上杉茂憲

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上杉茂憲
上杉茂憲

上杉 茂憲(うえすぎ もちのり、1844年4月15日天保15年2月28日)- 1919年大正8年4月18日))は、出羽米沢藩の第13代(最後)の藩主。12代藩主・上杉斉憲の長男。母は於盤。正室は幸(尾張徳川家支流松平義建女)。継室は猶(竹俣権平養女)、敏(松平乗喬女)、兼(伊藤清久女)。子に上杉憲章(長男)など。官位は正二位伯爵。侍従。の「茂」の字は将軍の徳川家茂から賜ったものである。

経歴[編集]

斉憲の庶子であったが、生まれてまもなく嗣子として指名された。傳役は樋口伊織や松本彦左衛門が勤める。1860年万延元年)10月に従四位下侍従に叙任。

1868年慶応4年/明治元年)、戊辰戦争が始まると、父と共に奥羽越列藩同盟に与して新政府軍と戦ったが、敗れて降伏した。このとき、父が処罰として藩主の地位を退くことを余儀なくされたため、同年12月18日に家督を継いだ。しかし藩の実権は父が掌握しており、茂憲には活躍の場がほとんど無かった。江戸や京都から長文の報告書を送り、これに斉憲が朱筆の書き込みを入れて返している。このような形で父から政治教育を受けた。

1869年(明治2年)、版籍奉還により米沢藩知事となる。旧藩士らに旧藩の囲金や上杉家の備金などから十万両余を分与(後の米沢義社、現在は山形銀行と合併)。1871年(明治4年)の廃藩置県により東京に移住した。その後、イギリスに自費で留学し、帰国後の1881年(明治14年)5月には沖縄県令となる。

沖縄県令への赴任に当たって書記官として補佐したのは旧臣の池田成章池田成彬の父)で、在任中の施策には成章の具申の影響も大きい。県の現況を把握するため、当時の交通事情の中ほぼ全島を視察し、直に住民から実状を聞きとっている(島嶼間は汽船であったが、陸路は江戸時代に同じ駕籠での移動であった)。視察時の記録をまとめた『上杉県令巡回日誌』は、当時の沖縄全県の世情・風俗を知る上での重要な史料である。産業発展には人材育成が要として、1882年謝花昇太田朝敷ら5人の第1回県費留学生を東京に留学させた。各学校への私費での奨学金や文具の寄付も数多い。沖縄県は旧王族、士族層の不満を抑える目的で琉球時代からの旧慣温存が政府方針となっていた(清国との琉球帰属問題が完全に解決するのは日清戦争後である)。本島視察で、士族である地方役人の怠慢と恣意的な税徴収で私服を肥やす姿を目の当たりにして、これを打破するため上京し上申書を提出した。政府方針に反し急進的過ぎるとして黙殺されたが、その熱意が政府高官の一部を動かし、尾崎三良が政府視察官として派遣される。東京からの帰沖時には、沖縄のために永住も覚悟して妻子を伴っていた。尾崎三良は、茂憲の離島視察に同行した後に帰京して報告するが、それは「上杉県令が民心を惑わしている」というものだった。こうして在職2年で県令を解任される。離任時には1500円[1]の私財を奨学資金として県に提供した。このとき夫人は妊娠中であり、沖縄で出産後に帰京したが、生まれた娘を琉と名づけている。

池田成章の回想録『過越方の記』では、茂憲の沖縄県令内示に当って、成章が岩倉具視自邸に呼び出された。「廟議で上杉氏に決定したが、名家子弟で実務に慣熟しているとは思えず、一人で任せることは出来ない」と、成章が補佐することを条件として認可すること、それは成章の意志に任せると言われたという。ここで、「大命が下されれば謹んで奉戴する」と答えている。維新の激動を渡りきった政府要人は、旧大名のほとんどを無能と見なしていたということでもある。それでも旧諸侯を県令に選んだのは、門地を重んじる沖縄県民の民心をふまえ、名家の権威を利用する飾りとしてであった。また、この場合のように、大名家にいまだ仕える旧家臣達の能力をあてにもしている。県令としての態度は精励そのもので、地方視察には熱心に質問を続け、直接住民の家を訪ねて聞き取りを行い、休日も休まず那覇裁判所の法律刑法勉強会に参加した。成章も茂憲に敬服し、沖縄県政の改革に熱意を傾けた。また、前任者の鍋島直彬には県政の教えを乞い、県令離任後も在職中の県政報告書を送っている。縁戚の浅野長勲から、開拓使官有物払下げ事件で荒れる政局の収拾に助力を求められるなど、旧諸侯からの人望が厚かった。

明治の政治家に求められた個人的な実務能力の持ち主ではなく、その徳と見識で、部下が全力を発揮できる環境を整える、江戸時代的名君であったといえる。

1883年(明治16年)には元老院議官、翌年には伯爵となった。1890年(明治23年)10月20日、錦鶏間祗候となる[2]

1896年(明治29年)には米沢に移住し、米沢の養蚕製糸織物の改良に尽力した。米沢や沖縄での投資、奨学金には私財を惜しまなかったが、家計は潤沢とはいえなかった。宮中での参賀や観桜会には夫人を伴うのが礼儀であったが、婦人用大礼服は大変に高額であり会費・交際費も大きく、費用を捻出することができずに招待を断り続けていた。多年の欠礼でついに決意して、1902年(明治35年)の新年参内にあわせ夫人礼装をしつらえた。日本橋白木屋洋服店の領収書には1028円81銭とあり、同家服飾費の2年半分である。兼夫人は終生これ一着で済ましている。

1919年(大正8年)4月18日に死去。享年76。法号は憲徳院殿権大僧都法印敬心。墓所東京都港区白金興禅寺。歴代の米沢藩主は米沢市の上杉家廟所(国の史跡)に祀られていたが、明治以降に死去した斉憲からは前記の東京に墓所がある。しかし茂憲のみは沖縄県民有志により、歴代藩主廟に並んで記念碑が建立されている。

宇宙工学者の上杉邦憲は、茂憲の曾孫にあたる。また、元代議士亀井久興(元国民新党幹事長)も曾孫(茂憲の5女亀井久の孫)である。

家族[編集]

前半生は家族に恵まれなかったが、兼夫人とは1875年(明治8年)に夫人16歳で結婚し、3男6女を儲け、終生添い遂げた。

正室:幸(松平氏)

継室:猶(竹俣氏)

  • 錦(夭折)

継室:敏(松平氏)

継室:兼(伊藤氏)

年譜[編集]

  • 1846年弘化3年)5月7日、世継ぎとなる。
  • 1857年安政4年)11月15日、諱を憲章とする。
  • 1860年万延元年)2月18日、喜平次を称す。 9月30日、将軍徳川家茂と初めて対面。 10月23日、元服し、江戸幕府第14代将軍徳川家茂の諱一字を賜わり、茂憲と名乗る。
  • 1868年慶応4年)8月3日、解官。改元して明治元年12月7日、家督相続をするが、4万石減封。
  • 1869年明治2年)6月18日、米沢藩知事就任。 6月24日、従四位下侍従兼式部大輔の官位を復す。
  • 1871年(明治4年)7月14日、廃藩置県により、米沢藩知事免官。
  • 1872年(明治5年)1月26日、英国留学のため、横浜出航。  3月23日、ロンドンに渡航。
  • 1873年(明治6年)12月29日、帰国。
  • 1876年(明治9年)3月11日、明治政府の二等弁事に任官。 5月25日、一等弁事に昇進。 5月27日、宮内省第二部長に転ず。 12月31日、宮内省第四部長に異動。
  • 1877年(明治10年)12月28日、宮内省五等官に准ず。
  • 1881年(明治14年)5月18日、沖縄県令兼判事に異動。
  • 1881年(明治14年)6月14日-16日、横浜より名古屋丸に乗船、16日夜半神戸到着。
  • 1881年(明治14年)6月18日-25日、神戸より黄龍丸に乗船、鹿児島、奄美大島経由、25日那覇到着。
  • 1881年(明治14年)6月29日、事務引継終了。
  • 1881年(明治14年)11月8日-12月3日、沖縄本島全35間切を視察。
  • 1882年(明治15年)1月25日、判事免官。
  • 1882年(明治15年)3月11日、上京。
  • 1882年(明治15年)4月27日、侯爵尚泰邸訪問。
  • 1882年(明治15年)5月6日、内務・大蔵省宛『沖縄県上申』提出。
  • 1882年(明治15年)5月31日、再度意見書提出、即日却下さる。
  • 1882年(明治15年)7月5日、帰沖。兼夫人、憲章、重を同伴。政府視察官として尾崎三良同行。
  • 1882年(明治15年)8月17日-8月30日、久米島粟国島宮古島石垣島を視察(尾崎も同行)。
  • 1883年(明治16年)4月22日、沖縄県令を免じ、元老院議官に異動。
  • 1883年(明治16年)5月17日、離沖。
  • 1884年(明治17年)7月7日、伯爵を授爵。
  • 1887年(明治20年)12月26日、正四位に昇叙。
  • 1889年(明治22年)5月20日、従三位に昇叙。
  • 1890年(明治23年)7月10日、貴族院議員に当選。  10月20日、錦鶏の間祗候。
  • 1897年(明治30年)7月10日、貴族院議員再選。
  • 1898年(明治31年)6月20日、正三位に昇叙。
  • 1907年(明治40年)7月2日、従二位に昇叙。
  • 1917年大正6年)7月10日、正二位に昇叙。
  • 1919年(大正8年)4月18日、勲二等に叙勲。 同日死去。

脚注[編集]

  1. ^ 沖縄県の資料・出版物では1500円と3000円の2説があって定まっていない。ただし離任後に賞勲局より、「県への1500円寄付」についての褒状が贈られている。伊波普猷は回想録で、上杉県令の寄付金「1500円」を校長が無駄にしたことを、中学でのストライキのきっかけの一つと記している。なお、県令の月俸は200円であった。
  2. ^ 『官報』第2195号、明治23年10月22日。

参考文献[編集]

上杉隆憲『上杉家年表』 上杉家管理事務所、1993年

外部リンク[編集]