フランス領インド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
フランス領インド
Frech India
Inde françaiset
Établissements français dans l'Inde
フランス東インド会社 1664年 - 1954年 ポンディシェリ連邦直轄領
西ベンガル州
インドの国旗 インドの国章
国旗国章
国の標語: 自由、平等、博愛
国歌:
インドの位置
最盛期のフランス領インド(1741年-1754年)
公用語 フランス語(法律上は)[注釈 1]
タミル語
テルグ語
マラヤーラム語
ベンガル語
インド英語
首都 ポンディシェリ
国家元首
1668年 - 1715年国王ルイ14世
1954年 - 1954年大統領ルネ・コティ
フランス東インド会社長官
1668年 - 1673年 フランソワ・カロン(初代)[注釈 2]
1954年 - 1954年ジョルジュ・エスカラゲイル[注釈 3]
高等弁務官
1946年 - 1949年シャルル・フランソワ・マリー男爵英語版(最初)
1954年 - 1954年ジョルジュ・エスカラゲイル(最後)
面積
1750年1,500,000km²
1936年510km²
人口
1750年1,000,000人
1936年298,861人
変遷
スーラトフランス東インド会社の最初の商館を設置 1664年
事実上移行1954年11月1日
通貨フランス領インド・ルピー
時間帯UTC (+5:30)
現在インドの旗 インド
植民地時代のインド
British Indian Empire
英領インド帝国全図
オランダ領インド   1605–1825
デンマーク領インド 1620–1869
フランス領インド 1668–1954

インド商務院 1434–1833
ポルトガル東インド会社 1628–1633

イギリス東インド会社   1612–1757
東インド会社統治下のインド 1757–1858
イギリス領インド帝国 1858–1947
イギリス統治下のビルマ 1824–1948
藩王国 1721–1949
インド・パキスタン分離独立
1947

テンプレートを表示

フランス領インド(フランスりょうインド、英語: French Indiaフランス語: Inde française、正式には英語: French Settlements in Indiaフランス語: Établissements français dans l'Inde[注釈 4])は、当初フランス東インド会社商館が置かれていた、インド亜大陸の地理的に離れた5つの飛び地からなるフランスの植民地である。それらは1950年と1954年に「事実上」インド共和国に組み込まれた。飛地は、コロマンデル海岸上のポンディシェリカーライッカールヤナム英語版アーンドラ・プラデーシュ州)、マラバール海岸上のマーヒ、そしてベンガルシャンデルナゴルであった。フランスは他の町の中にいくつかのロッジ(小さな補助貿易ステーション)も所有していたが、1816年以降、イギリスはこれらに対するフランスの主張をすべて否定し、フランスが再占領することはなかった。

1950年まで、総面積は510 km2 (200 sq mi)と測定され、その内293 km2 (113 sq mi)はポンディシェリに属していた。1936年には植民地の人口は合計で298,851人に達し、その内63%(187,870人)はポンディシェリに住んでいた[1]

背景[編集]

フランスの影響がピークに達した時のインド(1751年)
植民地ヤナム
18世紀後半のポンディシェリの景色
ガンジス川のパトナのフランス商館
ポンディシェリにある統治者の庭(18世紀)
ポンディシェリの統治者の神殿(1850年)

フランスは、17世紀ヨーロッパの主要な海事大国の中で、最後に東インド貿易に参入した国であった。1600年のイギリス東インド会社の設立と1602年のオランダ東インド会社の設立の60年後、そしてこの二つの会社がインドの海岸で商館を増やしていた時、フランスはまだ東洋に運行可能な貿易会社や単一の恒久的施設を持っていなかった。

歴史家は、フランスの東インド貿易への参入が遅れたことを説明しようとして、フランスの首都パリが内陸に位置していること、フランスの太平洋岸商人が、遠い東インドとの実行可能な貿易企業を発展させるために必要な大規模な投資に対する欲望をほとんど持っていないことなどの、地政学的状況を用いている[2][3]

インドへの最初の航海(16世紀)[編集]

インドへの最初のフランスの商業事業は、16世紀前半、フランソワ1世の治世に、ルーアンの商人によって東方の海での貿易のために2隻の船が装備されたときに行われたと考えられている。彼らはルアーブルから出航し、二度と消息を聞いたことはなかった。1604年、会社はアンリ4世から特許証を取得したが、プロジェクトは失敗した。フレッシュレター特許は1615年に発行され、2隻の船がインドに行き、1隻だけが戻ってきた[4]

フランス東インド会社La Compagnie française des Indes orientales)は、リシュリューの支援の下で1642年に結成され、コルベールの下で1664年に再建され、マダガスカルに遠征隊を派遣した[5][6]

インドにおける最初の商館(1668年)[編集]

1667年、フランス東インド会社は、フランソワ・カロン(マルカラという名前のペルシャ人を同伴していた)の指揮下で別の遠征隊を派遣した。遠征隊は1668年にスラトに到着し、インドで最初のフランス商館を設立した[5][6]

インドでのフランスの拡大(1669年-1672年)[編集]

1669年、マルカラはマスリパトナムに別のフランスの商館を設立することに成功した。1672年、セントトーマス砦が占領されたが、フランス軍は長くて犠牲の大きい包囲戦の後、オランダ軍に追い出された。シャンデルナゴル(現在のチャンダナガー)は、1962年にベンガルムガル帝国総督ナワブ・シャイスタ・ハーンの許可を得て設立された。1673年、フランスはビジャープル王国のスルタンの下にあるバリカンダプランのキラダー英語版からポンディシェリ地域を獲得し、ポンディシェリの基礎が築かれた。1720年までに、フランスはスラトマスリパトナムバンテンの商館をイギリス東インド会社に奪われた。

ポンディシェリでの植民地の設立(1673年)[編集]

1673年2月4日、フランスの将校であるBellanger de l'Espinayがポンディシェリのデンマークのロッジに居住し、それによってポンディシェリのフランス政府が発足した。1674年、初代知事であるフランソワ・マルティンは、ポンディシェリを小さな漁村から繁栄する港町に変えるという野心的な計画を開始したが、フランスはオランダやイギリスと絶えず対立していた。1693年、オランダはポンディシェリを占領し、要塞を増強した。フランスは1697年9月20日に締結されたレイスウェイク条約により、1699年にポンディシェリをフランス領として回復した。

ヤナムでの植民地の設立(1723年)とカーライッカールでの植民地の設立(1739年)[編集]

彼らの到着から1741年まで、イギリスと同様フランスの目的は純粋に商業的なものであった。この期間中、フランス東インド会社は、1723年にヤナム英語版(ポンディシェリから北東に約840キロメートル または 520マイル)、1725年にマラバール海岸のマーヒ、1739年にカーライッカール(ポンディシェリから南に約150キロメートル または 93マイル)を平和的に買収した。18世紀初期、ポンディシェリの町は格子状に配置され、かなり発展した。ピエール・クリストフ・ル・ノワール英語版(1726年–1735年)やピエール・ブノワ・デュマ英語版(1735年–1741年)のような有能な統治者は、ポンディシェリ地域を拡大し、大きくて豊かな町に育てた。

インドにおけるフランス帝国樹立の野心と敗北(1741年-1754年)[編集]

1741年に到着して間もなく、フランス領インドの最も有名な統治者であるジョゼフ・フランソワ・デュプレクスは、フランス政府の、イギリスを挑発したくないために明らかに無関心な態度にもかかわらず、インドにおけるフランス帝国樹立の野心を抱き始めた。デュプレクスの野心はインドに対するイギリスの利権と対立し、フランスとイギリスが公式に平和であったまれな時期でさえ、軍事的小競り合いと政治的陰謀が続いた。シャルル・ジョゼ・カステルナウ英語版の指揮下で、デュプレクスの軍隊はハイデラバードコモリン岬の間の地域の支配に成功した。しかしその後、イギリスの将校ロバート・クライヴが1744年にインドに到着し、デュプレクスのフランス帝国樹立の野望は打ち砕かれた。

敗北と和平交渉の失敗の後、デュプレクスは1754年に即座に解雇され、フランスに呼び戻された。

フランス vs イギリス(1754-1871年)[編集]

イギリスとフランスの間で、インドでの問題にお互い干渉しないことに同意した条約があったにも関わらず、両国の植民地拡大の陰謀は続いた。フランスは、ベンガル太守の宮廷での影響力を拡大し、ベンガルでの貿易活動を増やした。1756年、フランス軍はベンガル太守シラージュ・ウッダウラに、コルカタにあるイギリスウィリアム要塞を攻撃して奪うように勧めた。これは1757年のプラッシーの戦いにつながり、そこでイギリスはベンガル太守とフランスの同盟に対し決定的な勝利を収め、ベンガル管区全体にイギリスの力を拡大させた。

続いて、フランスは奪われたフランスの領土を取り戻し、イギリスをインドから追い出すために、ラリー・トレンダル英語版をインドに派遣した。ラリーは1758年にポンディシェリに到着し、最初の成功を収め、1758年にカダルール地区のセントデイヴィッド要塞を破壊したが、ラリーの戦略ミスによりハイデラバード地域を喪失し、また1760年にヴァンディヴァッシュの戦いポンディシェリー包囲戦が勃発した。1761年、イギリス軍はフランス軍の略奪行為への復讐のためにポンディシェリを徹底的に破壊し、ポンディシェリは4年間廃墟と化した。フランスは現在の南インドでも支配域を喪失した。

1765年、イギリスとのパリ条約に従って、ポンディシェリはフランスの元に戻った。知事ジャン・ロー・デ・ローリストン英語版は、以前のレイアウトで町を再建することを決め、5か月後に200のヨーロッパ風の家と2000のタミル人の家が建てられた。1769年、財政的に厳しい状況であったフランス東インド会社は、フランス領インドの管理を受け継いだフランス国王によって廃止された。次の50年の間、ポンディシェリはフランスとイギリスの間で戦争と平和条約にわって定期的に支配者が交代した。

1816年、ナポレオン戦争の終結の後、ポンディシェリ、シャンデルナゴル、カーライッカール、マーヒ、ヤナムの5つの施設とマチリーパトナム、カリカット、スーラトのロッジがフランスの元に戻った。ポンディシェリはかつての栄光の多くを失い、シャンデルナゴルは急速に成長しているイギリスの大都市カルカッタの北に位置する取るに足らない前哨基地にまで衰退した。歴代の知事は、後の138年間でインフラ、産業、法律、教育を改善しようと試みたが、結果はまちまちであった。

1871年1月25日の法令により、フランス領インドは、選挙で選ばれた総評議会(conseil général)と選挙で選ばれた地方評議会(conseil local)を持つことになっていた。この措置の結果はあまり満足のいくものではなく、議員資格と選挙権が与えられる階級が変更された。知事はポンディシェリに居住し、議会の支援を受けた。また、ポンディシェリとカーライッカールに2つのTribunaux d'instance第一審裁判所英語版)が、ポンディシェリに1つのCour d'appelフランス控訴院英語版)が、そして5つのJustices de paix治安判事)があった。農業生産物は、ピーナッツタバコビンロウジ野菜で構成されていた[4]

独立運動(18世紀-20世紀)とインドとの合併(1954年)[編集]

1947年8月15日のインドの独立は、フランス領インドと旧イギリス領インドとの統合に弾みをつけた。マチリーパトナムカリカットスーラトのロッジは、1947年10月にインドに譲渡された。1948年に、フランスとインドは残りのフランス領インドで彼らの政治的未来を決定するための選挙を行うことに合意した。シャンデルナゴル政府は1950年5月2日にインドに譲渡され、1954年10月2日に西ベンガル州に合併された。1954年11月1日、ポンディシェリ、ヤナム、マーヒ、カーライッカールの4つの飛び地は、「事実上」インド連邦に移行され、ポンディシェリ連邦直轄領となった。フランス領インドとインドの正式な統合は、1962年にパリ国会がインドとの条約を批准するまで行われなかった。

インドにおけるフランス施設のリスト[編集]

インドのフランス施設はすべてインド半島に位置していた。これらの施設は以下の通りである[7]

French India
ポンディシェリ
ポンディシェリ
カーライッカール
カーライッカール
マチリーパトナム
マチリーパトナム
マーヒ
マーヒ
カリカット
カリカット
シャンデルナゴル
シャンデルナゴル
カシムバザー
カシムバザー
ジャグディア
ジャグディア
ダッカ
ダッカ
バラソール
バラソール
パトナ
パトナ
スーラト
スーラト
ヤナム
ヤナム
1947年時点のフランス施設とロッジ
  ベンガル   コロマンデル海岸   グジャラート   マラバール海岸   オリッサ
  1. コロマンデル海岸
  2. オリッサ海岸上
  3. マラバール海岸
  4. ベンガル
  5. グジャラート

「ロッジ」という名前は、フランス東インド会社の体制の下で、フランスが旗を掲げて交易所を作る権利を持っていた、隣接する土地のある家からなる商館または断熱施設で付けられた。

最高統治者のリスト[編集]

弁務官[編集]

知事[編集]

フランス東インド会社統治の時代、最高責任者の称号は、ほとんどの場合、ポンディシェリの知事と東インドのフランス入植地の総司令官であった(フランス語: Gouverneur de Pondichéry et commandant général des établissements français aux Indes orientales)。1816年以降、それはインドのフランス施設の知事であった(フランス語: Gouverneur des établissements français de l'Inde')。

Quai Dupleix at Strand Road Chandernagor
Chandernagor Government House and Convent
Chandernagor Government House

フランス領インドは、1946年にフランスの海外領土英語版フランス語版となった。

弁務官[編集]

フランス領インドは、1954年に事実上インド共和国に移行された。

高等弁務官[編集]

The first High Commissioner, Kewal Singh was appointed immediately after the Kizhoor referendum on 21 October 1954 as per Foreign Jurisdiction Act, 1947.[8]:964 The Chief Commissioner had the powers of the former French commissioner, but was under the direct control of the Union Government.[9]:198

高等弁務官のリストは以下のとおりである[8]:977

No. 名前 Took office Left office
1 Singh, KewalKewal ・Singh 1954年10月21日 1956年11月16日
2 Kripalani, M.K.M.K.・Kripalani[10]:103 1956年11月17日 1958年8月27日
3 Singh, Lal Ram SaranLal Ram Saran・Singh[11]:197 1958年8月30日 1961年2月8日
4 Dutta, Sisir KumarSisir Kumar・Dutta[12] 1961年5月2日 1963年8月1日
5 Somasundaram, K.J.K.J.・Somasundaram 1963年8月2日 1963年10月13日

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 英語と同様に地域的にであり、それほど普及していなかった
  2. ^ 弁務官として
  3. ^ 高等弁務官として
  4. ^ フランスでは、それは一般にles Comptoirs de l'Indeとして知られていた。厳密に言えば、comptoirは交易所だが、フランスの5つの植民地は、単なる交易所ではなく、周辺地域を含むその町全体であった。

出典[編集]

  1. ^ Jacques Weber, Pondichéry et les comptoirs de l'Inde après Dupleix, Éditions Denoël, Paris, 1996, p. 347.
  2. ^ Holden Furber, Rival Empires of Trade in the Orient, 1600–1800, University of Minnesota Press, 1976, p. 201.
  3. ^ Philippe Haudrère, Les Compagnies des Indes Orientales, Paris, 2006, p 70.
  4. ^ a b  この記述にはアメリカ合衆国内で著作権が消滅した次の百科事典本文を含む: Chisholm, Hugh, ed. (1911). "India, French". Encyclopædia Britannica (英語) (11th ed.). Cambridge University Press.
  5. ^ a b Asia in the making of Europe, p. 747, https://books.google.com/books?id=qBZg0OhbiXMC&pg=PA747 .
  6. ^ a b The Cambridge history of the British Empire, p. 66, https://books.google.com/books?id=Y-08AAAAIAAJ&pg=PA66 .
  7. ^ 第2章、Notices statistiques sur les colonies françaises、1839年
  8. ^ a b Cabinet Responsibility to Legislature”. G. C. Malhotra. Lok Sabha Secretariat (2004年). 2020年3月閲覧。
  9. ^ The Statesman's Year-Book 1963: The One-Volume ENCYCLOPAEDIA of all nations”. S. Steinberg. MACMILLAN&Co.LTD, London (1963年). 2020年3月閲覧。
  10. ^ Civil Affairs”. Monthly Journal of Local Govt. and Public Administration in India (1958年). 2020年3月閲覧。
  11. ^ The Statesman's Year-Book 1960: The One-Volume ENCYCLOPAEDIA of all nations”. S. Steinberg. MACMILLAN&Co.LTD, London (1960年). 2020年3月閲覧。
  12. ^ The Statesman's Year-Book 1963: The One-Volume ENCYCLOPAEDIA of all nations”. S. Steinberg. MACMILLAN&Co.LTD, London. pp. 474–475 (1963年). 2020年3月閲覧。

参考文献[編集]

  • Sudipta Das (1992). Myths and realities of French imperialism in India, 1763–1783. New York: P. Lang. 0820416762. 459pp.

外部リンク[編集]