パーソナルモビリティ
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パーソナルモビリティー(英: personal transporter, personal mobility device, etc.)とは、1人乗りのコンパクトな移動支援機器。歩行者と既存の乗り物(自転車・原付・自動二輪車・乗用車など)の間を補完する目的で開発された個人向けの移動ツールであり、人が移動する際の1人当たりのエネルギー消費を抑制するという意図のもと、従来の自動車とは一線を画した移動体として提案されている[1][2]。
概要[編集]
セグウェイに代表される、倒立振子ロボット[注 1]などの先進的な技術を用いた電動車両を指す名称として定着しつつあるが、セグウェイの製品名にも使用されるパーソナルトランスポーター[注 2]や、搭乗型移動支援ロボット、マイクロEVなどの呼称も使用される[3]。
セグウェイが96万円超だったこともあり、普及が容易に進まない状況が10年あまり続いてきたが、2015年4月19日に米国セグウェイ社が中国のNinebot社に買収されたことに象徴される形で、10万円を切るNinebot One(立ち乗り電動一輪車)やNinebot Mini(立ち乗り電動並輪車)に代表される中国製の低価格商品が発売されるようになり、またホバーボード(ミニ・セグウェイ)と呼ばれる4万円台の廉価版も登場した。しかし、2015年末頃を中心に、中国製の安価な製品のリチウムイオンバッテリーが火を噴く火災事故が相次ぎ、Amazonがパーソナルモビリティのネット上で通信販売を中止する事態に追い込まれた[4]。
普及に向けた課題[編集]
2016年現在の日本では、道路交通法の改正を踏まえた搭乗型移動支援ロボットとしての公道を用いた実証実験の許可を得た場合を除き、公道上を自由に走行することはできないが、筑波研究学園都市内のつくばモビリティロボット実験特区を手始めに、関東地方の各地で認可を得て実証実験が行われるようになってきている[5][6]。
普及すれば省エネルギーで移動の選択肢が増えるパーソナルモビリティでの技術的な課題は解決されつつあるが、公道での走行には規制があり、依然として普及への壁が立ちはだかる[7]。そのため、今後世界規模での市場の成長が見込める分野であるにもかかわらず、日本国内のメーカーは公道での試作車の試験ができず、事業としての成長の見込みが薄いため、次第に競争力を失いつつある、との見解もある[7]。
2022年、最高速度6kmなどの一定の規制を満たしたものを「移動用小型車」、身体障害者用補助用のパーソナルモビリティを車椅子の枠に含めるために「身体障害者用の車椅子」から「身体障害者用の車」とする道路交通法の改正が行われた[8]。
市販車[編集]
- セグウェイ
- Ninebot Mini
- Ninebot One
- T3 Motion, Inc.・T3
- steeeva(エスティーバ) - マイクロカーとして日本で公道走行可(車両登録や自動車検査証が必要)[9]
- WalkCar(ウォーカー)
- Solowheel
- ONEWHEEL i-1
- RYNO
- SBU V3
- WHILL - 福祉用具のため、公道走行可
- Airwheel
試作車[編集]
- トヨタ
- ホンダ
- アイシン精機・ILY-A(アイリーエー)
- スズキ・ピクシー
- ヤマハ・トリタウン
コンセプト[編集]
- SUBA-RO(スバ・ルー)
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ パーソナルモビリティー
- ^ (PDF) パーソナルモビリティへの展開
- ^ (PDF) 搭乗型移動支援ロボット認定申請の手引き
- ^ 棒なしセグウェイの「ホバーボード」、発火の恐れのため約50万1千台がリコールに, オリジナルの2019-05-15時点におけるアーカイブ。
- ^ 搭乗型移動支援ロボットの公道走行に関する規制の特例制度が創設されます~産業競争力強化法の「企業実証特例制度」の活用!~
- ^ 搭乗型移動支援ロボット、セグウェイなど全国で実験可能に
- ^ a b “世界に取り残される日本、雪解けは2020年以降に”. 日経エレクトロニクス: 57-60. (2017年3月号) .
- ^ 自動運転レベル4、来年4月から可能に 配送ロボットの新ルールも 朝日新聞
- ^ 「電動立ち乗りスクーター」