トウペ
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
本社所在地 |
![]() 〒592-8331 大阪府堺市西区築港新町1-5-11 |
設立 |
1919年(大正8年)10月15日 創立は1915年(大正4年)12月21日 |
業種 | 化学 |
法人番号 | 3120101004711 |
事業内容 |
塗料事業 化成品事業 |
代表者 |
代表取締役社長:伏見好正 (日本ゼオン出身) |
資本金 | 4億9000万円 |
売上高 |
105億1700万円 (2020年3月期) |
純利益 |
4億6,944万8,000円 (2024年3月期)[1] |
総資産 |
92億6,013万1,000円 (2024年3月期)[1] |
従業員数 | 287人(2022年4月) |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 | 日本ゼオン100% |
外部リンク | https://www.tohpe.co.jp/ |
特記事項:古河三水会の会員会社である。 |
株式会社トウペ(英称:TOHPE CORPORATION)は、大阪府堺市西区に本社を置く塗料メーカーである。日本ゼオン株式会社の完全子会社。旧社名は東亜ペイント。
製品・事業に、塗料(各種合成樹脂塗料・ラッカー類・水系塗料・油性塗料・シンナー類)、接着剤、合成樹脂加工剤、合成ゴムの製造販売、塗料関連設備・機器類の販売、建物外装塗装工事請負がある。産業向け塗料が主力で、路面標示材は高シェア。販売会社のトウペ販売などを有しトウペグループを構成している。
主力製品・事業
[編集]- 建築塗料
- 外装塗料
- 鋼構造物
- コンクリート重防
- 工業用建築資材
- 工業用金属・機械
- 皮革用塗料
- 道路用塗料
- 化成品
- アメリカンフラワー
主要事業拠点
[編集]- 本社:大阪府堺市西区築港新町1-5-11
- 東京支店:東京都台東区
- 北海道営業所:北海道北広島市
- 仙台営業所:宮城県仙台市宮城野区
- 北関東営業所:茨城県古河市
- 東京営業所:東京都台東区
- 北陸営業所:富山県射水市
- 名古屋営業所:愛知県名古屋市中区
- 大阪営業所:大阪府堺市西区
- 中四国営業所:岡山県倉敷市
- 九州営業所:福岡県糟屋郡新宮町
- 茨城工場:茨城県古河市
- 三重工場:三重県伊賀市
- 倉敷工場:岡山県倉敷市
- 九州工場:福岡県糟屋郡新宮町
子会社
[編集]- トウペ販売株式会社:大阪府堺市西区
- 四国トウペ販売株式会社:香川県高松市
- 九州東亜商事株式会社:福岡県北九州市八幡東区
- トウペディップアート協会:大阪府堺市西区
- 東亜開発株式会社:大阪府堺市西区
- 北海道ライナー株式会社:北海道札幌市北区
- トウペケミカル株式会社:岡山県倉敷市
- トウペカラーサービス株式会社:大阪府堺市西区
沿革
[編集]- 1919年(大正8年) - 東亜ペイント製造株式会社を設立。
- 1939年(昭和14年) - 社名を東亜化学製煉株式会社に変更。
- 1943年(昭和18年) - 小泉ペイント株式会社を合併し、東京工場を開設。
- 1944年(昭和19年)
- 製煉事業を古河鉱業株式会社(現・古河機械金属株式会社)に譲渡。
- 社名を東亜化学株式会社に変更。
- 1949年(昭和24年) - 社名を東亜ペイント株式会社に変更。
- 1953年(昭和28年) - 大阪証券取引所市場第1部に上場。
- 1961年(昭和36年)
- 1970年(昭和45年) - 茨城工場を開設。
- 1979年(昭和54年)
- 1986年(昭和61年) - 九州工場を開設。
- 1987年(昭和62年) - 東京トーアペイント販売株式会社を設立。
- 1989年(平成元年)
- 倉敷工場を開設。
- 名古屋トーアペイント販売株式会社を設立。
- 1992年(平成4年)
- 1993年(平成5年)
- 大阪トウペ販売株式会社を設立。
- 社名を株式会社トウペに変更。
- 堺事業所(現・本社)を開設。
- 岡山工場を開設。
- 大阪工場を閉鎖。
- 1994年(平成6年) - 堺事業所に機能を集中し、本社とする。
- 2001年(平成13年) - 岡山工場を閉鎖。
- 2004年(平成16年) - 会社分割により株式会社トウペ製造を新設(2013年度にトウペが吸収合併)。
- 2006年(平成18年) - 大阪トウペ販売株式会社が、東京トウペ販売、名古屋トウペ販売、九州トウペ販売を吸収合併し、トウペ販売株式会社と改称。
- 2009年(平成21年) - 古河機械金属が、当社普通株式に対する公開買付け(TOB)の実施、及び当社の第三者割当増資の全株式引き受けにより、当社の親会社となる。
- 2013年(平成25年)3月27日 - 親会社と同系列で合成ゴム大手の日本ゼオンが、当社普通株式に対する公開買付け(TOB)を実施し[2]、議決権所有割合で89.32%の株式を取得[3]。日本ゼオンの連結子会社となる。
- 2013年(平成25年)8月1日 - 株式交換により日本ゼオンの完全子会社となる[4]。