雇用・利子および貨幣の一般理論

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雇用・利子および貨幣の一般理論
The General Theory of Employment, Interest and Money
著者 ジョン・メイナード・ケインズ
訳者 塩野谷九十九塩野谷祐一間宮陽介山形浩生
発行日 イギリスの旗 1936年
日本の旗 1941年
1983年11月1日
1995年3月1日
2008年1月16日3月14日
2011年11月16日
2012年3月12日
発行元 イギリスの旗 パルグレーブ・マクミラン英語版
日本の旗 東洋経済新報社
岩波書店
ポット出版
講談社
ジャンル ノンフィクション
イギリスの旗 イギリス
言語 英語
形態 上製本
ページ数 472 (2007年版)
コード イギリスの旗 ISBN 0-230-00476-8
日本の旗 ISBN 4-492-81147-8
ISBN 4-492-31218-8
ISBN 978-4-00-341451-4
ISBN 978-4-00-341452-1
ISBN 978-4-7808-0171-2
ISBN 978-4-06-292100-8
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雇用・利子および貨幣の一般理論』(こよう・りしおよびかへいのいっぱんりろん[1]: The General Theory of Employment, Interest and Money)は、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズが1936年に著した経済学の理論書。

概要[編集]

当時の古典派経済学では、市場は自律的に調整されるため、最終的あるいは長期的には失業は存在しないとされていた。しかし現実には1929年世界恐慌では未曽有の大量失業が発生し、古典派経済学理論と現実との齟齬が指摘されてきた。ケインズは本書で「需要によって生産水準が決定され、それが失業を発生させる」ことを明らかにして、経済状況を改善し、失業を解消するための政府による財政政策及び金融政策などの諸政策の理論的根拠を与えた。

構成[編集]

  • 第1篇 緒論
  • 第2編 定義および基礎概念
  • 第3編 消費性向
  • 第4編 投資誘因
  • 第5編 貨幣賃金および価格
  • 第6篇 一般理論の示唆に関する若干の覚書

内容[編集]

古典派経済学の理論においては、貨幣物々交換媒体として位置づけており、また同時に、市場には現在の資産を将来にわたって合理的に配分する機能があると考えられていたが、ケインズはこのような想定は十分に批判可能であると考えた。なぜなら、そもそも市場が機能するためには、将来に発生する事件の内容とその確率分布を知らなければならないが、そのようなことは少なくとも十全には不可能であり、即ち、不確実性が市場経済を本質的に支配していると考えた方が現実的であるからである。ケインズはまた、貨幣はそのままでは必ずしも直ちに交換の媒体になるのではなく、誰にでも受容されうるという信頼性が伴って初めて貨幣として機能するのであり、それゆえ、もし仮に全ての人が貨幣を保有しようとすると、いわゆる流動性の罠が生じると指摘した。

将来的な不確実性に対する人々の不安は、市場においては需要の低下として示される。経済システムを動かしている社会的要因はさまざまな心理状況からもたらされている。将来に対する不安が増大すれば、市場では資産の売却による利益の確定と貨幣の保有を増大させる事態を招く。ケインズは資産としての価値が低下する際にそれを売却して貨幣を保有しようとする選好を「流動性選好」という用語に概念化した。この流動性選好に基づいて判断すれば、投資が盛んな時は社会の心理的状況が上向きになっていると考えられ、それゆえ行き過ぎればインフレーションが起こる。逆に不安が増大すれば人々は貨幣を保有しようとし、設備投資や消費を抑制する。このように、現在及び将来に関する不確実性に対する楽観視や逆に不安感が常に社会において変動するために、景気の循環が発生すると考えた。

反響[編集]

当時の経済学界に衝撃を与えケインズより若い世代はこの本を熱狂的に支持し、一方、古い世代の経済学者たちは本書を批判した。ポール・サミュエルソンは「南海島民の孤立した種族を最初に襲ってこれをほとんど全滅させた疫病のごとき思いがけない猛威をもって、年齢35歳以下のたいていの経済学者をとらえた。50歳以上の経済学者は、結局、その病気にまったく免疫であった。」[2]と語っている。

書誌情報[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 単に『一般理論』と呼ばれることもある。
  2. ^ J.A.シュンペーター著、中山伊知郎・東畑精一監訳、『十大経済学者』日本評論新社、1952年

参考文献[編集]

  • 中山伊知郎編、『ケインズ一般理論解説』、日本評論社、1939年。
  • 鬼頭仁三郎著、『ケインズ経済学解説』、東洋経済新報社、1946年。
  • D・ディラード著、岡本好弘訳、『J.M.ケインズの経済学――貨幣経済の理論』、東洋経済新報社、1950年。
  • L・クライン著、篠原三代平宮沢健一共訳、『ケインズ革命』、有斐閣、1952年
  • アルヴィン・ハンセン著、大石泰彦訳、『ケインズ経済学入門』、東京創元社、1953年。
  • S・E・ハリス著、塩野谷九十九訳、『ケインズ入門』、東洋経済新報社、1957年。
  • 新野幸次郎・置塩信雄共著、『ケインズ経済学』、三一書房、1957年。
  • 宮崎義一伊東光晴共著、『コンメンタール ケインズ/一般理論』、日本評論社、1964年。
  • 小泉明宮沢健一編、『ケインズ一般理論研究』全3巻(1.雇用と所得(第1編~第4編)、2.貨幣と利子(第4編~第5編)、3.成長と安定(第6編))、筑摩書房、1970年。
  • リチャード・カーン著、浅野栄一・地主重美訳、『ケインズ『一般理論』の形成』、岩波書店、1987年。
  • 宇沢弘文著、『ケインズ『一般理論』を読む』、岩波書店、1984年(岩波現代文庫、2008年)。
  • 早坂忠編、『ケインズとの出遭い――ケインズ経済学導入史』、日本経済評論社、1993年
  • 金森久雄日本経済研究センター編、『ケインズは本当に死んだのか』、日本経済新聞社、1996年

関連項目[編集]

外部リンク[編集]