本町 (板橋区)
| 本町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 2004年から2021年まで旧板橋第三小学校校舎にあった、いたばしボローニャこども絵本館（2013年撮影） | |
 北緯35度45分35秒 東経139度42分30秒 / 北緯35.759592度 東経139.708403度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 7,139 人 |
| 世帯数 | 4,538 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.220747418 km² | |
| 人口密度 | 32340.13 人/km² |
| 郵便番号 | 173-0001[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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本町（ほんちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
地理[編集]
板橋区の南東部に位置する。南端で石神井川に接する。北で清水町、東で稲荷台、南で石神井川を隔てて仲宿、西で大和町と隣接する。町域の北部を東京都道318号環状七号線（環七通り）が東西に通じており、大和町陸橋が設置されている。また、町域の西辺を国道17号（中山道）および高架の首都高速5号池袋線が南北に通じており、それと並行して町域の中央を旧中山道が貫いている。
河川 [編集]
歴史[編集]
廃藩置県実施前は、武蔵国豊島郡下板橋宿および前野村。町域は江戸時代、旧中山道板橋宿の京都側からの入口であった。
沿革[編集]
1872年（明治5年）の宿駅制度廃止までは板橋郷および板橋宿参照。
- 1602年（慶長7年）：徳川家康の命により中山道が整備され、伝馬制度により板橋宿が中山道の江戸日本橋側より最初の宿場として設置される。
- 1602年（慶長7年）：加賀藩・前田利光（後の前田利常）の江戸入府に伴い、当地で徳川秀忠の出迎えを受ける。
- 1635年（寛永12年）：参勤交代制が実施され、加賀藩などおよそ30の藩が中山道を用いて江戸入府を行うようになる。
- 1871年（明治4年）11月：廃藩置県後に所属していた浦和県から東京府に編入。大区小区制実施。
- 1872年（明治5年）：伝馬・宿駅制度廃止。
- 1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡下板橋宿および前野村となる。
- 1884年（明治17年）：大火により、町域の旧宿場以来の建物のほとんどが焼失する。
- 1889年（明治22年）4月1日：市制町村制施行により、板橋町が発足する。当地は東京府北豊島郡板橋町大字下板橋および志村大字前野となる。
- 1923年（大正12年）：王子（王志とも）乗合自動車商会（後に中山道乗合自動車を経て、戦後は国際興業バスに統合）が、王子駅 - 板橋役場 - 志村戸田橋間の路線バス事業を開始する。
- 1926年（大正15年）：板橋第三尋常小学校（後の板橋区立板橋第三小学校）開校。
- 1932年（昭和7年）：板橋が初めて鉄筋コンクリート製の橋となる。[6]
- 1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区（旧）板橋町十丁目および志村清水町となる（1943年8月1日 東京都制施行）。
- 1933年（昭和8年）～1937年（昭和12年）：中山道の新道（国道17号）敷設工事実施。[7]石神井川に新板橋が架橋される。[8]
- 1934年（昭和9年）：石神井川沿いのソメイヨシノ植樹が始まる。
- 1944年（昭和19年）：都電志村線開通。新板橋（後に板橋町十丁目を経て板橋本町に改称）・富士見通（後の大和町）停留場開設。[9]
- 1956年（昭和31年）4月1日：地番整理により、（旧）板橋町十丁目および志村清水町の一部地域が本町に再編される。[10]
- 1965年（昭和40年）8月23日：環七通り大和町陸橋竣工、国道17号と立体交差となる。
- 1966年（昭和41年）5月28日：都電志村線廃止（最終運行日）。
- 1968年（昭和43年）12月27日：都営地下鉄6号線開通、板橋本町駅開業。
- 1970年（昭和45年）11月16日：板橋本町交差点から滝野川5丁目にかけてバス優先レーンが朝の時間帯に設定された[11]。
- 1972年（昭和47年）：板橋が現在の橋に改築される。
- 1977年（昭和52年）8月19日：首都高速5号池袋線北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。
- 2002年（平成14年）：板橋区立板橋第三小学校が稲荷台小学校と統合のため閉校。校舎跡地に板橋区公文書館が栄町から移転。
- 2004年（平成16年）：板橋区立板橋第三小学校校舎跡地の一部に、いたばしボローニャ子ども絵本館開館（2021年に常盤台4丁目へ移転）。
- 2012年（平成24年）：東京腎泌尿器センター大和病院開院。
世帯数と人口[編集]
2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[12] | 5,196
|
| 2000年（平成12年）[13] | 5,390
|
| 2005年（平成17年）[14] | 5,131
|
| 2010年（平成22年）[15] | 5,971
|
| 2015年（平成27年）[16] | 6,434
|
| 2020年（令和2年）[17] | 6,555
|
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[12] | 2,435
|
| 2000年（平成12年）[13] | 2,677
|
| 2005年（平成17年）[14] | 2,641
|
| 2010年（平成22年）[15] | 3,325
|
| 2015年（平成27年）[16] | 3,665
|
| 2020年（令和2年）[17] | 3,811
|
学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[18]。
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[19]。
- 事業所数 : 191事業所
- 従業員数 : 2,300人
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[20] | 209
|
| 2021年（令和3年）[19] | 191
|
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[20] | 1,899
|
| 2021年（令和3年）[19] | 2,300
|
交通[編集]
鉄道[編集]
バス[編集]
道路[編集]
- 国道17号（中山道）
- 首都高速5号池袋線
- 東京都道318号環状七号線（環七通り）
橋梁[編集]
- 板橋
- 番場橋
- いずれも石神井川に架かる。番場は下板橋宿にあった字名。
施設[編集]
- 板橋区公文書館：旧板橋区立板橋第三小学校校舎の一部を利用。
- 同校校舎には2021年までいたばしボローニャ子ども絵本館もあった。
- 敬隣保育園
- みずほ銀行板橋支店：旧富士銀行板橋本町支店。
- 東京腎泌尿器センター大和病院
史跡 [編集]
- 縁切榎 詳細は板橋区参照。
その他[編集]
日本郵便[編集]
関連項目[編集]
脚注[編集]
- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “本町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ 江戸時代の板橋は太鼓橋で、およそ20年ごとに宿場関係者は幕府に老朽化による架け替え請願をしていたと伝えられる。明治以降は不詳だが、遅くとも板橋乗合自動車の志村方面延伸もしくは王子乗合自動車商会の路線開設時（当初は旧道経由）までには、自動車の通行が可能な形態の橋になっていたと考えられる。
- ^ 板橋区ホームページ「平成27年度板橋区土木白書 第1章 区道の歴史」（PDFファイル）
- ^ 都営地下鉄三田線新板橋駅とは由来が異なる。
- ^ 「日本鉄道旅行地図帳 5号 東京」（新潮社・2008年）41頁
- ^ 板橋区ホームページ「住居表示実施証明書」
- ^ さらに八路線で あすからバス優先道路『朝日新聞』1970年（昭和45年）11月15日朝刊 12版 22面
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内”. 板橋区 (2017年7月31日). 2017年12月11日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク[編集]
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