パーソナルモビリティ

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パーソナルモビリティー (Personal Mobility) とは、1人乗りのコンパクトな移動支援機器。歩行者と既存の乗り物(自転車原付自動二輪車乗用車など)の間を補完する目的で開発された個人向けの移動ツールであり、人が移動する際の1人当たりのエネルギー消費を抑制するという意図のもと、従来の自動車とは一線を画した移動体として提案されている[1][2]

概要[編集]

セグウェイに代表される、倒立振子ロボット (Self Balancing Robot) などの先進的な技術を用いた電動車両を指す名称として定着しつつあるが、セグウェイの製品名にも使用されるパーソナルトランスポーター (Personal Transporter) や、搭乗型移動支援ロボットマイクロEVなどの呼称も使用される[3]

セグウェイが96万円超だったこともあり、普及が容易に進まない状況が10年あまり続いてきたが、2015年4月19日に米国セグウェイ社が中国のNinebot社に買収されたことに象徴される形で、10万円を切るNinebot One(立ち乗り電動一輪車)やNinebot Mini(立ち乗り電動並輪車)に代表される中国製の低価格商品が発売されるようになり、またホバーボード(ミニ・セグウェイ)と呼ばれる4万円台の廉価版も登場した。しかし、2015年末頃を中心に、中国製の安価な製品のリチウムイオンバッテリーが火を噴く火災事故が相次ぎ、Amazonがパーソナルモビリティのネット上で通信販売を中止する事態に追い込まれた[4]

普及に向けた課題[編集]

2016年現在の日本では、道路交通法の改正を踏まえた搭乗型移動支援ロボットとしての公道を用いた実証実験の許可を得た場合を除き、公道上を自由に走行することはできない。

筑波研究学園都市内のつくばモビリティロボット実験特区を手始めに、関東地方の各地で認可を得て実証実験が行われるようになってきている[5][6]。普及すれば省エネルギーで移動の選択肢が増えるパーソナルモビリティでの技術的な課題は解決されつつあるが、公道での走行には規制があり、依然として普及への壁が立ちはだかる[7]。そのため、今後は世界規模での市場の成長が見込める分野であるにもかかわらず、日本国内のメーカーは公道での試作車の試験ができず、事業としての成長の見込みが薄いため、次第に競争力を失いつつある[7]

市販車[編集]

試作車[編集]

コンセプト[編集]

  • SUBA-RO(スバ・ルー)

出典[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]