津電灯

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津電灯株式会社
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
三重県津市大字南堀端34番屋敷[1]
設立 1908年（明治41年）12月8日
（初代津電灯は1896年5月19日）
解散 1922年（大正11年）5月1日
（三重合同電気を新設）
業種 電気
事業内容 電気供給事業・ガス供給事業
代表者 川喜田久太夫（社長）
公称資本金 200万円
払込資本金 150万円
配当率 年率12.0%
特記事項：代表者以下は1921年1月時点[2]
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津電灯株式会社（津電燈株式會社、つでんとう かぶしきがいしゃ）は、明治後期から大正にかけて存在した日本の電力会社。中部電力パワーグリッド管内にかつて存在した事業者の一つで、三重県で最初に開業した電気事業者である。

1897年（明治30年）に三重県津市にて開業。この初代津電灯は1910年（明治43年）に三重共同電気株式会社（みえきょうどうでんき）に吸収されるが、同社は間もなく2代目津電灯へと商号を改めた。最終的に津市周辺と伊賀地方の一部を供給区域とするが、1922年（大正11年）に三重県下の電気事業統合に伴って三重合同電気（後の合同電気）に統合された。

電気事業のほかにも1912年（大正元年）から都市ガス供給事業も兼営していた。ガス事業者としては東邦ガス（旧合同ガス）の前身の一つにあたる。

沿革[編集]

初代津電灯の設立[編集]

三重県の県庁所在地津市における電気事業者は「津電灯」という。初代の津電灯株式会社は、1896年（明治29年）5月19日、資本金3万円で設立された[3]。設立の中心となったのは、初代社長となった内多正雄[注釈 1]や2代目社長となる川喜田四郎兵衛[注釈 2]ら地元の実業家で[9]、株式募集の対象者は市内現住者に限られていた[3]。社屋は津市南堀端（中部電力津支店所在地）に建設された[3]。

電源は火力発電所であり、石炭搬入の便が良い本社裏手の岩田川沿いに設置[9]。当初は出力30キロワットの交流発電機を1台のみ備えた[9]。機械の据付完了につき1897年（明治30年）3月より試運転を始め、工事竣工に伴い3月31日夜に無料点火を行った上で、4月1日より営業開始した[3]。三重県下における電気事業の開業は津電灯が初[9]。ただし年内に宇治山田町（現・伊勢市）で宮川電気（後の伊勢電気鉄道）、四日市市で四日市電灯（後の北勢電気）が相次いで開業し主要都市には出そろった。津市に出現した電灯はその明るさが評価され、初め約320戸であった電灯需要家数は1か月後2倍の767戸へと拡大した[3]。ただし当時の電灯料金は高く、石油ランプに用いる灯油代の約10倍であった[3]。

発電所はその後順次拡張された。まず1900年（明治33年）10月に60キロワット発電機が1台追加される[9]。次いで1905年（明治38年）10月に同型機1台が増設された[9]。さらに1907年（明治40年）3月、津市内での関西府県連合共進会開催に伴い150キロワット発電機が増設され、発電所出力は300キロワットとなった[9]。それでも会期中は発電力が不足するため、名古屋電灯から設備を借用して会場近くに出力70キロワットの臨時発電所を設置して対処している[9]。

1910年初頭時点における津電灯は資本金20万円の会社で、社長川喜田四郎兵衛以下すべての役員が津市内の人物であった[10]。

三重共同電気から2代目津電灯へ[編集]

川北栄夫（川北電気企業社社長）

明治の末期になると、津市への供給には津電灯のほか三重共同電気株式会社も参入した。同社は1908年（明治41年）12月8日設立[11]。本社は阿山郡上野町（現・伊賀市）の巌倉水電社内に置かれ[12]、大阪市内にも支店を構えた[11]。社長は上野の田中善助、常務取締役は大阪の川北栄夫で、その他の取締役・監査役も全員上野か大阪の人物であった[13]。

社長の田中善助は巌倉水電社長も兼ねる[12]。伊賀上野の実業家であった田中は、1904年（明治37年）に個人で巌倉水力発電所を建設し、この事業を翌年に法人化して巌倉水電の社長となっていた[14]。田中は続いて1906年（明治39年）に名張川支流青蓮寺川の香落渓における水力開発を志し水利権を出願、「伊和水電」の設立を計画する[12]。この事業には、当時有望な電気事業があれば投資し機械の供給などに協力するという営業方針を採っていたシーメンス・シュッケルト電気（ドイツ・シーメンスの日本法人）も加わり、同社の後援によって進捗して三重共同電気の設立となった[12]。シーメンスを代表して同社大阪支店支配人川北栄夫（三重県出身）が取締役に加わり、同社日本代表者ヘルマンも顧問格となった[12]。またシーメンスとかかりのある高桑確一[注釈 3]が支配人兼技師長として入社している[16]。

逓信省の資料によると、三重共同電気は1910年（明治43年）8月21日付で開業した[17]。電源は青蓮寺川に完成した出力700キロワットの箕曲発電所（名賀郡箕曲村、現・名張市）で[18]、その発生電力は津電灯へと送電されたほか[16]、地元名張町（現・名張市）の配電にも充てられた[19]。なお、発電所建設に際し川北栄夫が1909年にシーメンスを退職し起業した「川北電気企業社」が発電所その他の工事をすべて引き受けた[20]。三重共同電気での工事は同社にとっての最初の事業で、以来川北電気企業社は昭和初期にかけて電気事業に関する工事の設計・施工・監督を各地で引き受け、複数の電気事業者に関与することとなる[20]。

1910年6月、三重共同電気は20万円の増資を決議した[21]。さらに役員に川喜田四郎兵衛・小島惣右衛門（肥料酒類商[22]）・松本恒之助（伊勢新聞社長）ら津電灯役員を加え[23]、8月には支店廃止の上で本店を津市南堀端へと移転した[24]。その上で同年10月、三重共同電気は津電灯の事業を譲り受けた[25]。津電灯は翌11月1日付で解散している[26]。この事業統合は松本恒之助の仲介によるもの[12]。統合で一度「津電灯」という社名は消滅するが、翌1911年（明治44年）3月5日付で三重共同電気が（2代目）津電灯と改称したことにより復活した[16][27]。この時点での主な経営陣は社長川喜田四郎兵衛、専務川北栄夫、取締役田中善助・小島惣右衛門・松本恒之助である[28]。

事業の拡大と電気事業統合[編集]

2代目津電灯成立後、まず1911年4月、55万円の増資を決議した[29]。次の増資は7年後の1918年（大正7年）11月のことで、100万円の増資を決議し[30]、資本金を200万円としている[2]。また川喜田四郎兵衛が取締役在任のまま1919年（大正8年）7月に死去しており[31]、1921年初頭の段階では主たる経営陣は社長川喜田久太夫、専務葛輪豊次郎（元支配人[28]）、取締役川北栄夫・小島惣右衛門・松本恒之助・川喜田四郎兵衛（先代の長男・1919年襲名[32]）であった[2]。社長の川喜田久太夫は前社長四郎兵衛の女婿にあたる人物で、東京日本橋大伝馬町にも出店する江戸時代より続く木綿商川喜田家の当主である[33]。

事業についてはの変化では、まず都市ガスの供給開始が挙げられる。1912年（大正元年）10月15日、津電灯はガス部を設置し津市内にてガス供給を開始し、電気・ガス兼営となったのである[34]。当初の需要家数は478戸で、灯火（ガス灯）としての利用が8割、熱源としての利用が2割であった[34]。ガス工場は津市松之下に所在[16]。工場には箕曲発電所を補助するための内燃力（ガス力）発電所も併設された[16]（津第二発電所・出力240キロワット、1916年運転開始[35]）。

三重県下の主要電気事業者供給区域図（1921年）。緑色の部分が津電灯の供給区域

1921年（大正10年）には既存区域から離れた南勢地方の志摩郡波切村（現・志摩市大王町波切）にも進出した[36]。元々波切村では県議会議員の松井仙右衛門により電気事業の計画が進められ、1919年（大正8年）に認可を受けていたが、この話を聞いた津電灯の川喜田久太夫が自社で引き受けようと申し出てたのが南勢進出の端緒[36]。1920年9月1日、資本金5万円にて津市南堀端に波切電気株式会社が設立されるが[37]、津電灯では1921年4月[38]、開業を待たず同社の事業を継承した[36]。その後津電灯では年内にガス力発電所を完成させて波切村への供給を開始している[36]。

波切村へと進出した1921年は、三重県下の主要事業者の統合が進展した年でもあった。当時の三重県知事山脇春樹の主唱による統合計画は津電灯・松阪電気・伊勢電気鉄道3社の合併という形で話がまとまり、1921年11月27日株主総会での合併議決、翌1922年（大正11年）2月2日逓信省の合併認可と手続きが進行[39]。同年5月1日、3社の新設合併による新会社・三重合同電気株式会社（後の合同電気）が発足し[39]、同日付で津電灯を含む旧会社3社は解散した[40]。なお津電灯では合併議決と同日に147万5000円の増資を決議し、合併までに増資の登記を終えている[41]。

三重合同電気設立決定後の1922年1月、津電灯が名賀郡種生村（現・伊賀市）を流れる川上川（木津川支流）にて建設していた川上発電所が運転を開始した[42]。これにより、津電灯の水力発電所は箕曲発電所とあわせて2か所となっていた[42]。

年表[編集]

供給区域[編集]

電気[編集]

1921年6月時点での津電灯の電灯・電力供給区域は以下の通り[38]。

市部
（1市） 		津市
安濃郡
（1町13村） 		新町・藤水村・神戸村・安濃村・安東村・明合村・安西村・村主村・草生村・櫛形村・片田村・高宮村・長野村・辰水村（現・津市）
河芸郡
（1町6村） 		一身田町・栗真村・白塚村・豊津村・上野村・大里村・黒田村（現・津市）
一志郡
（1町19村） 		久居町・本村・高茶屋村・雲出村・矢野村・戸木村・高岡村・川合村・桃園村・大三村・大井村・稲葉村・七栗村・榊原村・倭村・八ツ山村・太郎生村（現・津市）、
中川村・豊地村・中郷村（現・松阪市）
名賀郡
（2町14村） 		名張町・箕曲村・滝川村・錦生村・蔵持村・美濃波多村・比奈知村・薦原村・種生村・矢持村・国津村（現・名張市）、
阿保町・上津村・神戸村・古山村・花垣村（現・伊賀市）
志摩郡
（1村） 		波切村（現・志摩市）

上記地域を供給区域として、1921年度末時点では、電灯については需要家3万6,025戸に対し計6万7,379灯を供給、電力については計564.9キロワット（うち電動機用電力は560.6キロワット）を供給していた[43]。なお、これらの地域は1951年（昭和26年）に発足した中部電力の供給区域にすべて含まれている[44]。

ガス[編集]

1921年3月の時点で、ガスの供給区域は津市と安濃郡新町であった[45]。当時の需要家は663戸で、灯火や熱、動力として利用された[45]。

津地区のガス事業は、三重合同電気を経て1930年（昭和5年）に合同ガスへ移された[46]。さらに2003年（平成15年）になって合同ガスは東邦ガスに吸収され、この地域へのガス供給は東邦ガスに引き継がれている[47]。

発電所[編集]

1921年6月末時点で、津電灯は三重県内に4か所・合計出力1,530キロワットの発電所を運転中で、さらに2か所・合計出力448キロワットの未完成発電所があった[38]。これら6発電所の概要は以下の通り。

箕曲発電所[編集]

津電灯の6発電所のうち出力が最も大きいものは箕曲（みのわ）発電所である。所在地は名賀郡箕曲村大字青蓮寺（現・名張市青蓮寺）[18]。三重共同電気時代からの水力発電所であり[18]、1910年（明治43年）8月に運転を開始した[35]。

淀川水系の河川で名張川支流にあたる青蓮寺川に建設された[18]。青蓮寺川に堰堤を設けて1.9立方メートル毎秒を取水し、川の左岸に沿った約4.0キロメートルの水路で60メートルの有効落差を得て発電する仕組み[18]。発電設備としてフォイト（ドイツ）製のフランシス水車とシーメンス（同）製の交流発電機各2台を備え、700キロワットの発電所出力を持った[18]。発生電力の周波数は50ヘルツであったが、三重合同電気発足翌年の1923年（大正12年）5月に変更されて60ヘルツとなった[42]。

合同電気以降は東邦電力・中部配電を経て1951年以降は中部電力に帰属したが[35]、1965年（昭和40年）4月青蓮寺ダム建設に伴い水没するため発電を停止し、翌1966年（昭和41年）5月20日に廃止された[18]。代替として三重県企業庁により1970年（昭和45年）に整備されたダム式の青蓮寺発電所が存在する[18]。

川上発電所[編集]

津電灯2番目の水力発電所は川上発電所である。所在地は名賀郡種生村大字川上（現・伊賀市川上、北緯34度39分15.0秒 東経136度11分14.3秒）[42]。1920年（大正9年）4月1日起工ののち、1921年（大正10年）11月26日に竣工、1922年（大正11年）1月26日より発電を開始した[42]。

淀川水系川上川に堰堤を築いて最大0.724立方メートル毎秒を取水し、川の左岸に沿った約1.8キロメートルの水路で78.3メートルの有効落差を得て発電する[42]。このように取水は川上川からであるが、発電所建屋は川上川が合流する前深瀬川（木津川支流）右岸に立地する[42]。発電設備はエッシャーウイス（スイス）製のフランシス水車および日立製作所製交流発電機であり、400キロワットの発電所出力を有する[42]。箕曲発電所と同じく発生電力の周波数は50ヘルツであったが、1923年5月に60ヘルツへ改められている[42]。

1937年（昭和12年）3月以降は「阿保（あお）発電所」と称する[35]。合同電気、東邦電力、中部配電を経て1951年以降は中部電力の所属となっている[35]。

津発電所[編集]

初代津電灯時代からの火力発電所は津発電所と称する。津市南堀端の本社（現・中部電力三重支社所在地＝北緯34度42分51.3秒 東経136度30分23.1秒）裏手、岩田川沿いに立地[9]。1897年（明治30年）4月1日の初代津電灯開業とともに運転を開始した[9]。

上述のように、まず出力30キロワットの発電機が取り付けられたのち、1900年（明治33年）10月60キロワット発電機、1905年（明治38年）10月同型機、1907年（明治40年）3月150キロワット発電機という順で増設が重ねられた[9]。翌1908年の段階では、ボイラー3缶、蒸気機関4台（80馬力1台・120馬力2台・250馬力1台）[48]、単相交流発電機4台という設備構成である[49]。発電機は30キロワット機が三吉商会製、他の3台が芝浦製作所製[49]。また発生電力の周波数は30キロワット機120ヘルツ、60キロワット機100ヘルツ、150キロワット機60ヘルツと統一されていない[49]。

1918年時点での設備構成はボイラー2缶・蒸気機関3台と60キロワット発電機2台・150キロワット発電機1台であり、発電所出力は270キロワットに減じている[50]。燃料は石炭（切込炭）[51]。

三重合同電気の資料によると1924年（大正13年）6月に発電所廃止届が逓信省へ提出されている[52]。

瓦斯力発電所[編集]

津電灯のガス力（内燃力）発電所は出力240キロワットの第一瓦斯力発電所と出力320キロワットの第二瓦斯力発電所の2か所が存在した[38][53][54]。前者については「津第二発電所」とも[50]。津市松之下の自社ガス工場に併設されていた[16]。

第一瓦斯力発電所（津第二発電所）は1916年（大正5年）の運転開始[35]。第二瓦斯発電所は逓信省の資料によると1919年下期（6-11月）の稼働が確認できる[55]。いずれも吸入ガス機関（サクションガス機関）を原動機とする発電所で、第一瓦斯力発電所は川北電気企業社製交流発電機、第二瓦斯力発電所は日立製交流発電機を1台ずつ備える[53]。発生電力の周波数は双方とも50ヘルツ[53]。燃料は第一がコークス（ガスコークス含む）、第二が塊炭である[54]。

三重合同電気の資料によると1925年（大正14年）4月に第二瓦斯力発電所の廃止許可申請が逓信省へ提出されている[56]。一方第一瓦斯力発電所は1928年（昭和3年）6月に廃止となった[57]。

波切発電所[編集]

1921年（大正10年）に津電灯が志摩郡波切村（現・志摩市大王町波切）に進出した際村内に用意した発電所は波切発電所という[36]。逓信省の資料では1921年下期の稼働が確認できる[54]。吸入ガス機関を原動機とするガス力発電所であり、シーメンス（ドイツ）製交流発電機を1台備える[53]。発電所出力は48キロワットで、周波数は50ヘルツ[53]。燃料はガスコークスが用いられた[54]。

三重合同電気発足後の1923年3月、鵜方変電所（鵜方村所在[36]）と鵜方送電線が完成した[58]。これに伴い変電所からの配電に切り替えられたため、波切発電所は廃止された[36]（同年4月廃止届出[58]）。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 当時津市会議長で[4]、1907年11月より津市長（第4代）[5]。
  2. ^ 当時津市会副議長[6]。津市の豪商川喜田久太夫家の分家筋にあたる四郎兵衛家当主で、米穀・肥料商を家業とする[7]。三重県下で有数の実業家であり百五銀行頭取などを務める[8]。
  3. ^ 1903年東京帝国大学工科大学卒、後身合同電気にて副社長を務める[15]。

出典[編集]

  1. ^ 「商業登記」『官報』第3000号附録、1922年8月1日付。NDLJP:2955118/25
  2. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録』第29回下編111頁。NDLJP:936470/517
  3. ^ a b c d e f g h 『あかりと動力 三重の電気史』176-178頁
  4. ^ 『津市史』第4巻324頁
  5. ^ 『津市史』第4巻349頁
  6. ^ 『津市史』第4巻327頁
  7. ^ 『実業人傑伝』第4巻70-72頁
  8. ^ 『人事興信録』第5版か67頁。NDLJP:1704046/484
  9. ^ a b c d e f g h i j k 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」119-120頁
  10. ^ 『日本全国諸会社役員録』明治43年版下編169頁。NDLJP:780122/539
  11. ^ a b c 「商業登記」『官報』第7652号、1908年12月26日付。NDLJP:2951001/31
  12. ^ a b c d e f 『田中善助伝記』192-198頁
  13. ^ 『日本全国諸会社役員録』明治43年版下編172頁。NDLJP:780122/541
  14. ^ 『田中善助伝記』175-186頁
  15. ^ 『人事興信録』第10版下巻タ99頁。NDLJP:1078694/54
  16. ^ a b c d e f 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」129-130頁
  17. ^ a b 『電気事業要覧』明治43年版375頁。NDLJP:805423/213
  18. ^ a b c d e f g h 『三重の水力発電』79-80頁
  19. ^ 『名張市史』741頁
  20. ^ a b 『大阪商工大観』昭和4年版182-184頁。NDLJP:1109244/101
  21. ^ a b 「商業登記」『官報』第8246号附録、1910年12月15日付。NDLJP:2951599/16
  22. ^ 『商工名鑑』津市17頁。NDLJP:910453/269
  23. ^ 「商業登記」『官報』第8109号附録、1910年7月4日付。NDLJP:2951461/16
  24. ^ 「商業登記」『官報』第8413号附録、1910年8月12日付。NDLJP:2951495/11
  25. ^ a b 『電気事業要覧』明治44年版30-31頁。NDLJP:974998/44
  26. ^ a b 「商業登記」『官報』第8216号附録、1910年11月9日付。NDLJP:2951569/12
  27. ^ a b 「商業登記」『官報』第8340号附録、1911年4月14日付。NDLJP:2951696/20
  28. ^ a b 『日本全国諸会社役員録』明治44年版下編172頁。NDLJP:780123/571
  29. ^ a b 「商業登記」『官報』第8418号附録、1911年7月14日付。NDLJP:2951775/20
  30. ^ a b 「商業登記」『官報』第2042号附録、1919年5月27日付。NDLJP:2954156/19
  31. ^ 「商業登記」『官報』第2147号、1919年9月30日付。NDLJP:2954620/19
  32. ^ 『人事興信録』第10版下巻カ143頁。NDLJP:1078620/610
  33. ^ 『三重県の産業と産業人』134-147頁
  34. ^ a b c 『合同瓦斯四十年史』34頁
  35. ^ a b c d e f g 『中部地方電気事業史』下巻333-334・347-348頁
  36. ^ a b c d e f g 『大王町史』285頁
  37. ^ 「商業登記」『官報』第2590号府億、1921年3月24日付。NDLJP:2954705/26
  38. ^ a b c d e 『電気事業要覧』第13回70-71頁。NDLJP:975006/65
  39. ^ a b c d 『東邦電力史』239-241頁
  40. ^ a b 「商業登記」『官報』第3000号附録、1922年8月1日付。NDLJP:2955118/25
  41. ^ a b 「商業登記」『官報』第2965号、1922年6月21日付。NDLJP:2955082/12
  42. ^ a b c d e f g h i j 『三重の水力発電』83-84頁
  43. ^ 『電気事業要覧』第14回334-335・362-363頁。NDLJP:975007/194
  44. ^ 三重県は南牟婁郡の一部以外中部電力の供給区域である。『中部地方電気事業史』下巻4-5頁
  45. ^ a b 『瓦斯事業要覧』大正10年度4-5頁。NDLJP:946302/6
  46. ^ 『合同瓦斯四十年史』37-43頁
  47. ^ 『東邦ガス最近10年のあゆみ』58-61頁
  48. ^ 『電気事業要覧』明治41年版178-179頁。NDLJP:805421/109
  49. ^ a b c 『電気事業要覧』明治41年版210頁。NDLJP:805421/126
  50. ^ a b 『電気事業要覧』第11回200-201頁。NDLJP:975004/126
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  52. ^ 「三重合同電気株式会社第6回事業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）
  53. ^ a b c d e 『電気事業要覧』第14回76-79頁。NDLJP:975007/65
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参考文献[編集]

  • 企業史
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    • 中部電力電気事業史編纂委員会（編）『中部地方電気事業史』 上巻・下巻、中部電力、1995年。 
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  • 官庁資料
    • 『電気事業要覧』 明治41年版、逓信省電気局、1909年。NDLJP:805421。 
    • 『電気事業要覧』 明治43年版、逓信省電気局、1911年。NDLJP:805423。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 明治44年版、逓信協会、1912年。NDLJP:974998。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第11回、逓信協会、1919年。NDLJP:975004。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第13回、逓信協会、1922年。NDLJP:975006。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第14回、電気協会、1922年。NDLJP:975007。 
    • 帝国瓦斯協会（編）『瓦斯事業要覧』 大正10年度、帝国瓦斯協会、1922年。NDLJP:946302。 
  • 地誌
    • 大王町史編さん委員会（編）『大王町史』大王町、1994年。 
    • 津市役所（編）『津市史』 第4巻、津市、1965年。 
    • 中貞夫『名張市史』名張市役所、1974年。 
  • その他文献
    • 『田中善助自伝』財団法人前田教育会、1998年。 
    • 桐井謙堂『三重県の産業と産業人』名古屋新聞社地方部、1930年。 
    • 黒川静夫『三重の水力発電』三重県良書出版会、1997年。 
    • 黒川静夫『あかりと動力 三重の電気史』健友館、2002年。ISBN 978-4773707137。 
    • 佐藤卯兵衛（編）『大阪商工大観』 昭和4年版、夕刊大阪新聞社、1929年。NDLJP:1109244。 
    • 商業興信所
      • 『日本全国諸会社役員録』 明治43年版、商業興信所、1910年。NDLJP:780122。 
      • 『日本全国諸会社役員録』 明治44年版、商業興信所、1911年。NDLJP:780123。 
      • 『日本全国諸会社役員録』 第29回、商業興信所、1921年。NDLJP:936470。 
    • 人事興信所（編）
      • 『人事興信録』 第5版、人事興信所、1918年。NDLJP:1704046。 
      • 『人事興信録』 第10版上巻、人事興信所、1934年。NDLJP:1078620。 
      • 『人事興信録』 第10版下巻、人事興信所、1934年。NDLJP:1078694。 
    • 電気之友社（編）『電気年鑑』 昭和4年版、電気之友社、1929年。NDLJP:1139383。 
    • 中尾矩市『商工年鑑』 1913巻、名古屋商工社、1913年。NDLJP:910453。 
    • 広田三郎『実業人傑伝』 第4巻、実業人傑伝編輯所、1897年。 
  • 記事
    • 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」『シンポジウム中部の電力のあゆみ』第10回講演報告資料集 三重の電気事業史とその遺産、中部産業遺産研究会、2002年、111-143頁。 

関連項目[編集]

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