西方向にある大井町駅の利用も多い。他に、大井町駅からのバス路線の利用もある。

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]

丁目 事業所数 従業員数
南品川一丁目 95事業所 692人
南品川二丁目 276事業所 3,313人
南品川三丁目 146事業所 1,346人
南品川四丁目 152事業所 1,500人
南品川五丁目 124事業所 1,671人
南品川六丁目 108事業所 1,177人
901事業所 9,699人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[18]
866
2021年(令和3年)[17]
901

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[18]
9,869
2021年(令和3年)[17]
9,699

施設[編集]

ゆかりのある人物[編集]

高村智恵子終焉の地「レモン哀歌の碑」(南品川六丁目7番)

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月11日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 南品川の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  6. ^ (27)ジュネーヴ平和通り (延長 720m)|品川区
  7. ^ 品川寺(南品川3-5-17)の梵鐘とアリアナ美術館 品川区
  8. ^ ゼームス坂 しながわ観光百科
  9. ^ a b 川元祥一・藤沢靖介『東京の被差別部落』p.33(三一書房、1984年)
  10. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. ^ 通学区域”. 品川区 (2020年4月1日). 2021年4月14日閲覧。
  17. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  18. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  19. ^ 『帝国信用録 第15版』東京府下イ34頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年8月17日閲覧。
  20. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献[編集]

  • 帝国興信所編『帝国信用録 第15版』帝国興信所、1922年。

外部リンク[編集]